鉄鋼業界の大手企業ランキング|売上高上位10社と高炉・電炉の違い

「鉄鋼業界の大手は日本製鉄、JFE、神戸製鋼所の3社」。ところが4位から下に並ぶ会社や、添えられた平均年収の数字は、一覧ごとにそろっていません。完全子会社になって上場企業から外れた会社や社名を変えた会社が混ざり、持株会社の年収と事業会社の年収が同じ欄に並んでいるためです。

東証の33業種区分で「鉄鋼」に分類される上場企業を、2026年10月27日時点で最新の有価証券報告書の売上高で並べると、1位は日本製鉄の10兆632億円です。2位はJFEホールディングスの4兆5,392億円、3位は神戸製鋼所の2兆4,365億円で、どれも2026年3月期の数字です。4位の大同特殊鋼は5,781億円で、神戸製鋼所の4分の1に届きません。上位3社は、鉄鉱石から鉄を作る高炉をグループに持つ会社です。

本記事では、上位10社の売上高・従業員数・平均年間給与を有価証券報告書の原文から並べ、高炉と電炉の違い、年収の数字の読み方、自分で確かめる手順まで、就活キャリア研究所の視点で順を追ってお伝えします。

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目次

鉄鋼業界の大手企業ランキング上位10社

鉄鋼業界の大手企業を売上高の大きい順に並べると、上位10社は次のとおりです。数字は各社の2026年3月期の有価証券報告書にある「主要な経営指標等の推移」から取り、億円未満を切り捨てています。

  1. 日本製鉄:10兆632億円
  2. JFEホールディングス:4兆5,392億円
  3. 神戸製鋼所:2兆4,365億円
  4. 大同特殊鋼:5,781億円
  5. 共英製鋼:3,151億円
  6. 愛知製鋼:3,043億円
  7. 東京製鐵:2,680億円
  8. 丸一鋼管:2,437億円
  9. ヨドコウ:1,953億円
  10. 合同製鐵:1,917億円

このうち日本製鉄、JFEホールディングス、大同特殊鋼、愛知製鋼の4社は、表の行の名前が「売上収益」です。東京製鐵は子会社がないため連結財務諸表を作っておらず、単体の売上高を並べています。残る5社は連結の売上高です。以下では、4社の売上収益も含めて売上高と呼びます。

対象にしたのは、日本取引所グループが公開している東証上場銘柄一覧の2026年9月末の版で、33業種区分が「鉄鋼」とされている会社です(日本取引所グループ)。11位は大和工業の1,603億円で、三菱製鋼の1,545億円、日本冶金工業の1,508億円が続きます(金融庁)。

売上高2兆円を超える高炉3社

日本製鉄、JFEホールディングス、神戸製鋼所の3社は、売上高が2兆円を超え、4位以下を大きく引き離しています。3社とも、グループの製鉄の設備に高炉と転炉があることを有価証券報告書に書いています。

日本製鉄は、2026年3月31日現在、同社と493社の連結子会社、112社の持分法適用関連会社等でグループを構成しています。事業は製鉄、エンジニアリング、ケミカル&マテリアル、システムソリューションの4つで、連結の従業員数は138,453人です(日本製鉄有価証券報告書)。

JFEホールディングスは、JFEスチール、JFEエンジニアリング、JFE商事の3つの事業会社を傘下に置く純粋持株会社です。連結の従業員数61,628人のうち、鉄鋼事業が41,654人です(JFEホールディングス有価証券報告書)。

神戸製鋼所は、鉄鋼アルミのほか、素形材、溶接、機械、エンジニアリング、建設機械、電力などの8つの事業を持つ会社です。連結の従業員数は38,614人です(神戸製鋼所有価証券報告書)。

売上高3,000億〜6,000億円の3社

4位の大同特殊鋼から6位の愛知製鋼までの3社は、売上高が3,000億円台から5,000億円台に並びます。

大同特殊鋼は、特殊鋼鋼材、機能材料・磁性材料、自動車部品・産業機械部品、エンジニアリング、流通・サービスの5つのセグメントで事業を行い、連結の従業員数は12,729人です。2026年2月には、日本高周波鋼業の全株式を取得して連結子会社にしました(大同特殊鋼有価証券報告書)。

共英製鋼は、国内で電気炉を使って鉄スクラップを溶かし、異形棒鋼など土木・建設用を中心とした鋼材を作っています。事業は国内鉄鋼、海外鉄鋼、環境リサイクルが中心で、連結の従業員数は4,068人です(共英製鋼有価証券報告書)。

愛知製鋼は、特殊鋼とステンレス鋼の鋼材、自動車部品などの鍛造品、電子機能材料・部品などを作る会社で、連結の従業員数は4,427人です。トヨタ自動車は、愛知製鋼の議決権の24.7%を持つ「その他の関係会社」にあたります(愛知製鋼有価証券報告書)。

売上高1,900億〜2,700億円の4社

7位の東京製鐵から10位の合同製鐵までの4社は、売上高が1,900億円台から2,600億円台です。

東京製鐵は、鉄スクラップを原料に電炉でH形鋼やホットコイルなどを作る会社で、有価証券報告書では自社を「国内最大手の電炉メーカー」と説明しています。子会社はなく、従業員数は1,161人です(東京製鐵有価証券報告書)。

丸一鋼管は、熱延コイルを主な原材料に各種の鋼管を作る会社で、原材料の仕入先には国内外の高炉メーカーが入っています。連結の従業員数は2,599人で、日本のほか北米とアジアに拠点があります(丸一鋼管有価証券報告書)。

ヨドコウは、熱延鋼板を主原料に、冷延鋼板や表面処理鋼板などの鋼板と、金属屋根壁材などの建材を作る会社です。連結の従業員数は2,377人です(ヨドコウ有価証券報告書)。

合同製鐵は、電炉メーカーとして線材や形鋼、鉄筋用棒鋼などを作り、肥料を扱う農業資材事業も持っています。日本製鉄は合同製鐵の議決権の18.8%を持つ「その他の関係会社」で、合同製鐵の連結の従業員数は2,168人です(合同製鐵有価証券報告書)。

鉄鋼業界のランキングが分かりにくい3つの理由

鉄鋼業界のランキングが一覧ごとに食い違うのは、年収がどの会社の数字か、売上高がどの範囲の数字か、いつの時点の顔ぶれかがそろっていないからです。

JFEの平均年収は持株会社の60人の数字だから

有価証券報告書の「提出会社の状況」にある平均年間給与は、報告書を出した会社自身の従業員の平均で、グループ全体の平均ではありません。JFEホールディングスの平均年間給与は1,228万円ですが、対象は同社の従業員60人で、平均年齢は48.0歳です。連結の従業員61,628人のうちの、ごく一部の人の数字です(JFEホールディングス有価証券報告書)。

同じ報告書には、グループで従業員数が最も多いJFEスチールの数字も載っています。子会社を含まない同社単体で、従業員は14,747人、平均年齢は40.1歳、平均年間給与は778万3,000円です。次に多いJFEエンジニアリングは、同じく単体で3,833人、1,020万5,000円です。どちらも2026年3月31日現在の数字です。

日本製鉄では、提出会社の従業員32,102人が全員製鉄セグメントに属し、平均年間給与は908万6,300円です(日本製鉄有価証券報告書)。JFEホールディングスの1,228万円と日本製鉄の908万6,300円を並べると、グループ本社の60人と3万人を超える事業会社を比べることになります。

単体の売上高と「売上収益」が混ざるから

売上高の数字も、すべてが同じ種類ではありません。東京製鐵の有価証券報告書には「当社は子会社がないので、連結財務諸表を作成していない」とあり、2,680億円は単体の売上高です(東京製鐵有価証券報告書)。子会社を持たない東京製鐵では、単体の数字がそのまま会社全体の数字になります。

行の名前も会社ごとに違います。日本製鉄、JFEホールディングス、大同特殊鋼、愛知製鋼の4社は国際会計基準(IFRS)で連結財務諸表を作っており、連結の表には「売上高」ではなく「売上収益」の行があります。同じ売上でも行の名前が違うので、表の上や注記にある会計基準の表示を確かめてから数字を拾ってください。

完全子会社化と社名変更で顔ぶれが変わるから

上場企業の顔ぶれは、2025年から2026年にかけても入れ替わりました。日本製鉄は2025年4月に山陽特殊製鋼を完全子会社にし(日本製鉄有価証券報告書)、大同特殊鋼は2026年2月に日本高周波鋼業の全株式を取得しました(大同特殊鋼有価証券報告書)。山陽特殊製鋼と日本高周波鋼業は、どちらも2026年9月末の東証上場銘柄一覧には載っていません(日本取引所グループ)。

社名が変わった会社もあります。ヨドコウは、2025年10月に株式会社淀川製鋼所から商号を変えた会社です(ヨドコウ有価証券報告書)。古い一覧で見た社名が見当たらないときは、親会社かその会社の報告書の「沿革」で、完全子会社になったのか、社名を変えたのかを確かめてください。

買収で規模が大きく変わることもあります。日本製鉄は2025年6月にUnited States Steel Corporation(USスチール)を完全子会社にし、販売実績が著しく変動した理由として、USスチールが連結子会社になったことなどを挙げています。売上収益は前期の8兆6,955億円から10兆632億円になりました。

日本製鉄の連結の従業員数も、前期末より24,608人増えました。報告書は、その主な理由をUSスチールとインフォコムが連結子会社になったことと説明しています(日本製鉄有価証券報告書)。

鉄鋼大手を見比べる4つの視点

鉄鋼大手を見比べる4つの視点を示した図(鉄の作り方・鉄鋼以外・海外の人数・年齢と勤続)

鉄鋼大手の違いは、売上高の順位よりも、次の4つを見比べると見えてきます。

  1. 鉄の作り方:高炉か電炉か、鋼材を仕入れて加工するかを見る
  2. 鉄鋼以外の事業:売上高に占める鉄鋼の割合を見る
  3. 海外の人数:どの地域で人が働いているかを見る
  4. 年齢と勤続:平均年間給与と並べて見る

鉄の作り方

鉄鋼の作り方は、鉄鉱石から作る方法と、鉄スクラップを溶かして作る方法に大きく分かれます。神戸製鋼所の有価証券報告書は、鉄鉱石からの生産は主に高炉と直接還元鉄、スクラップの再利用による生産は主に電炉によると説明しています(神戸製鋼所有価証券報告書)。

日本鉄鋼連盟の集計では、2025年度の日本の粗鋼生産量は8,033万トンでした。炉別の構成比は、転炉が74.1%、電炉が25.9%です(日本鉄鋼連盟)。

上位10社では、日本製鉄、JFEホールディングス、神戸製鋼所の3社がグループに高炉を持ち、共英製鋼、東京製鐵、合同製鐵の3社が電炉で鉄スクラップから鋼材を作っています。大同特殊鋼と愛知製鋼は特殊鋼の会社で、愛知製鋼は自社を電炉会社と説明しています。丸一鋼管とヨドコウは、熱延コイルや熱延鋼板を仕入れて加工します。

鉄鉱石から作るのか、スクラップを溶かすのか、仕入れた鋼材を加工するのかによって、工場で受け持つ工程が変わります。技術職を志望するなら、配属される工場がどの工程を受け持つのかを説明会で尋ねておきましょう。

鉄鋼以外の事業の大きさ

鉄鋼大手の中には、売上高の半分以上を鉄鋼以外の事業で上げる会社もあります。神戸製鋼所の2026年3月期の外部顧客への売上高2兆4,365億円のうち、鉄鋼アルミは9,614億円で4割ほどです。建設機械が3,894億円、素形材が3,202億円、機械が2,690億円、電力が2,032億円と続きます(神戸製鋼所有価証券報告書)。

JFEホールディングスでは、外部顧客への売上収益4兆5,392億円のうち、鉄鋼事業が2兆7,566億円で6割ほどです。商社事業が1兆1,989億円、エンジニアリング事業が5,836億円です(JFEホールディングス有価証券報告書)。日本製鉄は、製鉄セグメントが連結売上収益の約9割を占めると説明しています(日本製鉄有価証券報告書)。

人の配置にも同じ違いが出ます。神戸製鋼所の提出会社の従業員12,253人のうち、鉄鋼アルミに属するのは5,073人です。鉄を作る仕事を志望するなら、入社後にどの事業へ配属されうるのかを面接で確かめておきましょう。

海外で働く人の数

連結の従業員数を地域やセグメントごとに見ると、どこで人が働いているかが分かります。共英製鋼の連結の従業員4,068人のうち、海外鉄鋼事業は2,401人で、国内鉄鋼事業の1,034人を上回ります。同社はベトナムのほか、米国テキサス州とカナダのアルバータ州の会社を連結子会社にしています(共英製鋼有価証券報告書)。

丸一鋼管は、連結の従業員2,599人のうち日本が1,388人、北米が386人、アジアが825人です(丸一鋼管有価証券報告書)。日本製鉄の「従業員の状況」には地域別の人数がありませんが、販売では海外の比重が上がっています。海外の子会社が現地で売った分を含めた輸出は販売実績の51.7%で、前期は41.2%でした。輸出に占める北米の割合も、13.9%から38.5%になっています(日本製鉄有価証券報告書)。

平均年齢と平均勤続年数

鉄鋼大手の提出会社の平均年齢は、持株会社のJFEホールディングスをJFEスチールに置き換えて並べると、39.6歳から42.5歳の幅に収まります。2026年3月31日現在の平均年間給与を高い順に並べ、平均年齢と平均勤続年数を添えると次のとおりです。JFEスチールの数字は、JFEホールディングスの報告書に載っているJFEスチール単体の数字です。

  1. 日本製鉄:908万6,300円(41.3歳・19.5年)
  2. 大同特殊鋼:870万4,000円(40.2歳・17.9年)
  3. 神戸製鋼所:832万2,000円(40.1歳・15.5年)
  4. 東京製鐵:822万4,000円(39.8歳・16.9年)
  5. 愛知製鋼:801万9,000円(39.6歳・17.7年)
  6. ヨドコウ:782万2,251円(42.5歳・20.8年)
  7. JFEスチール:778万3,000円(40.1歳・17.3年)
  8. 合同製鐵:778万705円(40.6歳・18.4年)
  9. 共英製鋼:743万926円(41.3歳・16.9年)
  10. 丸一鋼管:721万6,151円(40.90歳・19.35年)

平均年間給与は、業績に連動する賞与で年ごとに動くことがあります。共英製鋼は、平均年間給与が前期より3.9%減ったのは業績加算賞与が減ったためで、この部分を除けば2.9%増だったと注記しています(共英製鋼有価証券報告書)。1年分の数字だけで比べず、同じ表にある「平均年間給与の対前事業年度増減率」と注記もあわせて読んでください。

有価証券報告書で鉄鋼大手を確かめる手順

鉄鋼業界の大手企業ランキングについて公開されている情報を確かめている場面のイラスト

この記事の数字は、日本取引所グループ、金融庁、日本鉄鋼連盟が公開している資料で、誰でも同じものを開いて確かめられます。次の3つの手順でたどってください。

STEP1

日本取引所グループの東証上場銘柄一覧のExcelファイルを開き、33業種区分が「鉄鋼」の会社を確かめます(日本取引所グループ)。一覧は毎月第3営業日の午前9時以降に前月末の内容が掲載されるため、開いた月によって顔ぶれが変わることがあります。

STEP2

金融庁のEDINETで会社名を入れて書類を検索し、事業年度が最も新しい有価証券報告書を開きます(金融庁)。「主要な経営指標等の推移」で、連結の売上高か売上収益と、従業員数を5期分確かめます。連結の表がない会社は、提出会社の表を見ます。

STEP3

「従業員の状況」で、提出会社の従業員数、平均年齢、平均勤続年数、平均年間給与を確かめます。持株会社の報告書では、グループで従業員数が最も多い会社の数字が別の表に載っていることがあります。

同じ「従業員の状況」には、管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率、労働者の男女の賃金の差異も載っています。日本製鉄の提出会社は、管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合が1.8%、男性労働者の育児休業取得率が88%でした(日本製鉄有価証券報告書)。

業界全体の生産量は、日本鉄鋼連盟の鉄鋼生産速報で、月次・暦年・年度ごとに確かめられます。2026年10月22日に発表された2026年9月の粗鋼生産量は634.1万トンで、前年同月比0.6%減でした(日本鉄鋼連盟)。

鉄鋼業界の大手企業でよくある質問

鉄鋼業界の大手企業について、就職活動で出やすい4つの疑問に、有価証券報告書と日本鉄鋼連盟の数字で答えます。

鉄鋼業界で売上高が一番大きい会社は?

日本製鉄です。2026年3月期の連結の売上収益は10兆632億円で、2位のJFEホールディングスの4兆5,392億円の2倍を超えています(日本製鉄有価証券報告書)。3位の神戸製鋼所は2兆4,365億円で、売上高が2兆円を超えるのはこの3社だけです。

日本製鉄とJFEはどちらの年収が高い?

2026年3月31日現在の提出会社の平均年間給与は、日本製鉄が908万6,300円、JFEホールディングスが1,228万円です。ただしJFEホールディングスは持株会社で、対象は60人です。製鉄所を持つ事業会社どうしで比べると、日本製鉄の908万6,300円が、JFEスチール単体の778万3,000円を約130万円上回ります(JFEホールディングス有価証券報告書)。

神戸製鋼所は鉄鋼だけの会社?

鉄鋼だけの会社ではありません。油圧ショベルやクローラクレーンなどを扱う建設機械、電力供給と熱供給を行う電力、各種の圧縮機やプラントを扱う機械などの事業も持っています。2026年3月期の外部顧客への売上高のうち、鉄鋼アルミは4割ほどです(神戸製鋼所有価証券報告書)。

日本では鉄がどれくらい作られている?

日本鉄鋼連盟の集計で、2025年度の粗鋼生産量は8,033万トンでした。2023年度の8,683万トン、2024年度の8,295万トンから2年続けて減っています。2025年度のうち電炉で作られた粗鋼は2,081万トンです(日本鉄鋼連盟)。

高炉か電炉かを見てから年収を比べよう

鉄鋼業界の大手企業は、売上高で見ると日本製鉄、JFEホールディングス、神戸製鋼所の3社が2兆円を超え、4位の大同特殊鋼から10位の合同製鐵までの7社が1,900億円台から5,000億円台に並びます。上位3社は高炉をグループに持つ会社で、4位以下には特殊鋼の会社、電炉の会社、鋼材を仕入れて加工する会社が並んでいます。

順位の次に見たいのは、その会社が鉄をどう作り、どの事業にどれだけ人を置いているかです。年収を比べるときは、持株会社の数字か事業会社の数字か、賞与で大きく動いた年ではないかを確かめてください。気になる会社の有価証券報告書を開き、「事業の内容」と「従業員の状況」を自分の目で読んでみてください。

この記事の調査・執筆

就活キャリア研究所編集部

就活キャリア研究所編集部

就活キャリア研究所編集部は、就職・転職活動に役立つ企業情報やキャリアに関する情報を調査・発信する編集チームです。
企業の公式サイトや採用ページ、公開資料などをもとに、事業内容・年収・福利厚生・働く環境・口コミ・評判などを幅広く調査しています。
また、自己分析や面接対策、キャリア形成に関する情報も発信し、就活生や転職希望者が自分に合った企業・仕事を見つけられるよう、正確性と客観性を重視した記事制作に取り組んでいます。

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