食品業界の大手企業ランキング｜1位はJT、食品メーカー首位は味の素

「食品業界の大手といえば、味の素や明治、日清食品」。スーパーやコンビニで毎日のように商品を見かける会社なので、そう考える人もいるでしょう。ところが、東京証券取引所の33業種区分で「食料品」に入る会社を最新の有価証券報告書の売上高で並べると、1位はたばこの日本たばこ産業（JT）で、2位から4位はビールや飲料の会社です。味の素は5位に入ります。

1位の日本たばこ産業の2025年12月期の売上収益は3兆4,676億円です。「食料品」の会社のうち、食べ物が中心で売上高が1兆円を超えるのは、1兆5,837億円の味の素をはじめ、日本ハム、山崎製パン、明治ホールディングス、伊藤ハム米久ホールディングスの5社です。一方で、持株会社の平均年間給与は持株会社で働く人だけの平均なので、事業会社の数字とはそのまま比べられません。

本記事では、上位20社の売上高と従業員数から、ランキングが分かりにくい理由、食品大手を見比べる4つの視点、有価証券報告書で確かめる手順まで、就活キャリア研究所の視点で順を追ってお伝えします。

食品業界の大手企業ランキング上位20社

東証で「食料品」に分類される会社を、最新の有価証券報告書の連結売上高の大きい順に並べると、上位20社は次のとおりです。（ ）内は連結の従業員数で、億円未満は切り捨てています。

1. 日本たばこ産業：3兆4,676億円（52,867人）
2. アサヒグループホールディングス：2兆8,946億円（28,560人）
3. キリンホールディングス：2兆4,333億円（31,144人）
4. サントリービバレッジ＆フード：1兆7,154億円（22,700人）
5. 味の素：1兆5,837億円（34,787人）
6. 日本ハム：1兆4,573億円（15,790人）
7. 山崎製パン：1兆3,114億円（33,545人）
8. 明治ホールディングス：1兆1,736億円（17,103人）
9. 伊藤ハム米久ホールディングス：1兆713億円（6,805人）
10. コカ・コーラ ボトラーズジャパンホールディングス：8,938億円（12,667人）
11. 日清製粉グループ本社：8,650億円（9,624人）
12. 日清食品ホールディングス：7,881億円（17,988人）
13. 不二製油：7,722億円（5,891人）
14. キッコーマン：7,455億円（7,911人）
15. ニチレイ：7,161億円（17,763人）
16. 雪印メグミルク：6,157億円（5,844人）
17. 森永乳業：5,714億円（7,345人）
18. 日清オイリオグループ：5,542億円（3,286人）
19. 東洋水産：5,366億円（4,717人）
20. キユーピー：5,134億円（10,773人）

対象は、日本取引所グループが公表する2026年9月末の東証上場銘柄一覧で、33業種区分が「食料品」の125社です。有価証券報告書を出していないTOKYO PRO Marketの2社は、順位に入れていません。並べた数字は、2026年11月4日時点で最新の報告書にある「主要な経営指標等の推移」の、連結の売上高か売上収益です。

決算期は、1位から4位と7位、10位の6社が2025年12月期、20位のキユーピーが2025年11月期、ほかの13社が2026年3月期です。従業員数は、それぞれの決算期の末日時点の人数です。

たばこと飲料が中心の5社

1位から4位と10位の5社は、たばこか、酒類を含む飲料が売上の中心です。日本たばこ産業は、売上収益の95.3%にあたる3兆3,054億円をたばこ事業で得ていて、冷凍食品などの加工食品事業は1,595億円です。医薬事業は2025年12月に譲渡され、非継続事業に分けられているため、売上収益に入っていません。

アサヒグループホールディングスとキリンホールディングスは酒類と飲料を、サントリービバレッジ＆フードとコカ・コーラ ボトラーズジャパンホールディングスは飲料を主に扱います。サントリービバレッジ＆フードは、2026年4月1日にサントリー食品インターナショナルから社名を変えた会社です。この記事の後半では、5社を除いた15社の食品メーカーを中心に見比べます。

1兆円を超える食品メーカー5社

食べ物が中心の会社で売上高が1兆円を超えるのは、5位から9位の5社です。最も大きい味の素の売上高は、調味料・食品が9,369億円、冷凍食品が2,903億円、ヘルスケア等が3,415億円で、残りの約150億円は提携事業などを含む「その他」です。

山崎製パンは、食品事業の売上高が1兆2,159億円で、最も大きいのは菓子パンの4,846億円です。コンビニエンスストアのデイリーヤマザキなどを営む流通事業も797億円あり、2025年12月末の店舗数は1,251店です。

日本ハムと伊藤ハム米久ホールディングスは、ハム・ソーセージなどの加工食品と食肉を扱う会社です。明治ホールディングスは、乳製品やチョコレートなどの食品と、医薬品の2つの事業を持ちます。

1兆円に届かない食品メーカー10社

11位から20位の10社は、売上高が5,134億円から8,650億円の間に並びます。製粉の日清製粉グループ本社、即席めんの日清食品ホールディングスと東洋水産、しょうゆのキッコーマン、乳製品の雪印メグミルクと森永乳業など、主力の商品は会社ごとに違います。

13位の不二製油は、パーム油やカカオ豆の調達価格の上昇に合わせて販売価格を上げ、売上高が2025年3月期より15.1%増えました。

20位のキユーピーと21位のサッポロビール（旧サッポロホールディングス）の差は、65億円あまりです。決算期も11月期と12月期で違うため、次の決算で順位が入れ替わることもあります。

食品大手のランキングが分かりにくい3つの理由

食品業界のランキングが分かりにくいのは、東証の「食料品」にたばこと飲料の会社が入る一方で水産の大手は別の業種に入り、売上高の基準と決算期も会社ごとに違うからです。

「食料品」にたばこと飲料の会社も入るから

東証の33業種区分の「食料品」には、食べ物のメーカーのほか、たばこ、ビール、清涼飲料の会社も入ります。上位10社のうち5社はたばこか飲料の会社で、食べ物が中心の会社だけで並べると、味の素が1位、日本ハムが2位になります。

食べ物のメーカーに就職したい人は、たばこと飲料の5社を除いた順位で比べると、志望先を探しやすくなります。

水産の大手は別の業種に入るから

2026年3月1日にマルハニチロから社名を変えたUmiosと、ニッスイは、33業種区分で「水産・農林業」に入るため、「食料品」の順位には出てきません。2026年3月期の売上高は、Umiosが1兆1,058億円、ニッスイが9,312億円です。

同じ東証上場銘柄一覧の17業種区分では、「食料品」と「水産・農林業」をまとめて「食品」としています。17業種の「食品」で並べると、Umiosは9位、ニッスイは11位に入ります。「食品業界」のランキングを見るときは、33業種と17業種のどちらで並べたものかを最初に確かめましょう。

売上高の基準と決算期が会社ごとに違うから

上位20社のうち、日本たばこ産業や味の素など10社は国際会計基準（IFRS）で、山崎製パンや明治ホールディングスなど10社は日本の会計基準で決算書を作っています。IFRSの会社の多くは「売上収益」と書きますが、味の素、日本ハム、不二製油はIFRSでも「売上高」と書いています。

不二製油は2026年3月期からIFRSに切り替え、同じ期の売上高を両方の基準で載せています。IFRSでは7,722億8,800万円、日本の会計基準では7,722億8,500万円で、差は300万円です。

（参考：第98期 有価証券報告書（不二製油））

売上高に税金を含めるかどうかも、数字の大きさを左右します。日本たばこ産業の売上収益は、たばこ税と、代理人として関わった取引の取引高を除いた額です。

（参考：第41期 有価証券報告書（日本たばこ産業））

決算期の末日も、上位20社では2025年11月30日から2026年3月31日まで、4か月の開きがあります。

食品大手を見比べる4つの視点

食品大手の違いは、売上高の順位よりも、次の4つを有価証券報告書で見比べると見えてきます。

1. 海外の売上：日本以外の顧客への売上の割合を見る
2. 事業の内訳：食肉や物流、医薬品の売上の大きさを見る
3. 持株会社：平均年間給与が誰の平均かを見る
4. 年収と年齢：事業会社の平均年間給与を年齢と並べて見る

海外の売上

日本以外の顧客への売上の割合は、食品メーカーの間で大きく違います。上位20社の食品メーカー15社のうち、顧客の所在地で地域ごとの売上を載せている9社について、日本以外の顧客への売上の割合を出すと、次のとおりです。

• キッコーマン：77.8%
• 味の素：68.8%
• 不二製油：67.8%
• 東洋水産：46.4%
• 日清食品ホールディングス：38.2%
• 日清オイリオグループ：29.7%
• 日清製粉グループ本社：29.2%
• 森永乳業：15.3%
• 明治ホールディングス：13.6%

どれも2026年3月期の数字です。山崎製パンと雪印メグミルクは、日本の顧客への売上高が全体の90%を超えるため、地域ごとの売上を載せていません。

キッコーマンは、米国の顧客への売上収益が3,700億円で、日本の1,653億円の2倍を超えます。東洋水産も、米国やメキシコでの海外即席麺事業が2,481億円で、国内即席麺事業の1,044億円を上回ります。

事業の内訳

食品メーカーの売上の中心が、加工した食べ物とは限りません。日本ハムは食肉事業本部の9,796億円が売上高の67.2%を占め、伊藤ハム米久ホールディングスも食肉事業が62.8%です。日本ハムには、北海道日本ハムファイターズのプロ野球の興行や球場の運営を行うボールパーク事業もあり、売上高は277億円です。

明治ホールディングスは、医薬品セグメントの売上高が2,322億円で、全体の19.8%です。ニチレイは、保管や輸配送のサービスを提供する低温物流事業が2,819億円で、売上高の39.4%を占めます。入社後にどの事業に配属されるかで仕事の中身が変わるため、志望する事業の大きさをセグメント情報で確かめてください。

持株会社

子会社の経営管理を主に行う会社は、2026年3月31日以後に終わる事業年度の報告書から、外国の会社を除く連結子会社のうち従業員数が最も多い会社（最大人員会社）の人数や平均年間給与も載せています。その会社の従業員数が連結の従業員数の半分を超えない場合は、次に従業員数が多い会社の数字も載せます。持株会社で働く人の平均と、事業会社で働く人の平均を、同じ報告書で見比べられます。

（参考：企業内容等の開示に関する内閣府令の改正（金融庁））

上位20社の2026年3月期の報告書で、持株会社と、「最大人員会社の状況」に1社目として載る事業会社の平均年間給与は次のとおりです。

• 明治ホールディングス：938万円（298人）、明治は851万7,000円（5,307人）
• 日清製粉グループ本社：898万584円（364人）、日清製粉は849万2,593円（858人）
• 日清食品ホールディングス：842万5,365円（980人）、日清食品は762万2,267円（1,565人）
• キッコーマン：821万646円（672人）、キッコーマン食品は841万7,743円（911人）
• ニチレイ：772万6,943円（234人）、ニチレイフーズは704万3,554円（1,620人）

どれも2026年3月31日時点の数字で、賞与と基準外賃金を含みます。日清食品ホールディングスと日清食品の平均は、従業員のうち、それぞれ795人と1,361人を対象にした数字です。5社のうち、1社目の事業会社の平均が持株会社を上回るのは、キッコーマン食品だけです。2社目まで含めると、明治ホールディングスの報告書に載るMeiji Seika ファルマも940万5,000円（1,629人）で、持株会社の938万円を上回ります。

伊藤ハム米久ホールディングスの報告書には、「最大人員会社の状況」がありません。平均年間給与の765万9,584円は、777人に出向元の子会社が払った給与や賞与などを合わせた額の平均です。入社を考える会社が事業会社なら、持株会社の平均ではなく、「最大人員会社の状況」にその会社の数字があるかを見てください。

年収と年齢

上位20社の食品メーカー15社のうち、持株会社の6社を除いた9社の平均年間給与は、626万円から1,061万円の間に並びます。高い順に、平均年齢と平均勤続年数を添えると次のとおりです。

• 味の素：1,061万3,479円（43.5歳・18.9年）
• 日本ハム：875万4,140円（40.1歳・15.4年）
• 不二製油：833万2,205円（41歳7か月・16年）
• 森永乳業：799万598円（40.2歳・16.6年）
• 雪印メグミルク：773万3,539円（41.6歳・16.0年）
• 日清オイリオグループ：770万6,494円（41.6歳・17.3年）
• 東洋水産：698万6,000円（41.7歳・16.8年）
• キユーピー：688万8,822円（42.1歳・16.1年）
• 山崎製パン：626万5,496円（39.6歳・15.3年）

キユーピーは2025年11月30日時点、山崎製パンは2025年12月31日時点、ほかの7社は2026年3月31日時点の数字で、どれも賞与と基準外賃金を含みます。最も高い味の素は、平均勤続年数も18.9年で9社の中で最も長い会社です。

不二製油は、2025年4月に完全子会社の不二製油を吸収合併し、社名を不二製油グループ本社から変えました。グループの経営管理とあわせて自らも事業を営む会社になり、従業員1,550人のうち1,159人は植物性油脂や業務用チョコレートなど4つの事業の部門に所属しています。

有価証券報告書で食品大手を確かめる手順

この記事の数字は、日本取引所グループと金融庁の公開資料で、次の3つの手順で確かめられます。

「従業員の状況」が載る場所は、決算期で違います。上位20社では、2026年3月期の13社の報告書は「第4 提出会社の状況」の中に、2025年12月期と11月期の7社の報告書は「第1 企業の概況」の中に載せています。

明治や日清食品のように上場していない事業会社の働き方は、厚生労働省の職場情報総合サイト「しょくばらぼ」で社名を検索すると分かる場合があります。掲載されていない会社もあります。

食品業界の大手企業でよくある質問

食品業界で売上高が一番大きい会社は？

東証で「食料品」に分類される125社では、日本たばこ産業です。2025年12月期の売上収益は3兆4,676億円で、2位のアサヒグループホールディングスの2兆8,946億円を上回ります。食べ物が中心の会社に限ると、味の素の1兆5,837億円が最も大きい額です。

食品メーカーで平均年収が一番高い会社は？

上位20社から、たばこと飲料が中心の5社を除いた15社では、味の素の1,061万3,479円が最も高い額です。対象は味の素で働く3,705人で、平均年齢は43.5歳です。持株会社では、明治ホールディングスの938万円が最も高く、対象は298人です。

カルビーやハウス食品は何位？

この記事の順位では、カルビーが29位、ハウス食品グループ本社が31位で、2026年3月期の売上高はそれぞれ3,401億円と3,169億円です。ニップンは26位で、売上高は4,184億円です。21位から25位には、サッポロビール、伊藤園、ヤクルト本社、プリマハム、エスフーズが並びます。

サントリーがランキングにないのはなぜ？

サントリーグループの持株会社であるサントリーホールディングスが、東証に上場していないからです。有価証券報告書は出していて、2025年12月期の売上収益は酒税込みで3兆4,324億円、酒税を除くと3兆701億円です。上場しているグループ会社のサントリービバレッジ＆フードは、4位に入っています。

順位は業種の範囲から、年収は対象の人数から確かめよう

東証の「食料品」の会社を最新の有価証券報告書の売上高で並べると、1位は日本たばこ産業で、上位10社のうち5社はたばこと飲料の会社です。食べ物が中心の会社では、味の素、日本ハム、山崎製パン、明治ホールディングス、伊藤ハム米久ホールディングスの5社が1兆円を超えます。

順位の次に見たいのは、海外の売上の割合と事業の内訳、そして平均年間給与が誰の平均かです。気になる会社の有価証券報告書を開き、セグメント情報と「従業員の状況」の対象の人数を確かめてから比べてください。