大和財託株式会社はどんな会社?事業内容・評判・採用情報を調査【就活・転職】

大和財託株式会社は、収益不動産を活用した資産運用コンサルティングを主軸に、土地活用・建築・賃貸管理までを自社グループで手がける不動産会社です(以下、大和財託)。2013年に大阪で創業し、いまは東京・大阪の2本社体制で事業を広げてきました。

就職や転職で気になるのは、事業の中身だけでなく「実際に働くとどうなのか」という部分ではないでしょうか。この記事では、大和財託の事業内容・働く環境・社員口コミの傾向・年収・採用情報を、公式発表と口コミサイトの投稿の両方から整理していきます。

口コミサイトの総合評価は、転職会議で4.15点(回答166件)、OpenWorkで3.43点、エン カイシャの評判で3.9点と、いずれも中位から上位の水準にありました。ただし回答者が10〜15人と少ないサイトもあり、点数だけでは実像はつかめません。求人票に載っている具体的な年収例や休日数と、社員の口コミをあわせて読むことで、働き方のイメージがはっきりしてきます。

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目次

大和財託株式会社の会社概要

大和財託株式会社 公式サイトのトップページ
大和財託株式会社 公式サイトのトップページ(2026年7月現在。出典: 公式サイト

まずは大和財託の基本情報を、公式サイトの会社概要をもとに整理します。数字の鮮度がわかるよう、取得の時点も添えておきましょう。

正式商号 大和財託株式会社
本社所在地 東京本社:東京都渋谷区渋谷二丁目17番1号 渋谷アクシュ22階/大阪本社:大阪府大阪市北区大深町3番1号 グランフロント大阪タワーB35階
設立 2013年7月1日
代表者 代表取締役CEO 藤原正明
資本金 1億円
従業員数 約230〜244名(2026年時点。掲載媒体により表記に差があります)
事業内容 収益不動産を活用した資産運用コンサルティング、土地活用・建築、賃貸管理・売買、不動産の開発・リノベーション など
売上高 367億18百万円(第13期/2025年8月期・前期比166.6%)
公式サイト https://yamatozaitaku.com/

出典: 大和財託株式会社 公式サイト(会社概要)(2026年7月時点)。従業員数は求人媒体(doda・マイナビ転職、2026年7月時点)の表記で、公式が就活情報サイトに提出したデータでは「100名〜999名以下」と幅のある表記になっています。

大和財託は、収益不動産(アパート・マンションなどの投資用物件)を活用した資産形成のコンサルティングを事業の中心に置いています。設計・施工から賃貸管理までをグループ内で一貫して担う「垂直統合型」のビジネスモデルが特徴。第13期(2025年8月期)の売上高は367億18百万円で、創業以来12年連続の増収増益と公式に発表されています。

大和財託株式会社の事業内容

大和財託の事業は、大きく「資産運用コンサルティング」「建築・開発」「賃貸管理」の3つの柱で成り立っています。ここでは、それぞれが何をしている事業なのかを見ていきましょう。

資産運用コンサルティング(不動産投資・土地活用)

会社の主軸は、法人経営者や地主、個人富裕層に向けた収益不動産による資産運用の提案です。物件の紹介だけでなく、購入後の運用や相続・節税の設計まで含めて助言する点が、単なる不動産仲介との違い。代表の藤原正明氏は、この方針を「圧倒的顧客ファースト」という言葉で公式に掲げています(出典: 大和財託 採用サイト 代表インタビュー)。

建築・開発(木造アパート・RC造マンション)

大和財託は、投資用の新築一棟木造アパート「Z-MAISON」や土地活用向けの「SCENA Palazzo」、個人向けの新築戸建分譲「ASUSHIA」など、自社ブランドの物件を開発しています。木造・RC造の設計から施工管理までをグループで手がけるため、社内には営業職だけでなく建築技術職(設計・施工管理)も多く在籍。関東での木造物件の竣工数は、2024年時点で100棟を超えたと発表されました(出典: 大和財託 プレスリリース)。

賃貸管理・リーシング、その他

開発した物件の入居者募集や管理も、グループ会社を通じて自社で行っています。公式発表によると、2025年1月度時点の管理戸数は7,427戸、平均入居率は99.41%とのこと。運用資産の総額は第13期時点で662億10百万円と公表されています(出典: 大和財託 ニュースリリース)。

営業スタイルの特徴として、大和財託は求人票で「完全反響営業」を掲げている点も押さえておきましょう。HP・ブログ・セミナー・書籍・DMといった独自のマーケティングで見込み客を集め、飛び込み営業や電話営業は行わないという方針です(出典: type 求人情報)。

大和財託株式会社の働く環境・社風

ここでは、制度や社風のうち、公式情報から確認できた事実を整理していきます。数字の裏づけがあるものを中心にまとめました。

休日については、完全週休2日制・年間休日120日を掲げています(総合職は火・水・土・日のシフト制、建築技術職などは土日祝)。就業時間は9時から18時で、総合職には事業場外みなし労働時間制が適用されます。評価は「ミッショングレード制」と呼ばれ、会社が求める役割に応じて等級と毎月の給与が決まり、その達成度で賞与が決まる仕組み(出典: 大和財託 新卒採用サイト)。

働く環境の客観的な材料として、大和財託は一般財団法人日本次世代企業普及機構による「ホワイト企業認定」の最高ランク「プラチナ」を、2024年・2025年と2年連続で取得しています。この認定は、働きがい・柔軟な働き方・健康経営など7つの観点、70項目以上で審査される制度です(出典: 日本次世代企業普及機構 認定情報)。

公式採用サイトの「数字で見る大和財託」からは、社員構成も読み取れます。平均年齢は34.9歳、男女比は男性68.3対女性31.7、業界未経験からの入社者が56%、タブレットPCの支給率は100%とのこと。また、ホワイト企業認定の審査に会社が提出した労働環境データでは、平均給与額は730万円とされています(出典: 日本次世代企業普及機構 ホワイト企業認定 労働環境データ、2026年7月現在)。福利厚生では、家賃手当(月2万円)、宅建資格手当(月5千円)、社員研修旅行、社内カフェテリア、スポーツジムの法人契約などが用意されています。

社風の面では、代表がYouTube「藤原正明の最強の不動産投資チャンネル」(登録者3万人超)や5冊の著書で積極的に発信している点も、企業研究の材料として押さえておくとよいでしょう。会社の価値観や代表の考え方を、就活生でも入社前に確認できる情報量があります。

大和財託株式会社の評判・口コミ

ここからは、口コミサイトに実際に投稿された社員・元社員の声を、テーマ別に見ていきます。取り上げるのは、給与・評価、働き方、成長環境、社風、女性の働きやすさ・福利厚生の5つ。ポジティブな声とネガティブな声の両方を、投稿された時期とあわせて紹介していきます。求人票の年収例や公式の制度と重ねて読むことで、実像がつかみやすくなるでしょう。

給与・評価制度について

給与や評価制度は、大和財託の口コミでよく語られるテーマです。まずは、報酬に手ごたえを感じている声から見ていきましょう。

前職の年収から1.5倍上がった。賃貸管理業界では相当高い水準。仕事・成果に対しては厳しいが、評価基準が明確であり、目標を達成すれば、しっかり報酬をいただける。

出典: 転職会議(2026年7月現在)

投稿したのは、法人営業の30代前半の社員(2024年12月)。前職より年収が上がり、評価基準の明確さを評価する内容でした。前述のミッショングレード制のもとで、役割と達成度が給与・賞与に反映される仕組みが、こうした受け止めにつながっているとも考えられます。一方で、目標の高さに触れた投稿もありました。

新卒ではなかなかもらうことのできない金額をもらえていることは確かです。ただ目標設定がかなり難易度の高いものになっておりますので、フルコミットで頑張れる人は満額で賞与がもらえるのではないでしょうか。

出典: 転職会議(2026年7月現在)

金額そのものには納得しつつ、達成のハードルの高さを本音として書き添えていました。賞与は成果しだいで大きく変わる、という受け止めが読み取れます。評価をめぐっては、職種による待遇差を指摘する声もありました。

事務系総合職とコーポレートスタッフ職で対応している業務や目標にしてに差がないにも関わらず、評価や待遇に差があった点です。事務職から総合職への異動を希望であれば、大きな成果を出さないと検討していただけません。

出典: 転職会議(2026年7月現在)

これは2025年、営業アシスタントとして働いた社員の投稿でした。大和財託には総合職とコーポレートスタッフ職(営業事務)という職種区分があり、その間の評価や異動のハードルに不満を感じたようです。求人票を見ても、両職種は想定年収のレンジそのものが異なっており、どの職種で入るかが収入や働き方に直結する設計になっていました。

働き方・残業について

働き方や残業については、投稿された時期によって語られ方が変わるのが特徴です。まず、2016〜2018年ごろの投稿を見てみましょう。

残業に関しましては、以前までは強制退社時刻が23時に設定されていましたが、働き方改革や、社員のより良いプライベートの充実を図ることを狙いとして、強制退社時刻が2時間早まり、21時となりました。

出典: 転職会議(2026年7月現在)

これは2017年の投稿で、強制退社の時刻が前倒しされたという内容でした。同じころ、休日にメリハリがつくと感じる声もありました。

休みの日がきっちりと持てるので仕事とプライベートがきっちりとメリハリをつけて頑張っていけるので充実度が高いです。

出典: 転職会議(2026年7月現在)

2018年ごろまでは、休日や制度の改善を前向きに受け止める声が目立っていました。ところが2022年以降になると、残業の多さに触れる投稿が増えてきます。まずは2023年、一般事務の社員の声。

基本的に残業はあると思ってよい。7時以降も皆働いており早く帰れることはほぼない。

出典: 転職会議(2026年7月現在)

そして2024年には、法人営業の社員が会社の姿勢をこう表現していました。

社長がおっしゃられていますが、ワークライフバランスは存在しません。ワークアズライフでフルコミットできる方のための企業です。

出典: 転職会議(2026年7月現在)

近年の投稿では、フルコミットを前提とする社風だと受け止める声が複数見られました。一方で、大和財託は完全週休2日制・年間休日120日を掲げ、働きやすさに関する第三者認定も継続して取得してきました。時期や部署、職種によって体感は変わると考えられます。仕事に全力で取り組む環境を望む人と、残業を抑えたい人とで、受け止め方が分かれるテーマだと言えそうです。

成長環境・やりがいについて

大和財託の口コミでは、若手の成長環境に前向きな評価が比較的多く見られました。20代の成長環境を問う項目は、口コミサイトでも他の項目より高めのスコアでした。実際の声を見てみましょう。

ベンチャーマインドを大切にしています。そのため新入社員でも早い段階で大きな仕事を任せてもらえる機会や、未経験の仕事に取り組む機会があります。

出典: 転職会議(2026年7月現在)

投稿は2024年、設計職の社員によるもの。新入社員でも早い段階から大きな仕事を任される機会があるという評価でした。ただし裁量の大きさは、こなすべき業務量やスピード感とセットで語られることも多いようです。成長機会が豊富な分、求められる水準も高い環境だと読み取れます。

社風・人間関係について

社風は「ベンチャーマインド」「体育会系」という言葉でよく語られてきました。裁量の大きさを歓迎する声がある一方、合う・合わないがはっきり出るという指摘もありました。

体育会系の風土のため、同じようなタイプの人材が多い。常にノルマ等に追われるためしっかりと理解していない人や、営業向きではない人はとても苦労するように思う。また、長く継続して勤務する人は少ない

出典: 転職会議(2026年7月現在)

これは2019年の投稿で、ノルマや成果を追う環境が向く人・向かない人を分けるという趣旨でした。代表は採用で求める人物像を「ええやつ(一緒に働きたいと思えるかどうか)」と語っており、社風との相性を重視していることがわかります。腰を据えて長く働きたい人ほど、説明会や面接での見極めが大切になりそうです。

女性の働きやすさ・福利厚生について

女性の働きやすさや福利厚生についても、声が寄せられていました。まず、事務職で働く女性の投稿から。

事務仕事は女性中心のため、女性が社内で活躍している。評価制度があるため女性でもキャリアアップは目指せると思う。

出典: 転職会議(2026年7月現在)

事務職は女性が中心で、評価制度のもとでキャリアアップを目指せるという受け止めでした。ただし調査全体を見ると、女性管理職の少なさや育休復帰後の業務量を課題として挙げる声もあり、時期や立場で見え方が分かれています。福利厚生については、家賃補助や社会保険の手厚さを挙げる声もありました。

福利厚生に関しては、充実していると思います。(中略)家賃補助も手厚く、梅田近辺でも問題なく1人暮らしできます。

出典: 転職会議(2026年7月現在)

家賃手当や資格手当、社員研修旅行、スポーツジムの法人契約など、福利厚生のメニューは幅広く用意されてきました。梅田周辺でも一人暮らししやすいという声は、住宅補助の手厚さを裏づける内容でした。

ここで紹介した口コミは、あくまで投稿者個人の感想や経験にもとづくものです。回答者が10〜15人と少ないサイトもあるため、少数の声に全体の印象が引っ張られることもあるでしょう。また、給与や働き方への感じ方は、投稿された時期・部署・職種によっても変わります。特にワークライフバランスに関する声は、2016〜2018年ごろと2022年以降で傾向が異なる点に注意して読むとよいでしょう。

※口コミは投稿者個人の感想・経験に基づくものです。実際の環境は説明会や面接でご確認ください。

大和財託株式会社の採用情報

大和財託は、新卒採用と中途採用の両方を行っています。募集職種や年収の目安を、公式採用サイトと求人票をもとに整理しました。

新卒採用

新卒は「総合職」と「建築技術職」の2職種で募集されています。公式採用サイトによると、総合職の理論年収は東京勤務で5,510,000円、大阪勤務で5,150,000円(いずれも固定残業代45時間分・賞与前払手当などを含む月給ベース)。選考は、個別面談・説明会から始まり、書類提出、一次面接、適性検査、最終選考(面接・職場体験)を経て内定という流れです(出典: 大和財託 新卒採用サイト)。

中途採用

中途では、完全反響営業の資産運用コンサルタントのほか、施工管理・設計・経理・社内SEなど、幅広い職種が募集されています。求人票のモデル年収の一例として、施工管理(木造・大阪)では「33歳・入社4年目・年収1,022万円(プレイングマネージャー)」「32歳・入社2年目・年収766万円」が挙げられていました(出典: doda 求人情報)。拠点は東京・大阪の2本社に加え、名古屋・福岡・仙台・岡山に広がっています。

大和財託株式会社が向いている人・企業研究のポイント

ここまでの事実と口コミを踏まえると、大和財託は「裁量の大きさや成長機会を魅力に感じ、成果へのコミットを前向きに受け止められる人」と相性がよい会社だと考えられます。反対に、決められた範囲で安定して働きたい人にとっては、事前の見極めがより大切になるでしょう。求める人物像として代表が挙げる「ええやつ(一緒に働きたいと思えるか)」という言葉も、社風との相性を重視する姿勢のあらわれと読み取れます。

企業研究の進め方としては、3つの情報を重ねて見るのがおすすめです。第一に、公式が出している数字(売上・認定・平均給与・休日数)。第二に、求人票に載っている職種ごとの具体的な年収レンジと固定残業時間。第三に、口コミの「投稿時期」。特にワークライフバランスの評価は時期で傾向が変わるため、いつの声なのかを確認しながら読むと、いまの実像に近づけます。最終的な判断は、説明会や面接で自分の目で確かめるのが確実です。

よくある質問

Q. 大和財託株式会社は何をしている会社ですか?

A. 収益不動産(投資用アパート・マンションなど)を活用した資産運用コンサルティングを主軸に、物件の設計・施工から賃貸管理までをグループで一貫して手がける不動産会社です。2013年設立で、東京・大阪の2本社体制。第13期(2025年8月期)の売上高は367億18百万円と公式に発表されています。

Q. 大和財託株式会社の年収はどのくらいですか?

A. 新卒総合職の理論年収は、公式採用サイトで東京5,510,000円・大阪5,150,000円と示されています。中途では職種により幅があり、施工管理職では「33歳・入社4年目で年収1,022万円」といったモデル年収も求人票に掲載されていました。ホワイト企業認定の審査に会社が提出したデータでは平均給与額730万円とされています。ただし口コミ集計サイトの平均年収は数値に幅があるため、求人票の具体的な年収レンジとあわせて見るのが確実でしょう。

Q. 大和財託株式会社は残業が多く、働き方は大変ですか?

A. 制度としては完全週休2日制・年間休日120日を掲げ、総合職には事業場外みなし労働時間制が適用されます。口コミでは「残業はある」という声が2022年以降に目立つ一方、2016〜2018年ごろは休日や制度改善を評価する声が中心でした。働きやすさに関する第三者認定(ホワイト企業認定プラチナ)も2年連続で取得しています。時期や職種によって体感が変わるため、面接で配属先の実態を確認することをおすすめします。

Q. 大和財託の事業の実態はどう確認できますか?

A. 公的な登録・免許から確認できます。大和財託は宅地建物取引業免許(国土交通大臣(2)第9583号)、建設業許可、不動産特定共同事業許可などを保有しており、これらは国土交通省の業者検索システムや国税庁の法人番号公表サイトで誰でも照会できます。免許や登記は事業の実在を示す一次情報なので、不動産会社を調べる際の出発点にするとよいでしょう。

Q. 大和財託株式会社にはどんな人が向いていますか?

A. 口コミや公式の発信からは、成果へのコミットを前向きに受け止め、裁量の大きい環境で早くから成長したい人に向いていると読み取れます。営業は完全反響営業で、飛び込みや電話営業は行わないという方針。一方で「体育会系」「フルコミット」という言葉で語られる社風でもあるため、腰を据えて働きたい人は、説明会や面接で自分に合うかを確かめておくとよいでしょう。

この記事の監修者

株式会社ネット風評被害対策 代表取締役 内村淳

大学卒業後、サッカー選手を経て、大手風評対策会社に入社。
3年半にわたりナショナルクライアントを含む数々の炎上事案・ブランドイメージ毀損対策に従事。
その後、ネット誹謗中傷対策に特化した法律事務所に1年間従事し、法的観点からの対応知見を習得。
IT技術と法的アプローチの双方に携わってきた経験を持つ。
現在は15年以上の経験とノウハウをもとにネット風評被害対策専門会社を設立。あらゆるネット風評被害対策支援に加え、企業向けコンサルティングや同業他社へのサービス提供も行う。
日々進化するAI検索エンジンのアルゴリズムを徹底解析し、AI検索時代に適応した次世代の風評対策に注力している。

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