業種と職種の違いを一言でいうと｜具体例とES・面接での答え方

エントリーシートや履歴書に「希望業種」「希望職種」という欄があり、どちらに何を書けばよいのか迷った経験はないでしょうか。面接で「業種と職種、どちらを軸に会社を選んでいますか」と聞かれ、答えに詰まってしまう就活生や若手の転職希望者は少なくありません。

この記事では、就活キャリア研究所が業種と職種の違いを、具体例を交えながら整理します。あわせて、ES・面接で業種と職種を問われた際の答え方や、業種一覧・職種一覧の調べ方、企業選びに役立てる研究の進め方まで紹介していきます。

業種と職種の違いを一言でいうと「事業の種類」か「仕事の種類」か

業種と職種の違いを一言でまとめると、業種は会社が手がける事業の種類、職種は個人が担当する仕事の種類を指す言葉です。同じ会社に勤めていても、営業を担当する人と経理を担当する人では職種が異なりますが、業種はどちらも同じ会社の事業内容で決まります。

業種（業界）は会社が手がける事業の種類を表す言葉

業種とは、企業がどのような事業を営んでいるかを分類する言葉です。食品を製造する会社なら「食品製造業」、システムを開発する会社なら「情報通信業」というように、企業の事業内容そのものを指し示します。求人票や会社案内で見かける「業界」という言葉も、実務上は業種とほぼ同じ意味で使われることが多く、両者を厳密に区別せずに使う場面も少なくありません。

ここで注意したいのは、業種はあくまで会社全体を分類するための言葉だという点です。同じ会社に勤める社員であれば、営業でも経理でも人事でも、所属する業種は変わりません。業種は個人の職務内容ではなく、会社全体の事業内容にひもづく分類だと理解しておくと、以降の職種との違いが見えやすくなります。

職種は個人が担当する仕事の種類を表す言葉

職種とは、個人が実際に担当する仕事の内容による分類です。営業職、事務職、企画職、エンジニア職、経理職など、業種を問わず似た業務内容の仕事をまとめて表現する際に使われます。

先ほどの食品製造業の会社を例にすると、同じ会社の中にも、商品を売り込む「営業職」、商品を企画する「商品企画職」、工場でラインを管理する「生産管理職」など、複数の職種が存在します。つまり、1つの業種の中に複数の職種が含まれるのが一般的な関係性です。

「業態」「職業」との違いも整理しておく

業種の近くでよく使われる言葉に「業態」があります。業態は、同じ業種の中でどのような形態で事業を営んでいるかを表す言葉です。例えば同じ小売業でも、コンビニエンスストアという業態、百貨店という業態、通信販売という業態というように、事業の運営スタイルによって分かれます。

また「職業」という言葉は、職種よりもさらに広い枠組みで、社会全体における仕事のまとまりを指す場合に使われることが多い言葉です。就活やES(エントリーシート)の場面では、業種・職種の2つを押さえておけば実務上は十分でしょう。

具体例で見る業種と職種の組み合わせ方

言葉の定義だけでは実感が湧きにくいため、身近なモノやサービスを題材に、業種と職種の組み合わせを具体的に見ていきます。

スマートフォンに関わる仕事の業種と職種

手元のスマートフォン1台をとっても、関わっている業種はさまざまです。本体を設計・製造するのは「電気機械器具製造業」、通信回線を提供するのは「情報通信業」、店頭で販売するのは「小売業」というように、1つの製品の背後に複数の業種が存在しています。

それぞれの業種の中にも、複数の職種があります。製造業であれば製品を設計する「開発・設計職」や生産ラインを管理する「生産管理職」、情報通信業であればネットワークを構築する「エンジニア職」や法人向けに提案する「営業職」、小売業であれば店舗で接客する「販売職」や在庫を管理する「バイヤー職」などです。同じ「スマートフォンに関わる仕事」という括りでも、業種と職種の組み合わせ次第で、日々の業務内容はまったく違うものになります。

食品に関わる仕事の業種と職種

食品も同様に整理できます。原材料を生産する「農業・水産業」、加工して商品化する「食品製造業」、店舗やスーパーに並べる「卸売業・小売業」、レストランで提供する「宿泊業、飲食サービス業」というように、1つの食材が消費者に届くまでに複数の業種が関わっています。

職種の面では、食品メーカーの研究開発職、商品企画職、品質管理職、営業職などが代表的です。「食に関わる仕事がしたい」という軸だけでは業種・職種は定まらず、商品を作る側に回りたいのか、売る側に回りたいのかによって、目指すべき業種・職種の組み合わせは変わってきます。

同じ職種でも業種が変われば働き方は変わる

営業職を例にすると、この違いはさらにはっきりします。同じ「営業職」であっても、メーカーの営業は工場で作られた製品を法人顧客に提案する業務が中心になりますし、金融業の営業は自社の金融商品を個人や法人に提案する業務が中心になります。求められる知識も、商品知識中心か、金融・法律の知識中心かで大きく異なるでしょう。

そのため、「営業職に就きたい」という職種の軸だけで就活を進めると、実際に働き始めてから「思っていた営業と違った」というギャップが生まれやすくなります。職種の軸に加えて、どの業種の営業なのかまで具体的にイメージしておくことが、入社後のミスマッチを防ぐポイントです。

就活のエントリーシートや面接で業種・職種を問われたときの答え方

業種と職種の違いを理解したところで、次はES・面接での実際の答え方を見ていきます。

志望動機では「業種（業界）」を選んだ理由を語る

志望動機で問われているのは、基本的にその業種(業界)を選んだ理由です。「なぜこの会社なのか」の前提として、「なぜこの業種なのか」を筋道立てて説明できるようにしておく必要があります。

例えば「人の生活に欠かせない食を支えたい」という思いから食品業界を志望するのであれば、その思いを持つに至った具体的な経験や、数ある食品メーカーの中でその会社を選んだ理由へと、話をつなげていきます。業種選びの理由が曖昧なまま話を進めると、「この業種でなければならない理由が見えない」という印象を与えてしまいかねません。

自己PRでは「職種」に活きる強みを語る

一方で自己PRや、配属先の希望を聞かれる場面では、職種に活きる自分の強みを語る意識が重要になります。営業職を志望するのであれば対人折衝力や粘り強さを裏づけるエピソードを、エンジニア職を志望するのであれば論理的な問題解決の経験を、それぞれ職種に合わせて選んで話す必要があるでしょう。

面接で「希望職種は何ですか」と聞かれた際は、単に職種名を答えるだけでなく、なぜその職種で自分の強みを活かせると考えているのかまで一言添えると、説得力のある回答になるはずです。

「業種・職種どちらも決まっていない」場合の伝え方

就活を始めたばかりの段階では、業種も職種もまだ絞りきれていないという方も多いはずです。その場合は、無理に決まっているふりをする必要はありません。「現時点では〇〇と△△の2つの業種に関心があり、共通して人と接する仕事に携わりたいと考えている」というように、検討している範囲と、その中で一貫している軸を伝えれば、企業側にも考え方の筋道は伝わります。

むしろ、業種・職種を早々に一つへ絞り込みすぎてしまうと、視野が狭まり、本来向いている仕事と出会う機会を逃してしまうこともあるでしょう。自己分析を重ねながら少しずつ軸を明確にしていく姿勢のほうが、長い目で見れば納得のいく就職・転職につながりやすいと言えます。

業種一覧と職種一覧はどこで確認できるか

業種と職種、それぞれにどのような種類があるのかを俯瞰しておくと、自己分析や企業研究がぐっと進めやすくなります。

業種は総務省の日本標準産業分類が土台になっている

業種の分類には、総務省統計局が定める「日本標準産業分類」という公的な基準があります。この分類では、農業・林業や製造業、情報通信業、卸売業・小売業、金融業・保険業、医療・福祉など、事業の内容にもとづいて業種を20の大分類に整理しています。

就活・転職サイトの多くは、この日本標準産業分類をベースにしながら、求職者にとって分かりやすいよう独自に業種カテゴリーを再編集して掲載しています。そのため、サイトによって業種の名称や区切り方が微妙に異なることもありますが、いずれも根っこにある考え方は共通していると捉えておくとよいでしょう。

職種は各就活・転職サイトの独自分類で整理されている

職種については、業種のような1つの公的分類に一本化されているわけではありません。大きな括りとしては、次のような系統に分かれることが一般的です。

1. 営業系職種
2. 事務・管理系職種
3. 企画・マーケティング系職種
4. 技術系（エンジニア）職種
5. 専門職・その他

この大枠は各就活・転職サイトでおおむね共通していますが、細かな区分はサイトごとに独自の基準で整理されています。そのため職種を調べる際は、1つのサイトの分類だけを鵜呑みにするのではなく、複数の求人サイトの職種一覧を横断的に見比べてみると、自分の希望する仕事がどの職種名で募集されているのか、より正確にイメージできるようになるでしょう。

業種研究・職種研究を進める3つのステップ

業種と職種の違いを踏まえたうえで、実際にどう企業研究・自己分析を進めればよいのか、3つのステップに沿って整理します。

よくある質問

業種と職種、どちらを優先して会社を選ぶべきですか

優先順位に絶対の正解はありませんが、これまでの経験や専門性を活かしたい場合は職種を軸に、特定の業界に強い思い入れがある場合は業種を軸に企業を絞り込んでいく方法がよく用いられます。どちらか一方だけで判断するのではなく、業種と職種の両方の視点から候補企業を見比べたうえで、優先順位をつけることをおすすめします。

未経験の業種・職種に挑戦することはできますか

可能です。ただし、業種・職種のどちらも未経験の場合は、選考のハードルが上がりやすい傾向があります。片方は経験がある（同業種で職種のみ未経験、または同職種で業種のみ未経験）という形にすると、これまでの経験を評価してもらいながら新しい挑戦をしやすくなるでしょう。新卒の就活では、業種・職種ともに未経験であることが前提となるため、この限りではありません。

「希望業種」「希望職種」の欄に複数書いてもよいですか

多くの求人票やエントリーフォームでは、複数の業種・職種を記入する欄が用意されています。ただし、あまりに多くの候補を並べてしまうと、志望動機の一貫性が伝わりにくくなることもあります。優先順位をつけたうえで、上位2〜3個程度に絞って記入すると、選考担当者にも軸が伝わりやすくなるはずです。

業種と職種、両方の視点から自分に合う仕事を選ぼう

業種は会社が手がける事業の種類、職種は個人が担当する仕事の種類を表す言葉です。この2つは対立するものではなく、「どの業種で」「どの職種として」働くかという掛け合わせで考えるべき軸だと言えます。

ES・面接では、志望動機を業種の視点から、自己PRを職種の視点から、それぞれ整理して語れるようにしておくと話に一貫性が生まれます。業種一覧・職種一覧を眺めながら自己分析を重ね、自分にとって納得のいく組み合わせを見つけていきましょう。