「自動車メーカーの大手は、トヨタ自動車、本田技研工業、日産自動車の順で、利益もこの順に大きいはず」。売上高の順位はそのとおりなので、そう考える人もいるでしょう。ところが、2026年3月期(ヤマハ発動機は2025年12月期)の決算の営業利益では、売上高4位のスズキが6,229億円でトヨタ自動車に次ぐ2位に入り、売上高2位の本田技研工業は4,143億円の営業損失でした。
日本自動車工業会の会員14社のうち、東証に上場している9社を、この決算期の有価証券報告書に載る連結売上高で並べると、1位はトヨタ自動車の50兆6,850億円、2位は本田技研工業の21兆7,966億円、3位は日産自動車の12兆79億円です。日野自動車は2026年3月に上場を廃止し、ダイハツ工業はトヨタ自動車が議決権の100%を持つ子会社のため、この順位には入りません。
本記事では、上位9社の顔ぶれから、順位が分かりにくい理由、会社を見比べる4つの視点、有価証券報告書で確かめる手順まで、順にお伝えします。
自動車メーカーの大手企業ランキング上位9社
日本自動車工業会の会員で東証に上場している9社を、連結の売上高が大きい順に並べると、次のとおりです。( )内は期末の連結の従業員数で、億円未満は四捨五入しています。
- トヨタ自動車:50兆6,850億円(390,927人)
- 本田技研工業:21兆7,966億円(195,109人)
- 日産自動車:12兆79億円(120,079人)
- スズキ:6兆2,930億円(76,889人)
- マツダ:4兆9,182億円(47,144人)
- SUBARU:4兆7,850億円(37,542人)
- いすゞ自動車:3兆4,791億円(43,005人)
- 三菱自動車工業:2兆8,965億円(27,695人)
- ヤマハ発動機:2兆5,342億円(55,176人)
対象は、日本自動車工業会の会員14社のうち、日本取引所グループの2026年10月末の東証上場銘柄一覧に載る9社で、33業種区分はどれも「輸送用機器」です。決算期は、ヤマハ発動機が2025年12月期、ほかの8社が2026年3月期です。売上高にあたる項目の名前は会社ごとに違い、国際会計基準の6社のうちトヨタ自動車は営業収益、ほかの5社は売上収益の額を並べています。
(参考:概要(日本自動車工業会))
売上高が10兆円を超える3社
トヨタ自動車の営業収益50兆6,850億円は、2位の本田技研工業の2.3倍です。自動車事業では、セダンやSUV、トラックなどの自動車と部品を設計・製造・販売し、外部の顧客への営業収益は45兆2,019億円でした。
日野自動車は2026年3月期まで、トヨタ自動車が議決権の66.16%を持つ連結子会社でした。2026年4月1日の三菱ふそうトラック・バスとの経営統合で連結子会社から外れたため、2027年3月期のトヨタ自動車の連結の営業収益には、日野自動車の分が入りません。
本田技研工業は、四輪車のほかに二輪車、金融サービス、パワープロダクツの事業を持ちます。日産自動車の売上高は前の期より4.9%少ない12兆79億円で、事業は自動車と販売金融の2つです。
売上高が4兆円台から6兆円台の3社
スズキの売上収益6兆2,930億円は、前の期より8.0%増えました。顧客の所在地で分けると、インドが2兆6,785億円で、日本の1兆5,980億円を上回ります。インドで四輪車を製造・販売するマルチ・スズキ・インディアは、スズキが議決権の58.5%を持つ子会社です。
(参考:第160期 有価証券報告書(スズキ))
マツダは自動車と部品の製造・販売を主な事業とし、2026年3月期のグローバル販売台数は122万3千台でした。SUBARUは、自動車のほかに航空機や宇宙関連機器を作る航空宇宙の事業を持ちます。
売上高が2兆円台から3兆円台の3社
いすゞ自動車は、大型トラック・バスと小型トラックを中心とする自動車メーカーです。2026年3月期の総車両販売台数は56万5,858台で、前の期より8.1%増えました。2021年4月には、UDトラックスを株式の取得で完全子会社にしています。
三菱自動車工業の2026年3月期のグローバル販売台数は79万7千台で、前の期より5%減りました。ヤマハ発動機は、二輪車などのランドモビリティ、船外機などのマリン、四輪バギーやゴルフカーのアウトドアランドビークルなどの事業を持ちます。
自動車メーカーのランキングが分かりにくい3つの理由
自動車メーカーのランキングが分かりにくいのは、上場していない大手があること、売上高に入る事業と決算期が会社ごとに違うこと、販売台数の数え方も会社ごとに違うことが重なるからです。
日野自動車やダイハツ工業は上場していないから
日本自動車工業会の会員14社のうち、次の5社は上場しておらず、この記事の順位に入りません。
- ダイハツ工業:トヨタ自動車が議決権の100%を持つ子会社
- 日野自動車:ARCHIONの完全子会社
- 三菱ふそうトラック・バス:ARCHIONの完全子会社
- UDトラックス:いすゞ自動車が議決権の100%を持つ子会社
- カワサキモータース:川崎重工業が議決権の80%を持つ子会社
日野自動車は、ARCHIONの完全子会社になるための株式交換で、2026年3月30日に上場を廃止しました。日野自動車と三菱ふそうトラック・バスは2026年4月1日に経営統合して持株会社ARCHIONの完全子会社になり、ARCHIONが同じ日にプライム市場に上場しています。
(参考:上場廃止銘柄一覧(日本取引所グループ))
ARCHIONは日本自動車工業会の会員ではないため、順位に入れていません。ARCHIONの最初の有価証券報告書(2026年3月期)に参考として載っている日野自動車の2026年3月期の連結売上高は1兆5,653億円で、ARCHIONの2026年4月から9月までの売上収益は1兆2,267億円でした。
売上高に入る事業と決算期が違うから
売上高には、自動車を売った収益のほかに、販売を支える金融の事業の収益が入る会社があります。トヨタ自動車の金融事業は自動車の販売を補う金融と車両のリースで、外部の顧客への営業収益は4兆8,190億円です。本田技研工業の金融サービス事業は、3兆5,295億円でした。
会計基準も同じではありません。日産自動車、マツダ、三菱自動車工業の3社は日本の会計基準で、ほかの6社は国際会計基準(IFRS)で連結財務諸表を作っています。
期間もそろっていません。ヤマハ発動機の数字は2025年1月から12月まで、ほかの8社は2025年4月から2026年3月までの1年間です。売上高の順位は、決算期も会計基準も同じではない数字を並べたものです。
販売台数の数え方が会社ごとに違うから
販売台数は、どの会社の分まで数えるかが会社ごとに違います。日産自動車の2026年3月期のグローバル小売台数は315万1,164台で、中国の合弁会社の東風汽車有限公司の台数を含みます。中国と台湾の分は、2025年1月から12月までの台数です。同じ期の連結売上台数は東風汽車有限公司を含まず、243万4,516台です。
(参考:第127期 有価証券報告書(日産自動車))
本田技研工業の四輪車も、持分法を適用する会社の分を含むグループ販売台数が338万7千台、連結売上台数が271万1千台です。トヨタ自動車の959万5千台は、連結販売台数です。台数で比べるときは、どの会社の分までを数えた台数かを先に確かめましょう。
自動車メーカーの大手を見比べる4つの視点

自動車メーカーの大手の違いは、売上高の順位よりも、次の4つを見比べると見えてきます。
- 営業利益:売上高の順位との違いと、利益が減った理由を見る
- 事業の構成:四輪車以外の事業がどれだけあるかを見る
- 大株主:ほかの自動車メーカーが株を持っているかを見る
- 平均年間給与:入社する会社の給与を年齢と勤続年数と並べて見る
営業利益
9社を、売上高と同じ決算期の営業利益で並べると、売上高の順位とは大きく変わります。( )内は売上高に対する営業利益の割合です。
- トヨタ自動車:3兆7,662億円(7.4%)
- スズキ:6,229億円(9.9%)
- いすゞ自動車:2,037億円(5.9%)
- ヤマハ発動機:1,264億円(5.0%)
- 三菱自動車工業:755億円(2.6%)
- 日産自動車:580億円(0.5%)
- マツダ:516億円(1.0%)
- SUBARU:401億円(0.8%)
- 本田技研工業:4,143億円の損失
本田技研工業は、EVモデルの開発中止などに伴う1兆5,778億円の損失と費用を四輪事業で計上し、四輪事業の営業損失は1兆4,111億円でした。一方、二輪事業は7,319億円の営業利益を出しています。
日産自動車は、セグメント間の取引の消去を含めた自動車事業の営業損失が2,399億円で、販売金融事業の2,979億円の営業利益がそれを上回りました。SUBARUの営業利益は米国の追加関税などで前の期より90.1%減り、マツダも出荷台数の減少や関税の引き上げなどで72.3%減っています。
事業の構成
外部の顧客への売上高を事業ごとの割合で見ると、四輪車以外の事業が大きい会社があります。小数点以下は四捨五入しています。
- ヤマハ発動機:ランドモビリティ64%、マリン21%、アウトドアランドビークル6%
- 本田技研工業:四輪64%、二輪18%、金融サービス16%
- トヨタ自動車:自動車89%、金融10%
- スズキ:四輪91%、二輪7%、マリン2%
- SUBARU:自動車97%、航空宇宙3%
ヤマハ発動機のランドモビリティは、二輪車、電動アシスト自転車、電動車椅子、自動車用エンジンなどの事業です。トヨタ自動車の自動車事業にはトラックも入り、四輪の乗用車だけの数字ではありません。
入社する会社自身の従業員がどの事業に属するかも確かめましょう。2026年3月31日時点で、本田技研工業の従業員32,547人のうち二輪事業は5,804人、SUBARUの17,948人のうち航空宇宙は2,191人です。ヤマハ発動機では、2025年12月31日時点の12,082人のうちマリンが2,204人です。同じ自動車メーカーでも、入社後に担う製品が四輪車とは限りません。
大株主
大株主を見ると、自動車メーカーどうしの資本の結びつきが分かります。トヨタ自動車は、9社のうち次の5社で上位10位までの大株主に入っています。割合は自己株式を除いた発行済株式に対するもので、ヤマハ発動機は2025年12月31日、ほかの4社は2026年3月31日時点です。
- SUBARU:21.46%(筆頭株主)
- いすゞ自動車:5.66%
- マツダ:5.06%
- スズキ:4.98%
- ヤマハ発動機:1.93%
トヨタ自動車は、ARCHIONの株式もダイムラートラックと同じ25%を持っています。日産自動車の大株主の1位と2位は、どちらもルノーが実質的に持つ株式で、割合を合わせると約36%です。三菱自動車工業の筆頭株主は26.67%を持つ日産自動車で、22.23%の三菱商事が続きます。
(参考:会社概要(ARCHION))
平均年間給与
報告書を出した会社自身(提出会社)の平均年間給与を高い順に並べ、平均年齢と平均勤続年数を添えると次のとおりです。ヤマハ発動機は2025年12月31日、ほかの8社は2026年3月31日時点の数字で、どれも賞与と基準外賃金を含みます。
- トヨタ自動車:1,006万464円(40.5歳・15.1年)
- 本田技研工業:932万6千円(43.9歳・21.0年)
- 日産自動車:857万1,467円(40.9歳・14.9年)
- いすゞ自動車:837万6千円(40.1歳・15.6年)
- ヤマハ発動機:834万7,789円(42.7歳・18.1年)
- スズキ:827万6,061円(41歳6か月・18年6か月)
- 三菱自動車工業:789万5,000円(42.4歳・16.0年)
- SUBARU:764万3,520円(40.0歳・15.7年)
- マツダ:711万2千円(42.5歳・17.7年)
1,000万円を超えるのはトヨタ自動車だけで、平均勤続年数が9社で最も長い本田技研工業が続きます。前の事業年度からの増減は、スズキがプラス5.4%、SUBARUがプラス4.6%と大きく、日産自動車はマイナス4.3%、三菱自動車工業はマイナス3.0%でした。
数字は提出会社の従業員の平均で、トヨタ自動車なら連結の390,927人のうち提出会社の73,133人の平均です。販売会社や部品会社などグループの子会社で働く人の給与は、この数字に入っていません。
有価証券報告書で自動車メーカーの大手を確かめる手順

この記事の売上高、営業利益、大株主、平均年間給与は、日本取引所グループと金融庁の公開資料で、次の3つの手順で確かめられます。
日本取引所グループの「東証上場銘柄一覧」のExcelを開き、気になる会社が上場しているかと、33業種区分を確かめます。一覧に社名がない会社のうち、過去10年の間に上場をやめた会社は、上場廃止銘柄一覧で上場廃止日と理由を確かめられます。
金融庁のEDINETで会社名を入れて書類を検索し、最新の有価証券報告書を開きます。「主要な経営指標等の推移」で連結の売上高と決算年月、従業員数を、「経理の状況」のセグメント情報で事業ごとの売上高と営業利益を確かめます。
同じ報告書の「大株主の状況」で上位10位までの株主を、「従業員の状況」で提出会社の平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数を見ます。2026年3月期の8社は「第4 提出会社の状況」に、2025年12月期のヤマハ発動機は「第1 企業の概況」に、「従業員の状況」を載せています。
2026年3月31日以後に終わる事業年度の報告書から、「従業員の状況」は「第4 提出会社の状況」に移り、平均年間給与の前の年からの増減率も載るようになりました。ヤマハ発動機の2025年12月期の報告書に増減率がないのは、この改正の前の様式で作られているためです。
(参考:「企業内容等の開示に関する内閣府令」等の改正の公布について(金融庁))
ダイハツ工業のように有価証券報告書を出していない会社の働き方は、厚生労働省の職場情報総合サイト「しょくばらぼ」で社名を検索すると分かる場合があります。掲載されていない会社もあります。
自動車メーカーの大手企業でよくある質問
- 自動車メーカーで売上高が一番大きい会社はどこですか
-
トヨタ自動車です。2026年3月期の連結の営業収益は50兆6,850億円で、2位の本田技研工業の21兆7,966億円の2.3倍です。この記事の順位は、日本自動車工業会の会員で東証に上場している9社で並べたものです。
- 自動車メーカーで平均年収が一番高い会社はどこですか
-
9社の提出会社の平均年間給与では、トヨタ自動車の1,006万464円が最も高い数字です。2026年3月31日時点の73,133人の平均で、賞与と基準外賃金を含みます。2位は本田技研工業の932万6千円です。
- ダイハツ工業や日野自動車は上場していますか
-
どちらも上場していません。ダイハツ工業はトヨタ自動車が議決権の100%を持つ子会社です。日野自動車は2026年3月30日に上場を廃止し、4月1日から持株会社ARCHIONの完全子会社です。ARCHIONは東証プライム市場に上場しています。
- ヤマハ発動機は自動車メーカーに入りますか
-
日本自動車工業会の会員14社の1社で、二輪車を主力とするメーカーです。2025年12月期の売上収益2兆5,342億円のうち、二輪車などのランドモビリティが1兆6,151億円で、船外機などのマリンが5,276億円です。
売上高の次は営業利益と事業の構成を確かめよう
日本自動車工業会の会員で東証に上場している9社を連結売上高で並べると、トヨタ自動車、本田技研工業、日産自動車の3社が10兆円を超えます。ただし、営業利益では売上高4位のスズキが2位に入り、本田技研工業はEVモデルの開発中止などに伴う損失や関税の影響で営業損失になりました。
日野自動車とダイハツ工業は上場していないため順位に入らず、販売台数は会社ごとに数え方が違います。志望する会社の有価証券報告書を開き、営業利益と事業の構成、入社する会社自身の平均年間給与を、同じ範囲の数字どうしで比べてください。

