MBTI割合を世界と日本で比較|多いタイプと少ないタイプ

MBTIや16Personalitiesで自分のタイプを診断したあと、「このタイプは全体のどれくらいいるのだろう」と気になった方は多いはずです。割合を知ることは、自分の性格を客観的な位置づけで捉え直すきっかけになります。ただし、ネット上で語られる割合の情報には、算出のもとになったデータの性質が異なるものが混在しているのも事実です。この記事では、公式に近いデータと日本の傾向を整理しながら、就職活動の自己分析にどう活かせるかを解説します。

\ 採用サイトには載せきれない /

企業情報・採用情報を掲載したい

事業内容や働く環境を第三者の中立的な視点でご紹介し、社名で検索する学生・求職者に貴社の正確な情報を届けます。

就活キャリア研究所への掲載について詳しく見る

目次

MBTIと16Personalities、「割合」の元になっているのはどちらか

割合を正しく読み解くには、まず「どの調査に基づく数字なのか」を切り分ける必要があります。世の中でMBTIと呼ばれているものには、心理学的な資格制度に基づく公式MBTIと、無料で受けられるオンライン診断の16Personalitiesという、性質の異なる2つが存在するためです。

公式MBTI協会が示す「診断ではない」という立場

MBTIの国内普及を担う一般社団法人日本MBTI協会は、MBTIについて「受検者本人をタイプに分類することが目的ではなく、自分の心を理解するための座標軸として用いること」を本来の目的として掲げています。

同協会は、ホームページで気軽に回答できるオンライン診断について「信頼性も妥当性も検証されていない」ものとして明確に区別しており、16Personalitiesのような無料診断はMBTIと「似て非なるもの」だと説明しています。公式MBTIでは、認定を受けたプラクティショナーとの対話を通じて結果を確認する手順を踏みます。一方、無料診断は数分の質問に答えるだけで完結する手軽さが魅力です。この違いを知らずに数字だけを比較すると、実態とはズレた理解をしてしまうかもしれません。

ネットで見る割合グラフの多くは16Personalities由来

検索結果に並ぶ「日本人のMBTI割合ランキング」の多くは、無料診断である16Personalitiesの回答結果を集計したものです。16Personalitiesの運営元は国・地域別のパーソナリティ傾向を公開していますが、そこで示されているのはタイプ別の内訳ではなく、5つの指標が世界平均からどれだけ偏っているかという比較値にとどまります。

個別タイプの詳細な割合を独自に集計しているサイトも複数見られますが、集計対象や算出方法はサイトごとに異なります。同じ「INFPが最多」という結論でも、細かい数値には差が出ることがあるのは、こうした背景によるものだと考えられます。

世界のMBTIタイプ別割合ランキング

世界のMBTI割合ランキングを示す図解。ISTJ16%、ISTP10%、ESTJ9%、ENFP8%が多数派、INFJ2%、ENTJ2%が少数派として横棒グラフで表示されている

世界規模の代表的なデータとしては、MBTI公式マニュアルの最新版である第4版(2018年発行)に掲載されている国際サンプル調査があります。23カ国、16,773人を対象にした調査結果で、無料オンライン診断のように特定の関心を持つ層が偏って回答する心配が少ない点が特徴です。

上位を占めるのは感覚(S)型の実務家タイプ

同調査によると、最も多いタイプはISTJ(管理者)で15.9%、続いてISTP(巨匠)が9.8%ESTJ(幹部)が9%となっています(出典:Psychology Junkie「How Rare Is Your Myers-Briggs Personality Type?」)。上位には現実的な判断を重視するS(感覚)型が集まっており、世界的には直感型(N)よりも感覚型(S)のほうが多数派だと分かります。

就活の場面で「自分は少数派かもしれない」と感じている人ほど、実は世界的には主流派の考え方をしている可能性があります。数字を知ることで、自己評価と実際の位置づけのズレに気づけるはずです。

最も少ないのはENTJ、次いでENFJ・INFJ・INTJ

一方、最も少ないタイプはENTJ(指揮官)で1.8%、次いでENFJ(主人公)が2.2%INFJ(提唱者)が2.3%INTJ(建築家)が2.6%という結果です。共通するのはN(直感)型であり、抽象的な思考を得意とするタイプほど出現頻度が低い傾向にあると読み取れます。

少数派だからといって不利というわけではありません。むしろ独自の視点を持つ人材として評価されやすい面もあり、割合の低さは希少性の裏返しでもあります。

4つの指標で見ると感覚型が直感型の2倍以上を占める

16タイプの数値を4つの指標ごとに集計し直すと、内向(I)56.7%対外向(E)43.3%、感覚(S)67.5%対直感(N)32.5%、思考(T)54.3%対感情(F)45.7%、判断(J)47.9%対知覚(P)52.1%という結果になります。

世界全体で見ると、感覚(S)型が直感(N)型の2倍以上を占めている点が特に大きな差です。一方でJ型とP型の差はわずかであり、計画性を重視するか柔軟性を重視するかは、世界的にはほぼ半々に分かれていることになります。

日本人に多いMBTIタイプの傾向

それでは、日本人はどのような傾向を持つのでしょうか。16Personalitiesの運営元が公開している国別プロファイルには、約3年間にわたって集めた79,290件の日本からの回答をもとにした、世界平均との比較データが掲載されています。

16Personalities公式データが示す日本の特徴

同ページによると、日本は世界平均と比べて内向(Introverted)が3.07ポイント高く、直感(Intuitive)が9.39ポイント高く、感情(Feeling)が12.25ポイント高く、探索(Prospecting)が8.57ポイント高く、神経型(Turbulent)が7.66ポイント高いという結果が示されています。

特に感情(F)寄りの傾向が世界平均より10ポイント以上高い点は、日本の回答者に共通する際立った特徴だといえるでしょう。

NF気質(直感×感情)が目立つ理由

直感(N)と感情(F)の両方が世界平均より高いということは、直感型と感情型を組み合わせたNF気質、たとえばENFPやINFPのようなタイプが、日本の回答者の中では相対的に目立ちやすいことを意味します。前述のとおり世界全体で見てもENFPは8.2%と決して少なくないタイプですから、日本の傾向と重なって上位に来やすいのだと考えられます。

なぜ日本でこの傾向が強いのかについて、16Personalitiesの運営元は明確な理由を示していません。協調性や場の空気を読む文化的な背景が回答スタイルに影響している可能性はありますが、これはあくまで推測の域を出ない点には注意が必要です。

就活生世代でMBTI診断が広がっている背景

大学のカフェテリアでスーツ姿の就活生数人がスマートフォンの性格診断アプリの画面を見せ合いながら談笑している様子のイラスト

割合そのものだけでなく、なぜ今MBTIがこれほど話題になっているのかを知っておくと、周囲との会話や自己分析の場面で役立ちます。

Z世代の実施率は30・40代の2倍超

MERY Z世代研究所が2024年9月に実施した調査(Z世代女性300名、30・40代女性155名が対象)によると、MBTI診断を実施したことがあるZ世代は41.3%にのぼり、30・40代の17.4%と比べて2倍以上の実施率でした。診断を知っているかどうかを尋ねた設問でも、Z世代は67.3%、30・40代は24.5%と大きな開きがあります。

就活を控える世代にとって、MBTIはすでに珍しいものではなく、友人同士の話題として日常的に使われているツールになっているようです。

診断結果をどう役立てているか

同調査では、診断結果の活用方法として「自己分析や自己理解の参考になる」という回答が48.0%で最も多く、次いで「会話のきっかけやネタになる」が40.1%でした。結果への向き合い方についても「やや参考にする」という回答が43.5%で最多を占めており、結果を絶対視するのではなく、あくまで参考情報として扱う人が多数派だと読み取れます。

就活の自己分析においても、この距離感は参考になります。診断結果を唯一の正解として扱うのではなく、自分の言葉で語るための補助線として使う姿勢が、面接官にも自然に伝わりやすいはずです。

割合データを自己分析に活かす3つの視点

世界と日本、それぞれの割合の傾向を踏まえたうえで、就活の自己分析にどう落とし込めばよいのでしょうか。ここでは3つの視点を紹介します。

  1. 少数派タイプは「強み」を言語化しやすい
  2. 多数派タイプは「差別化の切り口」を探す
  3. タイプ名ではなく特性の言葉に翻訳して伝える

少数派タイプは「強み」を言語化しやすい

ENTJやINFJのように出現率が3%に満たないタイプは、面接で「珍しいタイプなので詳しく教えてください」と話が広がりやすい利点があります。単に珍しいと伝えるだけでなく、そのタイプが持つ判断のクセや物事への向き合い方を、自分の経験談とセットで語れるように準備しておくと説得力が増すでしょう。

多数派タイプは「差別化の切り口」を探す

逆にISTJやENFPのように出現率が高いタイプは、「よくあるタイプ」という印象を持たれがちです。ただし、同じタイプの人が多いということは、それだけ判断材料としての参考事例も豊富だということでもあります。タイプの傾向を土台にしつつ、自分固有のエピソードで肉付けすることで、多数派タイプでも十分に印象に残る自己PRを作れます。

タイプ名ではなく特性の言葉に翻訳して伝える

面接官の全員がMBTIに詳しいとは限りません。「私はENFPです」とだけ伝えても、相手には伝わらないことがあります。アルファベット4文字をそのまま自己PRの結論にしてしまうのは避けたいところです。「新しい発想を試すことが好きで、行動しながら軌道修正するタイプです」のように、特性を日本語の行動特性に翻訳して語ることで、診断結果を知らない相手にも説得力のある説明になります。

就活でMBTIの割合を意識するときの注意点

割合データは自己理解の入り口として便利ですが、就職活動の合否判断とは切り離して考える必要があります。

選考基準に使う企業はほぼない

前述のとおり、16Personalitiesのような無料診断は、公式MBTI協会自身が信頼性・妥当性の検証されていないツールと位置づけています。採用選考の合否判断にMBTIタイプや出現割合を基準として使う企業は一般的ではなく、多くの企業は書類選考や面接での受け答えを重視しています。自分は少数派タイプだから不利になるのではという心配は不要です。

診断結果は固定的なものではない

MBTIや16Personalitiesの結果は、回答した時点での自己認識を反映したものであり、時期や状況によって変わることがあります。就活を進める中で自己分析を重ねるうちに、以前と違うタイプの結果が出ることも珍しくありません。割合のランキングは、あくまで自分の傾向を整理する参考情報の一つとして捉えておくとよさそうです。

よくある質問

MBTIの割合について、就活生からよく寄せられる質問をまとめました。

世界で最も多いMBTIタイプは何ですか

MBTI公式マニュアル第4版の国際サンプル調査(23カ国・16,773人)では、ISTJ(管理者)が15.9%で最多となっています。続いてISTP(巨匠)が9.8%、ESTJ(幹部)が9%です。

日本人に多いMBTIタイプは何ですか

16Personalitiesの公式国別データによると、日本は世界平均より直感(N)と感情(F)の傾向が強く出ています。この傾向から、直感型と感情型を組み合わせたENFPやINFPのようなタイプが日本の回答者の中で目立ちやすいと考えられます。ただし、タイプ別の正確な内訳は運営元から個別に公開されていません。

一番少ない(珍しい)MBTIタイプは何ですか

同じ国際サンプル調査では、ENTJ(指揮官)が1.8%と最も少なく、次いでENFJ(主人公)が2.2%、INFJ(提唱者)が2.3%、INTJ(建築家)が2.6%と続きます。いずれも直感(N)型です。

MBTIの割合は就活の合否に関係しますか

一般的な選考では、MBTIタイプや出現割合そのものを合否基準にする企業はほぼありません。16Personalitiesは公式MBTI協会からも信頼性・妥当性が検証されていないツールとされており、自己分析の参考として使うのが適切な位置づけです。

まとめ

MBTIの割合を語るうえでは、公式MBTIと無料診断の16Personalitiesという、出どころの異なる2種類のデータが混在している点を押さえておくことが大切です。世界的にはISTJのような感覚型が多数派を占め、日本では直感型と感情型を組み合わせたタイプが目立ちやすい傾向にあります。

就活の自己分析では、割合の高さや低さそのものよりも、自分のタイプが持つ特性を具体的なエピソードと結びつけて語れるかどうかが重要です。診断結果を出発点として、自分の言葉で伝えられる自己PRに仕上げていきましょう。

この記事の著者情報

株式会社ネット風評被害対策 代表取締役 内村淳

ネット風評被害対策の専門家として15年以上の実績を持つ。
風評被害誹謗中傷対策・サジェスト対策・逆SEO対策・SNS炎上対応など、企業のWebリスク解決を累計10,000社以上支援。
ネット誹謗中傷対策に特化した法律事務所に1年間従事し、法的観点からの対応知見を習得。IT技術と法的アプローチの双方に携わってきた経験を持つ。
あらゆるネット風評被害対策支援に加え、企業向けコンサルティングや同業他社へのサービス提供も行う。
現在、日々進化するAI検索エンジンのアルゴリズムを徹底解析し、AI検索時代に適応した次世代の風評対策に注力している。

\ 気になる企業、ありませんか /

リサーチしてほしい企業を教えてください

「この会社の働き方や社風、実際どうなの?」——気になる企業名をお寄せください。編集部が公式情報・公開データを調査し、企業研究記事としてお届けします。

お問い合わせフォームから「リサーチ希望」とお送りください

目次