「ブリヂストンの子会社でいちばん大きいのは、ゴルフのブリヂストンスポーツか、自転車のブリヂストンサイクル」。どちらも製品がよく知られていて、有価証券報告書に資本金が載る国内の子会社4社の中でも、資本金はこの2社が上位です。ところが、国内の子会社を会社概要の従業員数で並べると、1位はタイヤを売るブリヂストンタイヤソリューションジャパンの3,438人で、ブリヂストンサイクルの647人の5倍を超えます。
売上の規模で見ると、大きな子会社は米国にあります。米国でタイヤを作って売るBridgestone Americas Tire Operationsの2025年12月期の売上収益は1兆1,695億円です。グループ内の取引を除いた売上収益が、ブリヂストンの連結の売上収益4兆4,294億円の1割を超える会社です。
年収は、有価証券報告書を出している子会社がないため、報告書の数字で確かめられるのはブリヂストン単体の771万3,000円だけです。
(参考:ブリヂストン 第107期 有価証券報告書(EDINET))
ブリヂストンの国内子会社を従業員数で並べたランキング
ブリヂストンの国内子会社を会社概要の従業員数で並べると、1,000人を超えるのは上位の2社で、どちらもタイヤを売る会社です。11社の人数と事業は次のとおりです。
- ブリヂストンタイヤソリューションジャパン:3,438人、市販用タイヤの販売
- ブリヂストンリテールジャパン:1,900人、タイヤ館とコクピットの運営
- ブリヂストン化工品ジャパン:767人、産業資材や樹脂製品の販売と施工
- ブリヂストンタイヤサービス東日本:707人、トラック・バス用タイヤの販売と整備
- ブリヂストンタイヤサービス西日本:655人、トラック・バス用タイヤの販売と整備
- ブリヂストンサイクル:647人、自転車の製造と販売
- ブリヂストンプラントエンジニアリング:640人、タイヤ生産設備の設計と製作
- ブリヂストンBRM:407人、リトレッドタイヤの製造と卸売
- ブリヂストンチャレンジド:314人、清掃や印刷などのグループ内の業務
- ブリヂストンソフトウェア:302人、システムの開発と保守
- 旭カーボン:163人、カーボンブラックの製造と販売
並べたのは、2025年12月期の有価証券報告書が女性管理職の割合などを載せる国内の連結子会社16社のうち、自社のサイトの会社概要で従業員数を確かめられる11社です。ブリヂストンスポーツなど残る5社は、会社概要で従業員数を確かめられないため並べていません。
人数の時点は、2025年12月から2026年4月までの間で会社ごとに違います。ブリヂストン化工品ジャパンは、会社概要に時点が書かれていません。
市販用タイヤの販売を統括する1位の会社
ブリヂストンタイヤソリューションジャパンは、国内の市販用タイヤの販売を統括し、自動車タイヤの販売とソリューションビジネスの開発・展開を手がける会社です。2012年1月1日に、各地の販売会社をまとめた広域の5社とブリヂストンの市販用タイヤの販売部門が1社になり、ブリヂストンタイヤジャパンとして設立されました。2020年に今の社名に変わっています。
2025年には、ブリヂストンモーターサイクルタイヤとブリヂストン建設タイヤ販売を合併しました。資本金は7億1,000万円で、ブリヂストンが議決権の100%を持っています。ブリヂストンの採用ページに載る2025年度の売上高は2,853億円です。
タイヤ館とトラックの整備を担う3社
ブリヂストンリテールジャパンは、タイヤ館とコクピットのチェーンと直営店の運営、国内の市販用の自動車用品の企画・開発・販売を手がける会社です。2012年1月に、地域ごとのリテール法人5社とブリヂストンFVSを統合して設立されました。ブリヂストンの採用ページに載る勤務地は、全国のタイヤ館・コクピットの直営店舗300店超です。
ブリヂストンタイヤサービス東日本と西日本は、トラック・バス用や産業車両用を中心にタイヤの販売とメンテナンス、出張サービスを行い、リトレッドタイヤも製造しています。東日本は1994年3月30日、西日本は1985年9月18日の設立です。採用ページに載る体制は、どちらも4支社・81店舗で、製造拠点は東日本が2か所、西日本が4か所です。
化工品・自転車・生産設備を担う3社
ブリヂストン化工品ジャパンは、産業資材やインフラ資材、工業用ゴム、樹脂製品を国内で販売・施工する会社です。2015年1月1日に設立され、資本金4億円をブリヂストンが全額出資しています。本社は横浜市戸塚区にあり、ブリヂストンから製品を仕入れ、ブリヂストンへ製品を納めてもいます。
ブリヂストンサイクルは、自転車と電動アシスト自転車の製造販売を手がける会社です。1949年10月にブリヂストン自転車として分離して設立され、資本金は18億7,000万円です。
ブリヂストンプラントエンジニアリングは、タイヤ生産設備の設計から製作、工場設備の保守・点検までを担う会社で、2007年4月1日に設立されました。
リトレッドやITなどを担う4社
ブリヂストンBRMは、トラックやバスなどの使用済みタイヤを再生するリトレッドタイヤの製造・卸売を行う会社で、本社のある埼玉県加須市のほか、北海道から山口県までの各地に工場を持っています。
ブリヂストンソフトウェアは、1986年4月1日に設立されたシステム開発・保守の会社です。ブリヂストンやブリヂストンタイヤソリューションジャパンなどを主要取引先にしています。
旭カーボンは新潟市に本社を置き、ブリヂストングループで原材料の製造を担い、カーボンブラックを開発・製造・販売しています。
ブリヂストンチャレンジドは、2004年4月にブリヂストンの特例子会社として設立され、オフィス清掃や名刺印刷、社内メールの業務などを担っています。2026年1月1日時点の社員314人のうち、238人が障がいのある社員です。
(参考:会社概要(ブリヂストンチャレンジド))
売上の大きい米国の子会社と2026年の動き
ブリヂストンの子会社のうち、グループの外への売上収益が連結の売上収益の1割を超えるのは、米国の2社だけです。海外では、2026年に入ってからも子会社の譲渡や工場の閉鎖が発表されています。
連結の売上の1割を超える米国の2社
有価証券報告書は、この2社の主要な損益を載せています。2025年12月期の売上収益を億円未満を切り捨てて並べると、次のとおりです。
- Bridgestone Americas Tire Operations:1兆1,695億円、自動車タイヤの製造と販売
- Bridgestone Retail Operations:7,640億円、タイヤの販売と自動車の整備・補修
2社とも、ブリヂストンがほかの子会社を通じて議決権の100%を持つ会社です。米州の事業は、同じく100%子会社のBridgestone Americas, Inc.が統括しています。売上の規模で見た大きな子会社は、国内ではなく米国にあります。
2026年に発表された子会社の動き
ブリヂストンは2026年1月28日、タイヤの補強材になるスチールコードを作るタイと中国のグループ会社2社を、ベルギーのベカルト社に譲渡する契約を結んだと発表しました。従業員はタイのBridgestone Metalpha (Thailand)が約330名、中国のBridgestone (Shenyang) Steel Cordが約220名です。譲渡は2026年5月1日までに完了し、2社はベカルト社のグループに移りました。
台湾では、グループ会社の台灣普利司通股份有限公司が2026年5月11日に新竹工場の生産をすべて止め、販売とサービスに特化したビジネスモデルに移行しました。新竹工場は、1982年7月に生産を始めた工場です。
2026年1月から9月までに、連結の範囲に重要な変更はありません。2025年12月期の報告書にある子会社222社という数は、2026年の譲渡を反映する前の数です。
(参考:タイ・中国 スチールコード事業の譲渡について(ブリヂストン)、台湾における事業改革:新竹工場の閉鎖について(ブリヂストン)、2026年12月期 第3四半期決算短信(ブリヂストン)、Bekaert completes acquisition of tire cord business from Bridgestone in China and Thailand(ベカルト社))
ブリヂストンの子会社の年収が分かりにくい3つの理由
ブリヂストンの子会社の年収が外から分かりにくいのは、有価証券報告書を出す子会社がないからです。ブリヂストンの年収も単体の社員の平均で、子会社の人数は地域の区分でまとめて載っています。
有価証券報告書を出す子会社がないから
有価証券報告書の「従業員の状況」に載る平均年間給与は、報告書を出した会社自身の従業員の平均です。ブリヂストンの2025年12月期の報告書の「関係会社の状況」には、上場していることや有価証券報告書を出していることを示す記載のある子会社がありません。
子会社の平均年収を、有価証券報告書の数字で並べることはできません。子会社の給与を知りたいときは、各社の募集要項で初任給や賞与の回数、手当の種類を確かめます。
ブリヂストンの年収は単体の社員の平均だから
ブリヂストン単体の平均年間給与は、2025年12月31日時点で771万3,000円です。従業員13,934人の平均で、平均年齢は42.1歳、平均勤続年数は15.8年です。金額には賞与と基準外賃金が入っています。
単体の13,934人は、連結の従業員115,716人の約12%です。子会社の社員はこの平均の対象ではないため、単体の金額を子会社の給与の目安にはできません。
子会社の人数が地域の区分でまとめて載るから
報告書の「従業員の状況」は、連結の人数を会社ごとではなく、地域ごとのセグメントで載せています。2025年12月31日時点の連結の従業員115,716人から単体の13,934人を引くと、子会社で働く人は101,782人で、グループの約88%にあたります。
ブリヂストン単体を含むセグメント別の人数では、米州が46,312人で最も多く、日本の24,563人、アジア・大洋州・インド・中国の18,425人、欧州・中近東・アフリカの15,783人が続きます。日本セグメントには、ほかのセグメント向けのタイヤを作る日本の工場の人のほか、タイの建設・鉱山車両用タイヤの工場など日本以外の会社も入っています。
ブリヂストンの子会社を比べる4つのポイント

ブリヂストンの子会社は、年収の代わりに、報告書で確かめられる次の4つのポイントで比べられます。2つ目から4つ目は、報告書に載る国内の子会社16社とブリヂストン単体の数字で、出向している人は出向元の会社の従業員として数えています。
- 出資の割合
- 女性管理職の割合
- 男性の育休取得率
- 男女の賃金の差異
出資の割合
報告書に社名が載る子会社32社のうち、ブリヂストンが議決権の100%を持たないのは3社です。中国の普利司通(天津)輪胎有限公司が94.5%、タイのThai Bridgestoneが69.2%、インドネシアのPT Bridgestone Tire Indonesiaが54.3%です。3社とも、ほかの子会社を通じて持つ間接所有の分です。
国内では、報告書に社名が載る4社はどれもブリヂストンが議決権の100%を持っています。特例子会社のブリヂストンチャレンジドは、資本金1,000万円のうち75%をブリヂストン、25%をグループ会社が出資しています。
女性管理職の割合
管理職に占める女性の割合は、ブリヂストン単体が5.5%です。国内の子会社16社では、ブリヂストンチャレンジドの66.7%が最も高く、ブリヂストンソフトウェアの13.5%、ブリヂストンスポーツの8.2%が続きます。
人数のランキングで上位に入ったタイヤ販売の4社は、ブリヂストンタイヤソリューションジャパンが0.8%で、ブリヂストンリテールジャパンとブリヂストンタイヤサービス東日本・西日本の3社が0.0%です。16社のうち7社が0.0%でした。管理職は課長級相当職以上で、2025年12月31日時点の割合です。
男性の育休取得率
男性の育休取得率は、その事業年度に配偶者が出産した男性の数を分母に、育児休業などを始めた男性と育児目的の休暇を取った男性の数を分子にした割合です。前の年度に生まれた子のために休んだ人も分子に入るため、100%を超えることがあります。
ブリヂストン単体は95.2%です。子会社では、ブリヂストンソフトウェアが150.0%、ブリヂストンフローテックが109.1%で、ブリヂストンサイクルなど4社が100.0%でした。低いのは、ブリヂストンBRMの33.3%、ブリヂストンタイヤサービス西日本の36.4%、東日本の38.9%、ブリヂストンタイヤソリューションジャパンの41.8%です。
男女の賃金の差異
男女の賃金の差異は、男性の平均年間賃金を100%としたときの女性の平均年間賃金の割合です。全労働者で比べると、ブリヂストン単体は83.9%です。子会社16社は、ブリヂストンビジネスサービスの60.0%からブリヂストンチャレンジドの110.5%までの幅があります。
同じ会社でも、雇用の形で数字は変わります。ブリヂストンリテールジャパンは全労働者で71.2%ですが、パート・有期の労働者に限ると116.1%です。ブリヂストンは報告書で、グループの賃金の体系と制度に男女の違いはなく、差は職種や基幹職の比率が男女で偏っていることから生じていると説明しています。
公開資料でブリヂストンの子会社を確かめる手順

ブリヂストンの子会社を自分で調べるときは、ブリヂストンの有価証券報告書、グループ会社の採用情報と各社の会社概要、報告書の後に出たお知らせの順に開きます。
金融庁のEDINETで「ブリヂストン」を検索し、2026年3月18日に提出された第107期の有価証券報告書を開きます。「関係会社の状況」で資本金と議決権の所有割合を確かめます。「従業員の状況」ではセグメントごとの人数と単体の平均年間給与を、その後ろの表では国内の子会社16社の女性管理職の割合などを見ます。
ブリヂストンの採用情報のページで、グループ会社の採用情報から志望する会社を開き、会社概要で従業員数とその時点を確かめます。国内タイヤ販売会社のほか、ブリヂストンスポーツ、ブリヂストンサイクル、ブリヂストンプラントエンジニアリング、ブリヂストンソフトウェアの採用情報が並んでいます。
ブリヂストンのIRニュースとニュースリリースで、報告書の後に出た子会社の動きを確かめます。2026年8月7日に半期報告書、2026年11月12日に第3四半期の決算短信が出ています。
同じ会社でも、ページによって人数が違うことがあります。ブリヂストンタイヤソリューションジャパンは会社概要で3,438人ですが、ブリヂストンの採用ページでは3,131人です。ブリヂストンリテールジャパンも、会社概要の1,900人に対して、採用ページは1,600人です。人数を比べるときは、時点が書かれた同じ種類のページの数字をそろえて並べましょう。
報告書の「関係会社の状況」は、子会社222社のうち190社を「その他190社」とまとめていて、社名も資本金も載せていません。報告書に社名が載らない会社の出資の関係は、各社の会社概要にある「株主」や「出資者」の項目で確かめます。
ブリヂストンの子会社に関するよくある質問
ブリヂストンの子会社について、会社の数や上場の有無など、4つの疑問に答えます。
- ブリヂストンの子会社は何社ある?
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2025年12月期の有価証券報告書では、子会社は222社で、すべてを連結しています。持分法を適用する関連会社等は122社です。「関係会社の状況」に社名が載る子会社は32社です。そのうち国内の会社は、ブリヂストンタイヤソリューションジャパン、ブリヂストン化工品ジャパン、ブリヂストンスポーツ、ブリヂストンサイクルの4社です。
- 上場している子会社はある?
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2025年12月期の報告書の「関係会社の状況」には、上場していることを示す記載のある子会社はありません。ブリヂストン自身は、東京証券取引所のプライム市場と福岡証券取引所に株式を上場しています。
- グループ会社の求人はどこで探せる?
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ブリヂストンの採用情報のページに、グループ会社の採用情報がまとまっています。国内タイヤ販売会社の採用情報には、ブリヂストンリテールジャパンやブリヂストンBRMなどの求人が載っています。ブリヂストンスポーツは、自社のサイトに新卒採用とキャリア採用のページを設けています。
- ブリヂストンの名前が付く会社はすべて子会社?
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すべてではありません。トルコのBrisa Bridgestone Sabanci Lastik Sanayi ve Ticaret A.S.は、ブリヂストンが議決権の43.6%を持つ持分法適用関連会社で、子会社ではありません。志望先が子会社か関連会社かは、報告書の「関係会社の状況」で、どちらの見出しの下に載っているかを確かめましょう。社名が載っていない会社は、会社概要の「株主」や「出資者」の項目で出資の関係を確かめられます。
子会社は人数と働き方の数字で見比べよう
ブリヂストンの国内子会社を会社概要の従業員数で並べると、1位は市販用タイヤを売るブリヂストンタイヤソリューションジャパンの3,438人です。2位は、タイヤ館とコクピットを運営するブリヂストンリテールジャパンの1,900人です。売上の規模で大きい子会社は米国の2社で、年収を報告書の数字で確かめられるのはブリヂストン単体の771万3,000円だけです。
年収の代わりに比べられるのが、出資の割合と、国内の子会社16社の女性管理職の割合、男性の育休取得率、男女の賃金の差異です。志望する会社が決まったら、報告書と会社概要の数字を時点をそろえて並べ、スチールコード事業の譲渡のような報告書の後の動きも、ニュースリリースで確かめてみてください。

