「視能訓練士は国家資格なので、どの眼科でも検査の専門職として扱われ、働き方もそれほど変わらない」。視能訓練士は医師の指示の下で眼科の検査を行える専門職なので、そう考える人もいるでしょう。ところが、視能訓練士の多くは眼科診療所で働いています。医療機関が都道府県に報告しなければならない人員の職種に視能訓練士は入っておらず、診療報酬にも視能訓練士の人数を条件にした施設基準はありません。働きやすさを分けるのは、医師の指示を受ける流れや手術の日の役割、賃上げ、学ぶ機会を、職場が具体的に示せるかです。
賃上げに使う外来・在宅ベースアップ評価料の届出は地方厚生局の名簿で、認定視能訓練士か専門視能訓練士が在籍しているかは日本視能訓練士協会の施設一覧で確かめられます。視能訓練士の人数は、医療情報ネットに載せている医療機関もあります。職員が10人未満の診療所に認められる週44時間の特例や、変形労働時間制の扱いは、求人票と面接で尋ねます。
本記事では、視能訓練士の職場が比べにくい理由から、働きやすい職場に共通する4つの特徴、眼科診療所で確かめたい労働時間の決まり、公開情報で確かめる手順まで、就活キャリア研究所の視点で順を追ってお伝えします。
視能訓練士の職場が比べにくい3つの理由
視能訓練士の職場が比べにくいのは、働く人の多くが眼科診療所にいること、任される仕事の範囲が職場で違うこと、人数の報告が義務づけられた職種に視能訓練士が入っていないことが重なるからです。
視能訓練士の多くが眼科診療所で働くから
2023年10月1日時点で、一般診療所で働く視能訓練士は常勤換算で6,456.1人でした。病院で働く視能訓練士の4,685.9人より多い数です。
同じ時点で眼科を掲げる一般診療所は8,222施設あり、診療所で働く視能訓練士の常勤換算の人数を上回ります。すべての眼科診療所に常勤の視能訓練士が1人ずついる計算にはなりません。
(参考:令和5(2023)年医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況(厚生労働省))
日本視能訓練士協会の2025年の実態調査は、2024年8月から9月に会員を対象に行われました。この調査でも、主な勤務先は眼科診療所が40.4%で最も多くなっています。同じ職場に勤める正規職員の視能訓練士の人数は、自分を含めて「1名」が15.0%、「5名以上10名未満」が20.8%と分かれ、人数が「足りていない」と感じている人は39.8%でした。求人票の職種名からは、検査を分け合う視能訓練士が何人いるかは分かりません。
(参考:「視能訓練士実態調査報告書 2025年」公開のお知らせ(日本視能訓練士協会))
検査と訓練のどこまでを担うかが職場で違うから
視能訓練士は、医師の指示の下で、両眼視機能に障害のある人に機能を回復させる矯正訓練と、それに必要な検査を行う国家資格です。眼科の検査も業務にでき、保健師助産師看護師法の規定にかかわらず、診療の補助としてこれらを行えます。
眼科の検査のうち視能訓練士の業務から除かれているのは、涙道通水通色素検査だけです。この検査でも、色素を点眼するものは除外の対象になっていません。
(参考:視能訓練士法(e-Gov法令検索)、視能訓練士法施行規則(e-Gov法令検索))
業務の範囲が広いため、実際の仕事は職場で分かれます。協会の2025年の実態調査では、9割以上が眼科一般検査に携わり、約6割が視能矯正を担っていました。健診や手術に関わる業務、ロービジョンケアに携わる人もいます。検査が中心の職場か、斜視や弱視の訓練も担う職場かで、身につく技術と一日の流れが変わります。
(参考:視能訓練士とは?(日本視能訓練士協会))
人数の報告が義務づけられた職種に視能訓練士が入っていないから
病院や診療所は、医療機能情報提供制度にもとづいて医療従事者の人数を都道府県に報告します。2023年5月1日から適用されている告示では、報告しなければならない職種は医師、歯科医師、薬剤師、看護師、診療放射線技師、理学療法士、作業療法士などで、視能訓練士は入っていません。
報告された内容を公表する医療情報ネット(ナビイ)には、視能訓練士の人数を載せている医療機関もあります。ただし、視能訓練士の行が無い医療機関もあり、どの職場でも人数が分かるわけではありません。
(参考:医療機能情報提供制度(厚生労働省))
2026年6月1日から適用されている令和8年度改定の診療報酬にも、視能訓練士の人数を条件にした施設基準はありません。視能訓練は、施設基準の届出をしなくても算定できます。届出の名簿からは視能訓練士の人数が分からないため、医療情報ネットに人数が載っていない職場では、在籍人数と常勤・非常勤の内訳を面接で尋ねる必要があります。
ホワイトな視能訓練士の職場に共通する4つの特徴

働きやすい視能訓練士の職場は、次の4つを面接で具体的に答えられます。賃上げの届出は名簿で確かめられ、指示の流れと手術の日の役割、研修の扱いは職場ごとの取り決めです。
- 医師の指示を受ける流れが決まっている
- 手術の日に担う作業を説明できる
- 賃上げの届出と配り方を示せる
- 研修と認定の取得を支えている
医師の指示を受ける流れが決まっている
視能訓練士は、医師の具体的な指示を受けなければ、省令で定める矯正訓練と検査を行えません。対象は、次の4つの矯正訓練と6つの検査です。
- 矯正訓練:抑制除去訓練法、異常対応矯正法、眩惑刺激法、残像法
- 検査:散瞳薬の使用、眼底写真撮影、網膜電図検査、眼球電図検査、眼振電図検査、視覚誘発脳波検査
具体的な指示を受けずにこれらを行った視能訓練士は、6か月以下の拘禁刑か30万円以下の罰金、またはその両方の対象になります。
面接では、散瞳や眼底写真撮影の指示を誰が、カルテや指示書などのどの形で出すかを尋ねてください。医師が手術室に入っている時間帯に、外来でこれらの検査をどう扱うかも確かめておきたい点です。
手術の日に担う作業を説明できる
白内障手術や屈折矯正手術を行う職場では、手術の日に視能訓練士が担う作業を確かめます。厚生労働省は2021年9月30日の通知で、手術装置の設定・準備や、術前の検査で得たデータを手術装置に入力する作業は、視能訓練士の活用が考えられるとしました。手術の前に、医師が入力データを最終確認することが条件です。
同じ通知で、医師が最終的に確認または署名することを条件に、視能訓練士が視機能検査の結果の報告書を作成できることも示されています。
一方で、日本視能訓練士協会は、術中の手術器具の手渡しや術眼への水かけといった直接の介助は、保健師助産師看護師法に抵触するおそれがあるとしています。手術室で視能訓練士が何をし、その間の外来の検査を誰が受け持つかを説明できる職場は、仕事の範囲を決めたうえで人を配置しています。
賃上げの届出と配り方を示せる
外来・在宅ベースアップ評価料(Ⅰ)は、職員の賃金を上げる体制を届け出た医療機関が、外来の初診や再診、訪問診療のたびに算定する評価料です。対象になる職員は、その医療機関に勤める職員のうち、40歳以上の医師・歯科医師と、業務委託で働く人を除いた人で、視能訓練士も含まれます。
評価料による収入は、基本給か毎月決まって支払われる手当の引き上げと、それに伴う賞与や時間外手当、法定福利費などの増加分に使います。収入が引き上げに使った額を上回り、追加の引き上げが難しい場合に限って、賞与など別の方法で賃金を改善することも認められています。
届け出た医療機関は、賃金を改善する方法と就業規則の内容を職員に知らせ、職員から問い合わせがあれば、書面を使うなどして分かりやすく答えることになっています。届出があるかを名簿で確かめたうえで、視能訓練士の基本給がどう上がったかを面接で尋ねましょう。
研修と認定の取得を支えている
職場の中で学ぶ機会は、勤務先の種類で差があります。協会の2025年の実態調査では、職場内に視能訓練士が参加できる勉強会が「ない」と答えた人は全体で43.7%、眼科診療所に勤める人では48.4%でした。国公立と私立の大学病院では、約半数が「定期的にある」と答えています。
職場の外では、協会が会員向けに設けている新人教育プログラムの技術日程で、視力検査と屈折検査、視野検査、両眼視・眼位・眼球運動の検査を、各1日間ずつ学べます。認定視能訓練士は、基礎教育プログラムを修了し、免許取得後5年以上かつ1,300日以上の臨床経験があることなどを条件に申請でき、勤務先が書く勤務証明書が要ります。認定は5年ごとの更新制です。
(参考:新人教育プログラム概要(日本視能訓練士協会)、認定視能訓練士(日本視能訓練士協会))
協会の2025年の実態調査では、認定視能訓練士を取得した後の給与が「変わらない」と答えた人が85.4%、「上がった」は13.6%でした。認定を手当や昇給に結びつけているかは、職場ごとに尋ねる必要があります。
参加が業務上義務づけられた研修や、使用者の指示で業務に必要な学習をした時間は、労働時間として扱わなければなりません。受講料を誰が払い、研修の日を勤務として扱うかを書面で示せる職場は、視能訓練士が学び続けることを前提にしています。
(参考:労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン(厚生労働省))
眼科診療所で確かめたい労働時間の決まり
眼科診療所で働く視能訓練士の労働時間の上限は、診療所の職員数と勤務表の組み方で変わります。求人票の所定労働時間は、次の3つの決まりと照らして読みます。
10人未満の診療所に認められる週44時間の特例
法定労働時間は、原則として1週40時間、1日8時間です。病気の治療や看護などの保健衛生の事業で、常時10人未満の労働者を使う事業場は、1週44時間、1日8時間まで働かせることができます。
労働者は、職業の種類を問わず、事業に使われて賃金を支払われる人をいうので、パートで働く人も労働者です。ただし、1年単位の変形労働時間制などで働かせる事業場には、週44時間の特例は当てはまりません。求人票に週44時間とあれば、職員が10人未満の診療所かどうかを確かめましょう。
(参考:労働基準法施行規則(e-Gov法令検索))
日によって長さが変わる1か月単位の変形労働時間制
土曜の診療や手術の日があり、日によって勤務時間が違う職場では、1か月単位の変形労働時間制をとることがあります。労使協定か就業規則で、1か月以内の期間を平均して1週間の労働時間が法定労働時間を超えない定めをすれば、特定の日や週に8時間や40時間を超えて働かせられる制度です。
労使協定で定めた場合は、使用者が所轄の労働基準監督署長に届け出ます。週44時間の特例が当てはまる診療所では、平均して週44時間を超えない定めにもできます。
(参考:労働基準法(e-Gov法令検索))
変形労働時間制で働かせる場合、使用者は、育児や介護をする人などが必要な時間を確保できるよう配慮しなければなりません。面接では1か月分の勤務表の例を見せてもらい、長い日と短い日の時間を確かめてください。
診療前の準備と診療後の片付けの時間の扱い
使用者の指示で、業務に必要な準備や、業務の後の片付けを事業場の中で行った時間は、労働時間にあたります。指示があればすぐに働くよう求められ、仕事から離れられずに待機している時間も同じです。
使用者は、始業と終業の時刻を、原則として、自ら確かめるか、タイムカードやICカードなどの客観的な記録をもとに確かめて記録します。自己申告で記録せざるを得ない場合、使用者は、申告された時間が実際の労働時間と合っているかを必要に応じて調べ、必要な補正をすることになっています。診療の前に検査機器を立ち上げるよう指示される職場なら、タイムカードを押すのがその前か後かを尋ねましょう。
公開されている情報で視能訓練士の職場を確かめる手順

視能訓練士の職場は、地方厚生局の名簿で賃上げの届出を、日本視能訓練士協会の施設一覧で認定視能訓練士か専門視能訓練士の在籍を確かめられます。医療機関によっては、医療情報ネットで視能訓練士の人数も分かります。気になる職場が見つかったら、次の3つの手順で調べてみてください。
職場の所在地を受け持つ地方厚生(支)局のサイトで、施設基準の届出受理医療機関名簿を開きます。関東信越厚生局の名簿は令和8年10月1日時点のもので、都県ごとにPDFとExcelで見られます。外来・在宅ベースアップ評価料(Ⅰ)の届出は「外在ベⅠ」、継続して賃上げに取り組んだ医療機関の区分は「外在ベⅠ注」という受理記号で載っています。
日本視能訓練士協会の会員の勤務する施設を開き、都道府県ごとの一覧で☆印の施設を探します。☆印は、認定視能訓練士か専門視能訓練士が在籍する施設です。一覧は2026年7月14日時点のもので、協会の会員が勤める施設だけが載っています。
あわせて医療情報ネット(ナビイ)で職場のページを開き、「医療機関の人員配置」の表に視能訓練士の行があるかを見ます。行があれば人数が分かり、常勤と非常勤の内訳が載っていることもあります。載っている人数は医療機関が報告した時点のもので、非常勤は常勤換算の数です。
求人票で、所定労働時間が週40時間か44時間か、変形労働時間制をとるかを確かめます。面接では、今の視能訓練士の在籍人数と常勤・非常勤の内訳、散瞳などの指示の出し方、手術の日の役割を尋ねます。
斜視や弱視の視能訓練を行っているかは、名簿では分かりません。訓練に携わりたい人は、訓練を受けに来る子どもが月にどのくらいいて、誰が担当しているかを面接で尋ねてください。
視能訓練士の職場選びでよくある質問
視能訓練士の職場選びについて、4つの質問に答えます。
- 視能訓練士は毎年何人が合格していますか
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2026年2月19日に実施された第56回視能訓練士国家試験では、受験者804人のうち773人が合格し、合格率は96.1%でした。2025年12月31日時点で、視能訓練士の有資格者は21,174人です。
- 視能訓練士の残業は多いですか
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給与が出る残業は、多くの人が月5時間未満です。協会の2025年の実態調査では、1か月の給与が出る残業時間の平均は「0時間」が37.1%、「0.1〜5時間未満」が35.5%で、「20時間以上」は合わせて5.7%でした。この数字には給与が出ない時間は入っていないため、準備や片付けの時間をどう記録しているかも面接で確かめてください。
- 視能訓練士の年収はどのくらいですか
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協会の2025年の実態調査では、2023年度の年間所得(税込み)の平均は417.3万円でした。2010年の調査の352.9万円、2020年の調査の378.5万円から上がっています。最も多い所得帯は「300万円以上400万円未満」の24.4%です。非常勤や契約の職員も含めた数字なので、常勤だけの平均ではありません。
- 育児休業を取った視能訓練士がいる職場はどのくらいありますか
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協会の2025年の実態調査では、勤務先で過去5年間に視能訓練士が育児休業を利用した実績が「男女ともある」は13.6%、「女性のみある」は37.7%、「ない」は15.5%、「対象者がいない」は33.2%でした。常時雇用する労働者が300人を超える事業主は、男性の育児休業等の取得率を毎年公表することになっていますが、雇っている男性全体の数字なので、視能訓練士だけの実績は分かりません。面接で過去に取得した人がいるかと、復帰後の勤務時間を尋ねてください。
(参考:育児・介護休業法(e-Gov法令検索))
名簿と面接で視能訓練士の働く仕組みを確かめよう
視能訓練士の多くは眼科診療所で働いています。人数の報告が義務づけられた職種に視能訓練士は入っておらず、視能訓練士の人数を条件にした診療報酬の施設基準もありません。そのため職場の違いは、医師の指示の流れ、手術の日の役割、賃上げの届出、学ぶ機会、労働時間の決まりに表れます。
地方厚生局の名簿で外在ベⅠの届出を、協会の施設一覧で認定視能訓練士か専門視能訓練士の在籍を確かめ、医療情報ネットに視能訓練士の人数が載っているかも見る。そのうえで、在籍人数と指示の出し方、手術の日の役割、勤務表とタイムカードの扱いを面接で尋ね、自分が続けて働ける眼科を選んでいきましょう。

