求人票に並ぶ年収と年間休日を比べれば、薬剤師の職場は選べると考える人もいるでしょう。ところが、働きやすさを分けるのは、病院か薬局か企業かで違う配置の決まりと、その決まりに対してどれだけ余裕を持って薬剤師を置いているかです。病院は入院患者と外来の処方箋の数から、薬局は1日の処方箋の枚数から、薬剤師の人数の下限が決まります。製薬会社や医薬品卸では、品質や営業所を管理する責任者を、原則として薬剤師が務めます。
病院の薬剤師の人数は医療情報ネットで公表され、病棟に薬剤師を置く届出や、夜間も院内に薬剤師がいる届出は、地方厚生局の名簿で誰でも確かめられます。薬局も、休日や夜間の調剤に応じる体制を条件にした届出を、同じ名簿で確かめられます。届出で分からない当直の中身や研修の扱いは、面接で尋ねて確かめます。
本記事では、薬剤師の職場が比べにくい理由から、働きやすい職場に共通する特徴、病院・薬局・企業ごとの配置と役割、自分で確かめる手順まで、就活キャリア研究所の視点で順を追ってお伝えします。
薬剤師の職場が比べにくい3つの理由
薬剤師の職場が比べにくいのは、勤務先が薬局と病院と企業などに分かれ、勤務先ごとに人員の決まりも、公開される情報も違うからです。
勤務先が薬局と病院と企業に分かれるから
2024年12月31日時点で届け出た薬剤師は329,045人でした。主に従事する先は、薬局が197,437人で全体の60.0%、病院が57,595人で17.5%、製薬会社や医薬品卸などの医薬品関係企業が34,184人で10.4%です。
(参考:令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況(厚生労働省))
同じ薬剤師の求人でも、病院では調剤と病棟の業務、薬局では処方箋の調剤と服薬の指導、製薬会社では研究・開発や営業などを受け持ち、一日の仕事が大きく変わります。
人員の決まりが勤務先ごとに違うから
病院には、専属の薬剤師を置く決まりがあります。医師が常時3人以上勤務する診療所も同じです。ただし、所在地の都道府県知事(保健所を置く市や特別区にある診療所では、市長や区長)の許可を受けた場合は、専属の薬剤師を置かなくてもかまいません。
病院に置く薬剤師の人数は、国の基準に従って都道府県の条例で決まります。基準の人数は、次の3つを足した数です。
- 精神病床と療養病床の入院患者の数を150で割った数
- それ以外の病床の入院患者の数を70で割った数
- 外来患者に係る取扱処方箋の数を75で割った数
足した数が1に満たなければ1人とし、端数は切り上げます。患者と処方箋の数は、前年度の平均値で数えます。医学を履修する課程を置く大学の附属病院(特定機能病院と、精神病床だけの病院を除く)と、100人以上が入院できて診療科名に「内科」「外科」「産婦人科」「眼科」「耳鼻いんこう科」の5つをそのままの名前で掲げる病院(特定機能病院を除く)では、精神病床の入院患者も70で割ります。たとえば一般病床だけの病院で、入院患者が1日平均200人、外来患者に係る取扱処方箋が1日平均60枚なら、200÷70と60÷75を足して切り上げ、下限は4人です。特定機能病院には別の基準があり、入院患者30人に1人以上と、調剤数80に1人を標準とします。
(参考:医療法(e-Gov法令検索)、医療法施行規則(e-Gov法令検索))
薬局では、調剤に従事する薬剤師を、1日平均の取扱処方箋数を40で割った数(1に満たなければ1とし、端数は切り上げ)以上置きます。1日平均の取扱処方箋数は、前年の処方箋の合計枚数を、前年に営業した日数で割って出します。合計枚数を出すときは、眼科・耳鼻咽喉科・歯科の処方箋だけ、枚数に3分の2を掛けて数えます。調剤をしない店舗販売業のドラッグストアでも、要指導医薬品か第1類医薬品を売る営業時間内は、常に薬剤師が勤務していなければなりません。
(参考:薬局並びに店舗販売業及び配置販売業の業務を行う体制を定める省令(e-Gov法令検索))
公開される情報が勤務先ごとに違うから
病院は、医療機能情報提供制度にもとづいて、医療従事者の人員数を都道府県に報告します。報告する職種には薬剤師が入っています。報告の内容は、2024年4月に運用が始まった全国統一の医療情報ネットで公表されます。
(参考:医療機能情報提供制度(厚生労働省))
薬局も、薬局機能情報提供制度で、薬局の薬剤師数と総取扱処方箋数を都道府県に報告します。一方で、製薬会社や医薬品卸で働く薬剤師がどの部署に何人いるかは、会社に尋ねて確かめることになります。
(参考:医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律施行規則(e-Gov法令検索))
ホワイトな薬剤師の職場に共通する4つの特徴

働きやすい薬剤師の職場は、次の4つを面接で具体的に答えられます。
- 薬剤師の人数に余裕がある
- 夜間と休日の勤務を説明できる
- 管理薬剤師の権限を明らかにしている
- 研修の費用と勤務の扱いを決めている
薬剤師の人数に余裕がある
薬剤師の人数に余裕があるかは、公表された人数を、法令が求める下限と並べると見当が付きます。医療情報ネットの病院のページの「患者数」には、病床の種別ごとの前年度1日平均の患者数が載ります。精神病床と療養病床は150(一部の病院の精神病床は70)、それ以外の病床は70で割って足すと入院患者の分の下限が出るので、載っている薬剤師の人数と比べられます。
下限ぎりぎりの人数の職場では、1人が休むと、残りの人で同じ量の調剤や病棟の業務を受け持つことになります。面接では、薬剤師が休んだ日の業務を誰が代わるのかと、薬剤師の年次有給休暇の取得日数を尋ねてください。
夜間と休日の勤務を説明できる
薬剤師の夜間と休日の勤務の形は、勤務先で違います。病院には、交代で入る夜勤のほか、宿直や日直の勤務、自宅で呼び出しを待つ当番などがあります。薬局には、休日や夜間を含む開局時間外にも、調剤と在宅業務の求めに応じる体制をとるところがあります。
宿直や日直の勤務で断続的な業務を宿日直として扱うには、所轄の労働基準監督署長の許可が要ります。医師や看護師などの宿日直の許可基準では、宿日直中の業務が、一般の宿日直業務のほかは特殊な措置を必要としない軽度か短時間のものに限られ、宿直なら夜間に十分な睡眠がとれることが条件です。通常の勤務と同じ態様の業務をすることが常態なら、許可は与えられません。
(参考:労働基準法施行規則(e-Gov法令検索)、医師、看護師等の宿日直許可基準について(厚生労働省))
許可を受けた宿日直の中で、まれに通常と同じ業務をした時間には、時間外労働の手続きをとり、割増賃金を支払うことになっています。1回の当直で夜間の調剤や問い合わせが何件ほどあり、その時間を宿直として扱うのか勤務時間として扱うのかを尋ねると、当直の中身が分かります。
管理薬剤師の権限を明らかにしている
管理薬剤師は、薬局の管理者として、薬局で働く薬剤師などを監督し、医薬品や設備を管理します。保健衛生上の支障が出るおそれがないように、薬局開設者へ必要な意見を書面で述べる義務もあります。
薬局開設者には、管理者の意見を尊重することと、薬局の管理に関する業務について管理者が持つ権限を明らかにすることが義務づけられています。
管理者は、薬局の所在地の都道府県知事(保健所を置く市や特別区にある薬局では、市長や区長)の許可を受けた場合を除き、その薬局以外の場所で、業として薬局の管理その他薬事に関する実務に従事できません。2024年12月31日時点で、薬局の従事者197,437人のうち、管理者は、開設者や法人の代表者を兼ねる人を含めて62,128人で、約3割にあたります。
(参考:医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律(e-Gov法令検索))
管理薬剤師を任される時期と、権限の範囲、手当の額を書面で示せる職場は、管理者の役割を前提に人を配置していると考えられます。
研修の費用と勤務の扱いを決めている
参加が業務上義務づけられている研修や、使用者の指示で業務に必要な学習をした時間は、労働時間にあたります。
(参考:労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン(厚生労働省))
病院には、免許を取った直後の薬剤師に研修を行う体制を条件にした届出があり、届け出る病院は研修プログラムをウェブサイトで公開します。薬局には、研修実施計画を作り、外部の学術研修を受けさせることを条件にした届出があります。受講料を誰が払い、研修の日を勤務として扱うかを書面で示せる職場は、薬剤師が学び続けることを前提にしています。
届出で分かる病院の薬剤師の配置
病院の薬剤師の配置は、薬剤師の人数や病棟への配置、夜間の配置を条件にした診療報酬の届出で、下限と体制の一部が分かります。ここで取り上げる基準は、2026年6月1日から適用されている令和8年度改定のものです。
薬剤管理指導料
名簿に「(薬)」と載る薬剤管理指導料の届出では、常勤の薬剤師が2名以上いることが条件です。常勤の薬剤師と同じ時間帯に、週3日以上かつ週22時間以上勤務する非常勤の薬剤師2人を組み合わせて常勤に数えられますが、数えられるのは常勤のうち1名分までです。医薬品の情報を集めて伝える医薬品情報管理室を持ち、入院中の患者ごとに薬剤管理指導記録を作ることも求められます。
病棟薬剤業務実施加算
病棟薬剤業務実施加算1と2の届出では、常勤の薬剤師が2名以上いて、病棟薬剤業務を行う専任の薬剤師が全ての病棟に配置されていることが条件です。障害者施設等入院基本料を算定する病棟など、一部の病棟は対象から除かれます。
専任の薬剤師による病棟薬剤業務は、病棟ごとに直近1か月の実施時間を合算して週20時間相当以上が必要で、薬剤管理指導料の届出も条件です。病棟専任の薬剤師の氏名は、病棟内に掲示されます。
加算1は、薬剤総合評価調整加算を直近3か月で10回以上算定し、退院時薬剤情報管理指導料を退院患者の4割以上で算定していることも条件です。改定前の加算1は、名称が変わって改定後の加算2になりました。
救急外来医学管理料
名簿に「(救外1)」と載る届出では、救急外来を受診した患者の調剤や検査に必要な薬剤師、臨床検査技師、診療放射線技師が、常時、病院内に配置されていることが条件です。救急搬送件数が年間1,500件以上で、一部の地域の病院は年間1,200件以上であることなども求められます。(救外1)の病院では、夜間も薬剤師が院内にいます。その体制が夜勤か宿日直かは、面接で尋ねて確かめます。
薬剤業務向上加算
名簿に「(薬向上)」と載る届出の対象は、病棟薬剤業務実施加算1か2の届出があり、特定機能病院か、急性期総合体制加算1から4の届出がある病院です。免許取得直後の薬剤師を対象に、調剤、病棟薬剤業務、無菌製剤処理、医薬品情報管理などを広く学ぶ研修を行い、研修プログラムをウェブサイトで公開します。
都道府県と協力し、薬剤師が不足している地域の別の医療機関へ自院の薬剤師を一定期間出向させる計画を立て、実際に出向させていることも条件です。ただし、新しく届け出る病院は、計画を立てた時点で届け出られます。出向するのは、病院勤務経験がおおむね3年以上で、その病院におおむね1年以上勤める常勤の薬剤師です。出向の後は元の病院に戻ります。新卒で病院を選ぶなら、(薬向上)の病院のウェブサイトで研修プログラムの中身を読み、出向の可能性も尋ねておきましょう。
薬局・ドラッグストア・企業で違う薬剤師の役割
病院の外で働く薬剤師の役割は、勤務先が受けている許可の種類で決まり、確かめられる情報も変わります。
調剤薬局
調剤薬局の働き方は、名簿の「(地支体2)」から「(地支体5)」の届出で一部が分かります。地域支援・医薬品供給対応体制加算2から5の届出では、平日は1日8時間以上、土曜日か日曜日のどちらかにも一定時間以上開局し、週45時間以上開局していることが条件です。
休日や夜間を含む開局時間外にも、その薬局だけで、または近隣の薬局と連携して、調剤と在宅業務に応じる体制が求められます。
管理薬剤師は、届出の時点で保険薬局での勤務経験が5年以上あり、その薬局に週31時間以上勤務し、1年以上続けて在籍していることが条件です。保険医療機関で薬剤師として1年以上勤めた経験があれば、1年を上限に勤務経験に含められます。(地支体2)から(地支体5)の薬局を選ぶときは、開局時間外の電話や調剤の当番が月に何回あり、手当が付くかを尋ねてください。
ドラッグストア
ドラッグストアで処方箋の調剤をするには、薬局の開設許可が要ります。薬剤師は、病院や診療所の調剤所で調剤する場合、患者の居宅などで調剤の業務の一部を行う場合、災害などで薬局で調剤できない場合などを除き、薬局以外の場所で販売や授与の目的で調剤してはならないためです。
(参考:薬剤師法(e-Gov法令検索))
調剤をしない店は、店舗販売業の許可で医薬品を売ります。調剤のある店と売り場だけの店では仕事が違うため、配属される店の種類と、要指導医薬品や第1類医薬品を売る時間帯のシフトを尋ねてください。
製薬会社と医薬品卸
医薬品の製造販売業者は、品質管理と製造販売後安全管理を行う医薬品等総括製造販売責任者として、薬剤師を置きます。医薬品の製造業者も、製造所ごとに医薬品製造管理者として薬剤師を置きます。どちらも、薬剤師を必要としない医薬品だけを扱う場合や、薬剤師を置くことが著しく困難な場合などには、薬剤師以外の技術者で代えられます。
医薬品の卸売販売業者は、営業所ごとに薬剤師を置いて管理させます。薬剤師による管理を必要としない医薬品として厚生労働省令で定めるものだけを扱う営業所では、薬剤師以外の決められた人も管理者になれます。
企業に応募するなら、薬剤師が責任者を務める部署がどこか、配属や転勤の範囲がどこまでかを尋ねてください。
公開されている情報で薬剤師の職場を確かめる手順

薬剤師の配置にかかわる数字と届出は、医療情報ネットと地方厚生局の名簿で確かめられます。
医療情報ネットで病院名を検索し、病院のページの「医療実績、結果に関する事項」にある「医療機関の人員配置」で、薬剤師の総数と、常勤の人数、常勤に換算した非常勤の数を確かめます。薬局も同じサイトで検索でき、薬局のページの「実績、結果に関する事項」で薬剤師数と総取扱処方箋数を見られます。
病院や薬局の所在地を受け持つ地方厚生局のサイトで、施設基準の届出受理医療機関名簿を開きます。令和8年9月1日時点の関東信越厚生局の名簿では、病院の届出は「(薬)」「(病棟薬1)」「(病棟薬2)」「(救外1)」「(薬向上)」、薬局の届出は「(地支体2)」から「(地支体5)」という略称で載っています。
求人票で、従事すべき業務の変更の範囲と、就業の場所の変更の範囲を確かめます。2024年4月1日から、労働者を募集するときは、この2つと、有期労働契約を更新する場合の基準を明示することになりました。
STEP2の名簿のPDFは病院や薬局の名前で検索し、略称が分からないときは、同じページにある略称の一覧で届出の名前を確かめます。届出は病院や薬局が選んで行うもので、届出がないことだけで働きにくい職場とは言えません。
(参考:令和6年4月より、募集時等に明示すべき事項が追加されます(厚生労働省))
運営する会社が上場していれば、金融庁のEDINETで有価証券報告書の「従業員の状況」を開き、提出会社の平均勤続年数と、賞与を含む平均年間給与を確かめます。厚生労働省の職場情報総合サイト「しょくばらぼ」で、働き方に関する数字が載っていないかも見てください。
薬剤師の職場選びでよくある質問
- 2026年の薬剤師国家試験には何人が受かった?
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2026年2月21日と22日に実施された第111回薬剤師国家試験では、受験者12,774人のうち8,749人が合格し、合格率は68.49%でした。新卒者に限ると、受験者7,781人のうち6,711人が合格し、合格率は86.25%です。
- 管理薬剤師になっても、休日にほかの薬局で働ける?
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原則として働けません。薬局の管理者は、その薬局以外の場所で、業として薬局の管理その他薬事に関する実務に従事してはならないと決められています。その薬局の所在地の都道府県知事(保健所を置く市や特別区にある薬局では、市長や区長)の許可を受けたときは例外です。この決まりは管理者に対するもので、管理者でない薬剤師には当てはまりません。
- 薬剤師の残業にも医師の特例が当てはまる?
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当てはまりません。労働基準法の附則にある医師の特例は、医業に従事する医師が対象です。雇われて働く薬剤師の時間外労働の上限は、管理監督者など労働時間の規定が適用されない人を除き、原則として月45時間・年360時間で、対象期間が3か月を超える1年単位の変形労働時間制では月42時間・年320時間です。臨時的な特別の事情に備えて36協定に特別条項を設けると、原則の上限を超えられるのは年6か月までで、時間外労働は年720時間以内、休日労働を含めて月100時間未満、2〜6か月の平均80時間以内に収めます。新しい技術や商品などの研究開発の業務には、これらの上限が適用されません。
(参考:労働基準法(e-Gov法令検索))
- 薬剤師でない人が調剤することはある?
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薬剤師でない人は、販売や授与の目的で調剤してはならず、医師・歯科医師・獣医師以外の人が違反すると3年以下の拘禁刑か100万円以下の罰金、またはその両方が科されます。例外として、患者が希望した場合などに医師や歯科医師が自分の処方箋で自ら調剤することと、獣医師が自分の処方箋で自ら調剤することは認められています。薬剤師でない人が薬剤師やこれに紛らわしい名称を使うことも禁じられていて、違反すると50万円以下の罰金です。
勤務先の決まりに合わせて薬剤師の職場を確かめよう
薬剤師の職場は、勤務先ごとに人数の下限や責任者の決まりが違い、同じ決まりのもとでも、人の置き方や当直の扱いは職場ごとに違います。
医療情報ネットで薬剤師の人数を見て、地方厚生局の名簿で(病棟薬1)や(救外1)、(地支体2)などの届出を確かめる。そのうえで、当直の扱い、管理薬剤師の権限と手当、研修の費用を面接で尋ね、自分が続けられる職場を選んでいきましょう。

