関関同立の偏差値をどう読むか|就活で活きる大学ブランドの使い方

就職活動の情報収集を始めると、「関関同立」という大学群の名前とセットで、偏差値ランキングの記事を目にする機会が増えていきます。関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学という4つの大学がひとまとめに語られる背景には、単なる偏差値の近さだけでなく、就職活動でも語られる大学のブランドという別の軸が存在しています。

この記事では、就活キャリア研究所として、関関同立の偏差値がそもそも何を意味する数字なのかを整理したうえで、その数字が就職活動の場面でどのように働くのかを、実務に近い視点で解説していきます。偏差値ランキングを眺めて終わりにするのではなく、その先にある大学名の使い方まで押さえておきましょう。

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目次

関関同立とは何を指す呼び名か

関関同立4校(関西大学・関西学院大学・同志社大学・立命館大学)の顔ぶれを示す図解

関関同立とは、関西大学・関西学院大学・同志社大学・立命館大学という、近畿地方を代表する4つの私立大学をまとめて呼ぶ通称です。それぞれの大学名の頭文字を組み合わせた呼び方で、関西圏の受験や就職の場面では、単独の大学名以上に頻繁に使われる言葉になっています。

名称の由来は野球の対抗戦

「関関同立」という呼び方が広まった経緯には、大学受験のイメージとは少し離れた背景があります。Wikipediaの解説によると、戦前から関西六大学野球連盟で行われてきた「関関戦」「同立戦」という伝統の一戦の呼び方に由来し、1970年ごろに大阪の予備校の校長が4校をまとめる呼称として広めたという説が知られています。もともとは大学受験の指導現場で生まれた言葉だったわけです。

だからこそ、関関同立という括りには、学問分野の共通性よりも「知名度や難易度が近い私立大学の集まり」という意味合いが強く、就職活動の場面でも大学名のグループとして扱われやすい土壌があります。

4校の所在地とキャンパスの広がり

関西大学は大阪府吹田市を中心に、関西学院大学は兵庫県西宮市を中心に、同志社大学と立命館大学は京都市を拠点に、それぞれ複数のキャンパスを構えています。本拠地は大阪・兵庫・京都と府県をまたいでいますが、いずれも関西圏の主要都市に立地しているため、通学圏や企業説明会への参加しやすさという点では共通した条件を持っていると言えるでしょう。

就活生にとっては、この地理的な近さが、合同説明会や業界研究セミナーで4校の学生が顔を合わせる機会の多さにもつながっています。関関同立という括りが受験のときだけでなく、大学生活を通じて意識され続ける理由の一つです。

関関同立の偏差値をどう読み解くか

関関同立の偏差値について調べると、大学ごと、学部ごとに数字が細かく分かれていることに気づきます。ここで押さえておきたいのは、偏差値という数字が具体的に何を測っているのかという点です。

学部によって偏差値に大きな幅がある

偏差値は、同じ大学の中でも学部・学科ごとに算出されるため、関関同立という一つの括りの中でも数値には幅があります。一般に、法学部や国際系学部、人気の高い経済・商学系の学部は志望者が集中しやすく偏差値が上がりやすい一方、募集人員が比較的多い学部や、新設から日が浅い学部では、数字が落ち着く傾向があります。

このため、「関関同立の偏差値は◯◯」とひとまとめに語る情報を見かけたときは、どの大学のどの学部を指しているのかまで確認する姿勢が欠かせません。最新の数値は年度ごとに変わるため、河合塾や東進、駿台といった大手予備校の公式サイトで、志望する学部の最新データを直接確認することをおすすめします。

2016年度の定員管理厳格化で難易度が底上げされた

現在の関関同立の偏差値を、上の世代の感覚だけで判断するのは早計です。文部科学省は2016年度入試から、収容定員8,000人以上の大規模私立大学を対象に、入学定員に対する入学者数の超過率が一定の水準を超えると補助金を減額・不交付にする「定員管理の厳格化」を段階的に導入しました。文部科学省の関連通知によると、入学定員に対する超過倍率の基準は、2016年度が1.17倍、2017年度が1.14倍、2018年度が1.10倍まで段階的に引き下げられています。

関関同立の各校はいずれもこの「収容定員8,000人以上」の対象規模にあたるため、この政策以降、大学側は合格者数を絞り込む方向に舵を切りました。結果として実質的な倍率が上がり、以前より偏差値が高めに出やすくなったという経緯があります。保護者世代が学生だった頃の感覚のまま「関関同立は昔より入りやすかった」と語られることがありますが、現在の受験環境とは事情が異なる点は知っておいて損はないでしょう。

偏差値は「入りやすさ」を示す指標にすぎない

そもそも偏差値は、模擬試験を受けた受験生全体の中で、ある大学・学部に合格する可能性がどのくらいの学力水準に相当するかを表す指標です。言い換えると、偏差値が示しているのは入学試験の「通過しやすさ」であって、大学で学べる内容の質や、卒業後のキャリアの広がりそのものを直接測るものではありません。

では、なぜ偏差値がこれほど就職活動の場面でも意識されるのでしょうか。ここで重要なのは、偏差値そのものよりも、偏差値が長年積み重なってできた大学の知名度や卒業生ネットワークの厚みの方が、実際の就職活動に影響しやすいという点です。次の章では、この知名度が選考の現場で具体的にどう働くのかを見ていきます。

関関同立とMARCHは同格なのか

就活生の間でよく比較の対象に挙がるのが、関東の難関私大群であるMARCH(明治・青山学院・立教・中央・法政)です。関西と関東という活動エリアの違いはあるものの、どちらも難関私立大学群として語られる機会が多いため、実際の位置関係を整理しておきましょう。

入試難易度で見た実際の位置関係

入試難易度という点では、関関同立とMARCHの間に大きな断絶があるわけではありません。学部単位で見ると、同志社大学のように人気の高い学部では、MARCHの上位校と肩を並べる水準まで偏差値が上がることもあります。全体としては「どちらが上か」という単純な優劣で語れるほどの差はなく、学部ごとの人気や競争率によって順位が入れ替わる関係にあると捉えておく方が実態に近いといえます。

就職実績で見た実際の位置関係

就職実績についても、大手企業や有名企業への就職率でMARCHと関関同立を比べると、単純な優劣がつけられるほどの差はないとされています。両者とも、幅広い業界の大手企業から一定数の内定者を輩出しており、「関関同立でも大手を狙える」という長年語られてきた認識は、現在も大きく外れてはいません。

ただし、これはあくまで大学群全体としての傾向であり、個人の就職活動の結果が大学名だけで決まるわけではない点は見落とせません。ここからは、就活の現場で大学名や偏差値が実際にどう扱われているのかを、もう一段具体的に見ていきましょう。

就活で大学名や偏差値はどう働くのか

「学歴フィルター」という言葉を聞いたことがある就活生は多いはずです。エントリーシートの提出時点で、大学名によって選考の進み方に差がつくのではないかという不安は、関関同立の学生からもよく聞かれます。

学歴フィルターと関関同立の実際の立ち位置

学歴フィルターが実際に働きやすいとされているのは、募集人数に対してエントリー数が突出して多い、ごく一部の超難関企業です。具体的には、次のような業界が挙げられます。

  1. 外資系の戦略コンサルティングファーム
  2. 外資系金融機関
  3. 五大商社
  4. キー局を中心としたマスコミ

こうした企業では、早慶やそれに準じる難関大学からの応募が集中するため、結果として一定の絞り込みが行われやすくなります。一方で、関関同立のような難関私立大学群がフィルターの対象になる可能性は、一般的な大手・有名企業の採用選考においては高くないとされています。関関同立という大学名自体が、エントリーの入り口で不利に働く心配は、ごく一部の超難関企業を除けば大きくないと考えてよいでしょう。

大学名より重視されるようになった評価軸

大学名がエントリーの足切りに直結しにくい一方で、選考が進むにつれて評価の軸は着実に変わっていきます。面接やグループディスカッションの段階では、大学名よりも、学生時代に何にどう取り組み、そこから何を学んだのかという具体的なエピソードの説得力が問われるようになるからです。

これは関関同立に限った話ではないでしょう。ただ、関関同立という一定の知名度を持つ大学群に在籍している事実は、「なぜその大学・学部を選んだのか」という質問への答えを用意しておく限り、自己紹介の入り口として使いやすい材料になります。大学名は入り口を整える道具であり、その先の中身を語れるかどうかで評価が決まっていくというのが、就活の現場に近い実感です。

関関同立という看板を就活でどう活かすか

大学キャンパスのベンチで企業研究をしながら考え込む就活中の学生のイラスト

ここまで見てきたように、関関同立という大学名そのものが合否を大きく左右する場面は限られています。だからこそ、大学生活の中で築いたネットワークや経験を、就職活動でどう言語化して使うかが差を生みます。

OB・OG訪問とキャンパスネットワークの使い方

関関同立は、いずれも創立から100年以上の歴史を持ち、卒業生の数も多い大学です。大学のキャリアセンターや学部の同窓会組織を通じて、志望業界で働く卒業生に接触できる可能性は、規模の小さい大学に比べて相対的に高いと言えます。OB・OG訪問アプリや大学独自の同窓会名簿を活用し、志望企業に近い業界で働く先輩を早めに探しておくと、選考本番の前に業界研究の解像度を上げやすくなります。

同じ大学出身というだけで無条件に評価されるわけではありませんが、OB・OG訪問を通じて得た一次情報は、面接での受け答えに具体性を持たせる材料になります。大学名を「使う」というのは、こうした情報収集のしやすさを積極的に活用するという意味に近いものです。

自己PRで大学名を語るときに注意したいこと

一方で、自己PRの中で大学名や偏差値の高さそのものを強みとして語ることには注意が必要です。「関関同立に合格した学力」を根拠にした自己PRは、面接官からすると入学時点の話にとどまり、大学生活で何を積み重ねたのかという肝心の情報が伝わりにくくなります。

大学名は自己紹介の枕詞として一言添える程度にとどめ、そのあとに続くゼミでの研究内容やアルバイト、学生団体での経験を具体的に語る時間を優先する方が、面接官の印象に残りやすいでしょう。偏差値というスタート地点の情報よりも、そこから4年間で何を積み上げたかという中身の方が、就職活動では最終的にものを言います。

関西を拠点にしながら東京の企業を目指す場合の注意点

関関同立に通う学生の中には、関西の企業だけでなく東京本社の企業を志望する人も少なくありません。地理的な距離があるからこそ、関西の大学に通いながら選考を進めるうえで意識しておきたい点を整理しておきましょう。

オンライン面接の普及で地理的なハンデは小さくなった

一次選考や説明会をオンラインで実施する企業が増えたことで、関西在住のまま東京本社の企業にエントリーするハードルは、以前に比べて確実に下がっています。移動時間や交通費を理由に選考を敬遠する必要は、以前ほど大きくなくなってきていると考えてよいでしょう。ただし、最終面接や内定者懇親会は対面で実施する企業もまだ多く、選考が進むにつれて上京の機会は増えていく傾向があります。

交通費や宿泊費は早めに確認しておく

対面での選考が発生する段階になったら、交通費の支給有無を早めに確認しておくことをおすすめします。企業によって、面接ごとに交通費を支給するところもあれば、最終選考のみ支給、あるいは支給なしというところもあり、対応はさまざまです。複数社の選考が重なる時期は、遠方からの就活生にとって交通費と時間の負担が想像以上に大きくなりやすいため、説明会の案内やエントリー時点で支給条件を確認しておくと、後のスケジュール調整がしやすくなります。

よくある質問

関関同立の偏差値はどのくらいですか

関関同立の偏差値は、大学・学部ごとに数値が異なり、年度によっても変動します。人気の高い学部では60台後半に達することもあれば、学部によっては50台にとどまることもあり、一つの数字で言い切れるものではありません。志望する学部の最新の偏差値は、河合塾や東進、駿台といった予備校の公式サイトで確認するのが確実です。

関関同立とMARCHはどちらが上ですか

入試難易度、就職実績のいずれで見ても、単純な優劣がつけられるほどの差はないというのが実態に近い見方です。学部単位で比較すると、関関同立の中にもMARCHの上位校と並ぶ水準の学部があり、逆にMARCHの中にも関関同立と近い水準の学部があります。大学群全体ではなく、学部単位で比較する視点を持つことをおすすめします。

関関同立は就活で学歴フィルターにかかりますか

一般的な大手・有名企業の採用選考において、関関同立がフィルターの対象になる可能性は高くないとされています。学歴フィルターが働きやすいとされるのは、外資系の戦略コンサルティングや外資系金融、五大商社など、応募が特定の大学に集中しやすい一部の超難関企業に限られます。

大学名の先にある中身で選考は決まる

関関同立という呼び方は、もともと大学受験の指導現場から広まった通称であり、偏差値もあくまで入学試験の入りやすさを示す一つの指標にすぎません。就職活動においては、大学名や偏差値そのものよりも、大学生活の中で何にどう取り組んできたかという中身が、最終的な評価を大きく左右します。

とはいえ、関関同立という一定の知名度を持つ大学に在籍しているという事実は、OB・OG訪問のしやすさや、面接での自己紹介の入り口として、決して小さくない武器になります。偏差値ランキングを眺めるだけで終わらせず、そこから得られる人脈や情報収集のしやすさを、就職活動の具体的な行動に落とし込んでいきましょう。

この記事の著者情報

株式会社ネット風評被害対策 代表取締役 内村淳

ネット風評被害対策の専門家として15年以上の実績を持つ。
風評被害誹謗中傷対策・サジェスト対策・逆SEO対策・SNS炎上対応など、企業のWebリスク解決を累計10,000社以上支援。
ネット誹謗中傷対策に特化した法律事務所に1年間従事し、法的観点からの対応知見を習得。IT技術と法的アプローチの双方に携わってきた経験を持つ。
あらゆるネット風評被害対策支援に加え、企業向けコンサルティングや同業他社へのサービス提供も行う。
現在、日々進化するAI検索エンジンのアルゴリズムを徹底解析し、AI検索時代に適応した次世代の風評対策に注力している。

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