JFEホールディングス子会社ランキング|年収が分かる3社と規模の順位

「JFEグループでいちばん稼いでいるのは、製鉄所を持つJFEスチールだろう」。JFEホールディングスの連結売上収益のおよそ6割を鉄鋼事業が占めるため、そう考える就活生や転職者もいるでしょう。

ところが、2026年3月期のセグメント利益は、JFE商事とその関係会社からなる商社事業が402億200万円で、鉄鋼事業の380億2,200万円を上回りました。

年収の順位も、事業の大きさの順とは一致しません。有価証券報告書で平均年間給与が分かる子会社は3社で、JFEエンジニアリングが1,020万5,000円、JFEシステムズが861万129円、JFEスチールが778万3,000円です。どれも2026年3月31日時点の、各社単体の数字です。

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目次

JFEホールディングス子会社の年収ランキング

JFEホールディングスの子会社で平均年間給与が分かるのは、JFEエンジニアリング、JFEシステムズ、JFEスチールの3社です。2026年3月31日時点の数字を高い順に並べると、次のとおりです。

  1. JFEエンジニアリング 1,020万5,000円:従業員3,833人、平均年齢44.6歳、平均勤続年数15.6年
  2. JFEシステムズ 861万129円:従業員1,600人、平均年齢44.1歳、平均勤続年数19.0年
  3. JFEスチール 778万3,000円:従業員14,747人、平均年齢40.1歳、平均勤続年数17.3年

3社とも、平均年間給与には賞与と基準外賃金を含みます。前の事業年度から増えたのはJFEシステムズのプラス2.7%だけで、JFEエンジニアリングはマイナス1.9%、JFEスチールはマイナス3.5%でした。

(参考:JFEホールディングス 第24期 有価証券報告書(EDINET)、JFEシステムズ 第43期 有価証券報告書(EDINET))

持株会社の1,228万円は60人の平均

持株会社のJFEホールディングスの平均年間給与は1,228万円で、子会社3社のどれよりも高い額です。ただし、対象はJFEホールディングスで働く60人だけで、平均年齢は48.0歳、平均勤続年数は23.5年です。

60人には他社からの出向者が含まれ、JFEスチール、JFEエンジニアリング、JFE商事から来た人の勤続年数は、出向元での年数を通算しています。1,228万円はグループ本社の少人数の平均で、子会社に入社した人の給与の目安にはなりません。

JFEエンジニアリングとJFEスチールの差

JFEエンジニアリングの平均年間給与は、JFEスチールより約242万円高い額です。平均年齢はJFEエンジニアリングが4.5歳高く、平均勤続年数はJFEスチールが1.7年長くなっています。

2社の従業員数には、他社へ出向している人を含みません。出向中の人は、JFEスチールが1,270名、JFEエンジニアリングが312名です。

JFEスチールの14,747人のうち12,459人は、東西の製鉄所の4地区と、知多と仙台の製造所で働く人です。給与と賞与は、各社が職種の構成や採用市場、地域性などを踏まえ、労働組合との協議を経て決めています。製鉄所と製造所で働く人が8割を超える会社と、鋼構造や環境プラントを手がける会社の平均を並べても、同じ職種どうしの差は分かりません。

上場子会社のJFEシステムズ

JFEシステムズは、JFEホールディングスの報告書に社名が載る連結子会社で、ただ1社だけ有価証券報告書を提出している会社です。東京証券取引所スタンダード市場に上場し、JFEホールディングスがJFEスチールなどを通じて議決権の68.1%を持っています。

JFEシステムズは1983年9月に川鉄システム開発として設立され、2004年12月に現在の社名になりました。JFEスチールの生産・操業管理システムのほか、製造業向けの業務システムも手がけています。

(参考:会社概要(JFEシステムズ))

JFEシステムズの1,600人には、JFEスチールからの出向者42名が含まれます。同社の報告書は、JFEスチールの人事制度では管理職と係長以上の人が52歳で出向先のグループ会社へ移籍するため、出向者は年々減ると説明しています。

JFE商事の年収が載らない理由

事業会社の1つであるJFE商事の平均年間給与は、有価証券報告書では分かりません。JFE商事は2012年10月に株式交換でJFEホールディングスの完全子会社になり、自ら有価証券報告書を提出していないためです。

JFEホールディングスの報告書に子会社の年収が載ったのは、2026年3月31日以後に終わる事業年度からの改正によるものです。子会社の経営管理を主な業務とする会社は、外国の会社を除く連結子会社で従業員数が最も多い「最大人員会社」の平均年間給与も載せることになりました。

(参考:「企業内容等の開示に関する内閣府令」等の改正の公布(金融庁))

最大人員会社の従業員数が連結の過半数を超えないときは、次に多い会社も含みます。JFEスチールの14,747人は連結の61,628人の過半数に届かないため、2番目に多いJFEエンジニアリングの数字も載りました。JFE商事は従業員数で2社に届かず、対象外です。

事業会社3社と国内子会社の規模ランキング

JFEホールディングスの子会社の規模を比べると、売上収益と従業員数では鉄鋼事業が、資本金ではJFEスチールが1位です。セグメント利益だけは、商社事業が上回っています。

3つの事業の売上収益と利益

JFEホールディングスは、事業会社3社とそれぞれの関係会社を1つの事業として決算を報告しています。2026年3月期の3つの事業の数字は、次のとおりです。

  • 鉄鋼事業:売上収益2兆7,566億1,600万円、セグメント利益380億2,200万円、従業員41,654人
  • 商社事業:売上収益1兆1,989億9,600万円、セグメント利益402億200万円、従業員8,744人
  • エンジニアリング事業:売上収益5,836億5,700万円、セグメント利益239億7,200万円、従業員11,170人

売上収益は外部の顧客への売上で、連結では4兆5,392億7,000万円です。セグメント利益は、税引前利益から、土地の売却益や減損損失などの金額が大きい一時的な項目を除いた利益です。従業員数は2026年3月31日時点の就業人員で、臨時従業員を含みません。

2025年3月期も、商社事業のセグメント利益は479億7,100万円で、鉄鋼事業の363億8,500万円を上回っていました。2年続けて、利益の1位は鉄鋼事業ではなく商社事業です。

資本金の上位10社

報告書の「関係会社の状況」に社名が載る国内の連結子会社40社を資本金で並べると、1位はJFEスチールの2,396億4,400万円です。上位10社は次のとおりです。

  • 1位 JFEスチール:2,396億4,400万円
  • 2位 JFE条鋼:300億円
  • 3位 JFE商事:145億3,900万円
  • 4位 JFEエンジニアリング:100億円
  • 5位 JFEケミカル:60億円
  • 6位 JFE建材、JFE鋼板:50億円
  • 8位 JFE物流:40億円
  • 9位 JFEコンテイナー:23億6,500万円
  • 10位 JFEシビル:23億円

2位のJFE条鋼は、鉄スクラップを原料に全国5か所の製造所で形鋼や鉄筋コンクリート用棒鋼をつくる電炉メーカーです。資本金は、事業会社のJFE商事やJFEエンジニアリングを上回ります。資本金の順位は、事業会社かどうかや、事業の大きさの順位とは一致しません。

(参考:JFEスチール グループ会社一覧(JFEスチール))

主要な設備の状況に載る10社

報告書の「主要な設備の状況」は、製造所や倉庫などの主な設備を会社ごとに載せた表で、国内の子会社10社の従業員数も載っています。2026年3月31日時点の人数を多い順に並べると、次のとおりです。

  • JFEスチール:14,747人
  • JFEエンジニアリング:3,833人
  • JFE物流:1,485人
  • JFEミネラル:1,311人
  • JFE商事:1,001人
  • JFE条鋼:984人
  • J&T環境:857人
  • JFE建材:798人
  • JFEケミカル:591人
  • JFEコンテイナー:327人

この10社は、子会社を従業員数の多い順に選んだものではありません。表に載らないJFEシステムズは、単体で1,600人です。鉄鋼事業のJFEプラントエンジも表に載りませんが、同社の会社概要では3,762人(2026年3月末時点)です。JFE商事の1,001人はJFE商事自身の人数で、関係会社を含む商社事業の従業員は8,744人です。

(参考:会社概要(JFEプラントエンジ))

JFEの子会社が分かりにくい3つの理由

JFEホールディングスの子会社が外から分かりにくいのは、子会社の多くが事業会社の下にあり、グループ会社の一覧に関連会社が交じり、統合と再編で会社の範囲が変わってきたからです。

子会社の多くは事業会社の下にあるから

報告書の「関係会社の状況」に社名が載る連結子会社のうち、JFEホールディングスが直接に議決権を持つのは、JFEスチール、JFEエンジニアリング、JFE商事の3社だけです。ほかの会社は、議決権の所有割合に間接所有の割合が括弧書きで添えられ、事業会社などを通じて持たれています。

社名が載る連結子会社は64社で、国内が40社、海外が24社です。このほかに「その他」として、鉄鋼事業で103社、エンジニアリング事業で78社、商社事業で83社が数だけ載っています。JFEホールディングスの子会社を調べることは、3つの事業会社のどのグループに入る会社かを調べることでもあります。

グループ会社の一覧に関連会社が交じるから

JFEスチールの「グループ会社一覧」には、ジェコス、品川リフラ、日本鋳造、日本鋳鉄管、エクサなども並んでいます。報告書では、この5社は子会社ではなく、持分法適用関連会社等に区分されています。議決権の所有割合は、ジェコスが39.5%、品川リフラが34.9%、日本鋳造が36.2%、日本鋳鉄管が30.0%、エクサが49.0%です。

報告書の会計方針は、関連会社を、原則として議決権の20%以上50%以下を持ち、経営の方針に重要な影響を与えうる会社としています。ジェコスは、2024年5月10日にJFEスチールとJFEコムサービスが発行済株式の20.0%をみずほリースに譲り、JFEスチールの連結子会社から持分法適用関連会社に変わりました。

グループ会社の一覧に載っていても、子会社とは限りません。

統合と再編で会社の範囲が変わってきたから

JFEホールディングスは、2002年9月に日本鋼管と川崎製鉄が共同で株式移転を行って設立した会社で、東京証券取引所プライム市場に上場しています。2003年4月には、両社を会社分割で、JFEスチール、JFEエンジニアリング、JFE都市開発、JFE技研の4社に再編しました。

その後、JFE技研は2009年4月にJFEスチールへ統合され、JFE都市開発は2011年4月にJFEスチールに吸収合併されました。2012年10月にJFE商事が株式交換で完全子会社となり、事業会社は3社になっています。

(参考:JFEグループの歩み(JFEホールディングス))

造船のジャパン マリンユナイテッドは、2013年1月にグループのユニバーサル造船を存続会社とする経営統合で設立されました。2026年3月31日時点では、JFEホールディングスが議決権の20.0%を持つ持分法適用関連会社です。

JFEグループの子会社を比べる4つのポイント

JFEグループの子会社を比べる4つのポイントを示した図(議決権割合・事業の区分・女性管理職・賃金の差異)

年収が分からないJFEグループの子会社は、JFEホールディングスの有価証券報告書に載る次の4つのポイントで比べられます。

  1. 議決権の所有割合
  2. 事業の区分
  3. 女性管理職の割合
  4. 男女の賃金の差異

議決権の所有割合

議決権の所有割合を見ると、JFEのグループのほかに株主がいる会社かどうかが分かります。社名が載る国内の連結子会社40社のうち、31社はグループで議決権の100%を持っています。100%に満たない9社のうち、70%を下回るのは次の6社です。

  • あすか創建:57.2%
  • ケー・アンド・アイ特殊管販売:60.0%
  • J&T環境:64.0%
  • JFEプラントテクノロジー:66.6%
  • きんぱい:66.7%
  • JFEシステムズ:68.1%

6社のうち、JFEシステムズとケー・アンド・アイ特殊管販売を除く4社は、エンジニアリング事業の会社です。残る3社は、JFE物流が89.2%、JFE商事コイルセンターが98.4%、JFE建材が99.6%です。

事業の区分

事業の区分を見ると、その子会社がどの事業会社のグループで、どんな仕事を担うかの見当が付きます。報告書は、鉄鋼、エンジニアリング、商社の3つの事業ごとに子会社を分けて載せています。

鉄鋼事業には、JFEスチールの製鉄所の構内で警備や施設管理を担うJFE西日本ジーエスがあります。エンジニアリング事業には電力小売事業のアーバンエナジーが、商社事業には食料品の取引を担う川商フーズが入っています。社名に「JFE」が付かない子会社もあり、社名だけではグループの会社だと分かりません。

女性管理職の割合

報告書には、事業会社3社と主な子会社について、管理職に占める女性の割合が載っています。事業会社3社とJFEシステムズの数字は、次のとおりです。

  • JFEスチール:2.4%
  • JFEエンジニアリング:3.7%
  • JFE商事:10.5%
  • JFEシステムズ:9.8%

子会社の中で高いのは、JFEビジネスサポート横浜の36.8%と、保険や不動産などのサービスを担うJFEライフの26.6%です。表で「-」となっている項目は、数値を公表していないか、対象者がいないものです。

男女の賃金の差異

男女の賃金の差異は、男性の賃金に対する女性の賃金の割合で、100%に近いほど差が小さいことを示します。全労働者で比べた事業会社3社とJFEシステムズの数字は、次のとおりです。

  • JFEスチール:83.0%
  • JFEエンジニアリング:69.2%
  • JFE商事:70.9%
  • JFEシステムズ:84.5%

報告書は、差異が生じる主な理由として、管理職の比率、交替勤務などの勤務形態、パート・有期労働者に占める再雇用者の割合の違いを挙げています。評価制度の運用と昇進は、性別にかかわらず行っていると書かれています。

公開資料でJFEグループの子会社を確かめる手順

JFEホールディングス子会社ランキングについて公開されている情報を確かめている場面のイラスト

JFEグループの子会社を自分で調べるときは、JFEホールディングスの有価証券報告書、事業会社のグループ会社一覧、厚生労働省のデータベースの順に開きます。

STEP1

金融庁のEDINETで「JFEホールディングス」の有価証券報告書を開きます。「関係会社の状況」で資本金と議決権の所有割合を、「主要な設備の状況」で主要な設備を持つ国内の子会社の従業員数を、「従業員の状況等」で持株会社と最大人員会社の平均年間給与を確かめます。上場しているJFEシステムズは、同じEDINETで自社の報告書を開けます。

STEP2

鉄鋼事業の会社なら、JFEスチールの「グループ会社一覧」で事業内容を確かめます。そのうえで報告書の「関係会社の状況」に戻り、その会社が連結子会社と持分法適用関連会社等のどちらの見出しの下にあるかを見ます。表に社名がない会社は「その他」にまとめられているため、会社説明会などで資本関係を尋ねます。

STEP3

有価証券報告書を出していない子会社の働き方は、厚生労働省の職場情報総合サイト「しょくばらぼ」と「女性の活躍推進企業データベース」で社名を検索すると分かる場合があります。掲載されていない会社もあります。

この記事の決算、年収、従業員数は、JFEプラントエンジを除き、JFEホールディングスが2026年6月19日に、JFEシステムズが2026年6月17日に提出した2026年3月期の有価証券報告書の数字です。この年度の報告書から、「従業員の状況」は「第1 企業の概況」から「第4 提出会社の状況」の中に移りました。

JFEグループの子会社に関するよくある質問

JFEホールディングスの子会社は何社ありますか

2026年3月期の有価証券報告書の「関係会社の状況」では、社名が載る連結子会社が64社、「その他」が3つの事業で合わせて264社あり、足すと328社です。このほかに、ジャパン マリンユナイテッドなどの持分法適用関連会社等があります。

JFEスチールの子会社はJFEホールディングスの子会社でもありますか

JFEホールディングスの子会社でもあります。鉄鋼事業の子会社は、JFEホールディングスがJFEスチールなどを通じて間接に議決権を持つ連結子会社として、報告書に載っています。JFEシステムズの報告書も、親会社にJFEホールディングスとJFEスチールの2社を挙げています。

JFEグループで上場している子会社はありますか

東京証券取引所スタンダード市場に上場するJFEシステムズがあります。ジェコス、品川リフラ、日本鋳造、日本鋳鉄管の4社も有価証券報告書を提出していますが、報告書では子会社ではなく持分法適用関連会社等です。親会社のJFEホールディングスは、東京証券取引所プライム市場に上場しています。

JFEホールディングスに新卒で入社できますか

JFEホールディングスの採用情報のページは、採用については各事業会社のホームページからエントリーするよう案内しています(JFEホールディングス)。新卒で応募するときは、JFEスチール、JFEエンジニアリング、JFE商事の採用ページから応募します。

子会社はどの事業会社の傘下かを確かめよう

有価証券報告書で年収が分かるJFEホールディングスの子会社は、JFEエンジニアリング、JFEシステムズ、JFEスチールの順です。規模では売上収益と従業員数で鉄鋼事業が1位ですが、セグメント利益は2年続けて商社事業が1位でした。

JFEのグループの子会社の多くは3つの事業会社のどれかの下にあり、グループ会社の一覧には関連会社も交じります。志望する会社が決まったら、有価証券報告書の「関係会社の状況」で、どの事業の連結子会社か、議決権を誰がどれだけ持つかを確かめてください。

この記事の調査・執筆

就活キャリア研究所編集部

就活キャリア研究所編集部

就活キャリア研究所編集部は、就職・転職活動に役立つ企業情報やキャリアに関する情報を調査・発信する編集チームです。
企業の公式サイトや採用ページ、公開資料などをもとに、事業内容・年収・福利厚生・働く環境・口コミ・評判などを幅広く調査しています。
また、自己分析や面接対策、キャリア形成に関する情報も発信し、就活生や転職希望者が自分に合った企業・仕事を見つけられるよう、正確性と客観性を重視した記事制作に取り組んでいます。

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