「産科の病棟に配属されれば、助産師はお産と母子のケアに専念できそう」。就業している助産師の約6割は病院で働き、資格の中心は助産なので、そう考える人もいるでしょう。ところが、医療法が定める病院の人員の基準は、看護職員のうち「適当数」を助産師にするとだけ定めています。日本看護協会の2016年度の調査では、分娩を扱う施設の約8割が、他科の患者も受け入れる産科混合病棟でした。
働きやすさの差は、夜勤に入る助産師の人数、産科と他科の区域の分け方、院内助産と助産師外来の体制、アドバンス助産師の育成に表れます。2026年6月には診療報酬に産科管理加算が設けられ、病院の混合病棟なら産科の区域を区切り、助産師を常時1人以上配置することなどが条件になりました。届出の有無は地方厚生局の名簿で、アドバンス助産師の人数は日本助産評価機構の一覧で、施設ごとに調べられます。
本記事では、助産師の職場が比べにくい理由から、働きやすい職場に共通する4つの特徴、病院・診療所・助産所で違う配置の決まり、公開情報で確かめる手順まで、就活キャリア研究所の視点で順を追ってお伝えします。
助産師の職場が比べにくい3つの理由
助産師の職場が比べにくいのは、医療法が定める病院の人員の基準が助産師の人数を決めていないこと、産科と他科の患者が同じ病棟にいる職場が多いこと、分娩を扱う場所が病院・診療所・助産所に分かれていることが重なるからです。
医療法の人員の基準が助産師の人数を決めていないから
病院に置く看護師と准看護師の数は、一般病床では入院患者3人に1人を基本とし、外来患者が30人またはその端数を増すごとに1人を加えた数です。入院患者には、入院している新生児も含めます。この数は都道府県の条例で定めますが、条例は国の省令の基準に従うことになっています。大学病院などの特定機能病院は、入院患者2人に1人を基本とする省令の基準によります。
どちらの基準も、産婦人科と産科について、この看護職員のうち「適当数を助産師とする」とだけ定めています。この基準は病院に置く職員の総数を決めたもので、夜勤に何人を置くかを決めたものではありません。求人の「産科病棟」という言葉だけでは、病棟で何人の助産師が働いているかは分かりません。
(参考:医療法施行規則(e-Gov法令検索))
産科と他科の患者が同じ病棟にいる職場が多いから
日本看護協会の2016年度の調査では、産科の患者と他科の患者を同じ病棟に受け入れる産科混合病棟が、分娩を扱う施設全体の約8割を占めていました。産科混合病棟で働く助産師の多くは産科以外の患者にも対応していて、母子のケアに専念できていない状況も分かりました。
他科の患者が入院するときのルールを設けている施設は多いものの、ルールがすべて守られている施設は半数程度でした。同じ「産科」の求人でも、他科の患者をどこまで受け持つかで、助産師の一日の仕事は大きく変わります。
(参考:「母子のための地域包括ケア病棟」推進に向けた手引き(日本看護協会))
分娩を扱う場所が3つに分かれているから
2024年末時点で就業している助産師38,721人のうち、病院で働く人は23,054人(59.5%)、診療所は8,672人(22.4%)、助産所は2,905人(7.5%)です。
(参考:令和6年衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況(厚生労働省))
分娩は、病院だけでなく診療所でも多く扱われています。2023年9月の1か月間に分娩を実施した施設は一般病院が886、一般診療所が880で、分娩件数は一般病院が32,691件、一般診療所が26,335件でした。分娩に占める帝王切開の割合は、一般病院が29.1%、一般診療所が15.3%です。どこで働くかによって、関わる分娩の種類も、一緒に働く助産師の人数も変わります。
(参考:令和5(2023)年医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況(厚生労働省))
ホワイトな助産師の職場に共通する4つの特徴

働きやすい助産師の職場は、次の4つを数字や書面で具体的に示せます。
- 夜勤に入る助産師の人数を示せる
- 産科の区域を他科と分けている
- 院内助産と助産師外来の役割が決まっている
- アドバンス助産師を目指す育成がある
夜勤に入る助産師の人数を示せる
分娩は昼夜を問わず始まるため、夜勤に入る助産師の人数で、1人が受け持つ産婦と新生児の数が変わります。
妊娠や出産、子育ての時期には、夜勤を外れる助産師もいます。妊娠中と産後1年以内の人が請求すれば、使用者は深夜業をさせてはなりません。小学校に入る前の子を育てる人が請求したときも、事業の正常な運営を妨げる場合を除き、午後10時から午前5時までは働かせられません。
勤続1年未満の人や、深夜に子を保育できる同居の家族がいる人などは、子育て中の深夜業の制限を請求できません。請求は、1か月以上6か月以内の期間を示して、始める日の1か月前までに行います。公立病院などで働く地方公務員には同じ法律の別の条文が当てはまり、公務の運営に支障がなければ、深夜に勤務しないことが承認されます。
(参考:労働基準法(e-Gov法令検索)、育児・介護休業法(e-Gov法令検索))
夜勤を外れる人がいる職場では、ほかの助産師の夜勤の回数が増えやすくなります。面接では、1回の夜勤に入る助産師の人数、1か月の夜勤の回数、夜勤を免除されている人の数を尋ねてください。
産科の区域を他科と分けている
産科の区域を他科と分けている職場では、助産師が母子のケアに集中しやすくなります。産科混合病棟で母子の環境を守る方法には、病棟の一部を産科専用に使うユニット化と、廊下を含めた範囲を産科の区域にするゾーニングがあります。あわせて、産科以外の患者を受け入れる基準をはっきり決め、守ることが欠かせません。
2026年6月から算定できる産科管理加算は、産科病棟の混合病棟化を踏まえて新しく設けられた加算です。他科の患者もあわせて受け入れる病棟では、扉を設けるなどして産科区域を区分し、病棟に助産師を常時1人以上配置することが条件です。産科の患者と新生児だけを受け入れる病棟では、看護職員の最小必要数の5割以上を助産師とし、助産師を常時1人以上配置します。
産科区域に配置した助産師がほかの区域の業務をあわせて行うことは認められていますが、どちらの区域の患者にも必要な看護ができるだけの看護職員を病棟に確保するよう、配慮が求められています。加算を届け出るかどうかは病院が決めます。届出の有無とあわせて、産科区域の助産師が他科の患者を受け持つ場面がどれくらいあるかを尋ねましょう。
院内助産と助産師外来の役割が決まっている
院内助産は、緊急時に対応できる医療機関の中で、助産師が妊娠から産後1か月ごろまで正常・異常の判断を行い、助産ケアを提供する体制です。助産師外来は、助産師が産科医師と役割を分担し、健康診査や保健指導を行う外来です。医師が健康診査を行い、助産師は保健指導や母乳外来だけを受け持つ形は、助産師外来に含みません。
(参考:院内助産・助産師外来ガイドライン2018 ダイジェスト版(日本看護協会))
2023年10月1日時点で分娩を取り扱っている施設は、9月中に分娩がなかった施設も含めて一般病院が909、一般診療所が949です。このうち「院内助産所あり」は、一般病院が154施設(16.9%)、一般診療所が40施設(4.2%)でした。産科管理加算も、助産師外来を含む妊婦健康診査や保健指導を行っていることを条件にし、院内助産を開設していることが望ましいとしています。
院内助産と助産師外来では、医師と助産師の役割分担をはっきりさせておくことが望ましいとされています。面接では、助産師外来で助産師が健康診査まで受け持つか、院内助産の対象になる妊婦をどう選ぶかを尋ねてください。
アドバンス助産師を目指す育成がある
助産師の免許には更新制がないため、免許を取った後にどれだけ実践能力を伸ばしたかは、免許だけでは分かりません。助産実践能力習熟段階(クリニカルラダー、CLoCMiP)のレベルⅢの認証を受けた助産師は、アドバンス助産師と呼ばれます。認証は日本助産評価機構が行い、必要な研修を受けているかなどを確かめたうえで、5年ごとに更新します。
2026年1月6日時点のアドバンス助産師は7,628人です。産科管理加算は、助産や母子のケア、地域の母子保健などとの連携に5年以上携わり、医療関係団体等から認証された専任の助産師を1人以上配置することも条件にしています。2026年3月に国が示した疑義解釈では、この助産師はアドバンス助産師を指すとされています。
面接では、レベルⅢの認証に必要な研修を勤務の中で受けられるか、研修の費用を誰が負担するかを尋ねましょう。
病院・診療所・助産所で違う助産師の配置の決まり
助産師の配置の決まりは働く場所で違います。病院には医療法の人員の基準と診療報酬の加算の条件があり、療養病床のない診療所は医療法の員数の基準の対象外で、助産所には嘱託する医師と医療機関を定める決まりがあります。
病院
分娩を扱う一般病院の担当助産師は、2023年10月1日時点で常勤換算18,377.6人です。施設数で割ると、1施設あたり約20人になります。
ハイリスク分娩管理加算を届け出る病院は、産婦人科か産科に専ら従事する常勤の医師と、常勤の助産師をそれぞれ3人以上配置し、年間の分娩件数が120件以上でなければなりません。医師の数は、条件を満たす非常勤の医師を常勤に換算して加えられる場合があります。分娩の件数、配置医師数、配置助産師数は、院内の見やすい場所に掲示します。病院見学では、この掲示で分娩件数と助産師の人数を見比べましょう。
診療所
医療法が看護師などの員数の基準を定めている診療所は、療養病床のある診療所だけです。分娩を扱う一般診療所の担当助産師は、2023年10月1日時点で常勤換算6,185.1人で、施設数で割ると1施設あたり約6.5人です。
有床診療所も、産科管理加算2を届け出られます。他科の患者もあわせて受け入れる診療所では、可能な限り産科区域を特定し、母子の安全を守れる数の助産師を区域に配置することが条件です。助産師の少ない診療所では、夜間の分娩に何人で対応し、自宅からの呼び出しがあるかを確かめましょう。
助産所
助産所は、助産師が病院や診療所の外で業務を行う場所です。妊婦、産婦、じょく婦が10人以上入所できる施設は、助産所には設けられません。分娩を扱う助産所は、病院か診療所で産科か産婦人科を担当する医師を、嘱託医師として定めておきます。あわせて、産科か産婦人科と小児科があり、新生児の診療と入院ができる病院か診療所を、嘱託する医療機関として定めます。
助産師は、妊婦や胎児、新生児などに異常があると認めたときは医師の診療を求めさせ、臨時応急の手当を除いて自ら処置をしてはなりません。出張だけで助産を行う助産師も、異常に対応する病院か診療所を定めておく必要があります。助産所で働くなら、嘱託医師への連絡から嘱託先への搬送までの手順が文書になっているかを確かめましょう。
(参考:医療法(e-Gov法令検索)、保健師助産師看護師法(e-Gov法令検索))
公開されている情報で助産師の職場を確かめる手順

助産師の人数は医療情報ネット、アドバンス助産師の人数は日本助産評価機構の一覧、産科管理加算などの届出は地方厚生局の名簿で、施設ごとに調べられます。気になる職場が見つかったら、次の3つの手順で確かめてみてください。
医療情報ネットで病院や診療所を検索し、「医療実績、結果に関する事項」のタブにある「医療機関の人員配置」の表で、助産師の総数を確かめます。表には入院と外来を担当する人数の列もありますが、0や「-」と表示されている病院もあります。
日本助産評価機構のアドバンス助産師一覧で、都道府県、施設種別、施設名を指定して検索します。施設に所属するアドバンス助産師の人数が表示され、公開を希望した人は氏名も表示されます。
病院や診療所の所在地を受け持つ地方厚生(支)局のサイトで、施設基準の届出受理医療機関名簿を開きます。産科管理加算1は「(産1)」、産科管理加算2は「(産2)」、ハイリスク分娩管理加算は「(ハイ分娩)」という略称で載っています。
アドバンス助産師一覧は本人が登録した情報を自動で集計しているため、登録が更新されていないと実際の人数と違うことがあります。医療情報ネットの人数も、病院全体や外来・入院ごとの数で、産科病棟だけの数ではありません。産科病棟の助産師の人数と夜勤の体制は、面接で数字を尋ねて確かめましょう。
届出受理医療機関名簿は時点を区切って作られるため、先頭に書かれた日付も確認しておきましょう。略称が見当たらない病院や診療所では、産科区域の分け方と助産師外来の有無を面接で尋ねます。
助産師の職場選びでよくある質問
助産師の職場選びについて、4つの質問に答えます。
- 助産師の資格で看護師としても働けますか
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看護師の業務には就けます。助産師は、看護師の業務である療養上の世話と診療の補助を行えると法律で定められています。助産師になる人は看護師国家試験にも合格しているため、病院で看護師と同じ業務を受け持つ求人にも応募できます。ただし「看護師」と名乗るには、看護師免許も受けておく必要があります。
- 男性は助産師になれますか
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なれません。保健師助産師看護師法は、助産師を、助産や妊婦、じょく婦、新生児の保健指導を行うことを業とする女子と定めています。助産師でない人は助産を業として行えませんが、医師が医師法に基づいて行う場合は例外です。
- 助産師国家試験は毎年何人が合格していますか
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2026年2月に実施された第109回助産師国家試験では、受験者2,046人のうち2,040人が合格し、合格率は99.7%でした。新卒者に限ると、受験者2,018人のうち2,014人が合格し、合格率は99.8%です。助産師国家試験を受けるには、指定された学校で1年以上助産に関する学科を修めるか、助産師養成所を卒業することなどが必要です。
- 助産師として働き始めたら届け出は必要ですか
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必要ですが、届け出るのは働き始めたときではなく2年ごとです。業務に従事する助産師は、2年ごとの年の12月31日時点の氏名や住所などを、翌年1月15日までに就業地の都道府県知事に届け出ます。届け出る年は1982年から2年ごとで、2026年が当たるため、期限は2027年1月15日です。助産師と看護師の業務を兼ねる人は、主に従事する業務について届け出ます。
病棟の名前より助産に専念できる体制で選ぼう
医療法が定める病院の人員の基準が助産師の人数を決めていないため、助産師の働きやすさは、夜勤の人数、産科の区域の分け方、院内助産と助産師外来の体制、アドバンス助産師の育成で職場ごとに違います。2026年6月に始まった産科管理加算の届出と、アドバンス助産師の人数は、公開情報で施設ごとに調べられます。
医療情報ネット、アドバンス助産師一覧、地方厚生局の名簿で公開情報を確かめ、面接では夜勤の人数と回数、他科の患者を受け持つ場面、助産師外来の役割、研修の費用を尋ねてみてください。「産科病棟」という名前だけで比べず、助産に専念できる体制を判断の基準にして、自分が続けて働ける職場を選んでいきましょう。

