「web業界 大手」と検索すると、上位に出てくる記事ごとに挙げている企業の顔ぶれがまるで違うことに気づいた方は少なくないはずです。ある記事では平均年収の高さで並べた企業が上位に来て、別の記事では知名度の高い企業がトップに立っています。同じ「大手」という言葉を使っているのに、中身がそろっていないのです。
就活や転職活動でこの状態のまま情報を集めると、どの企業を軸に業界研究を進めればよいのか、かえって迷いが深くなりかねません。ランキングの数字を鵜呑みにする前に、まず「大手」という言葉が何を基準にした呼び方なのかを押さえておく必要があります。
本記事では、Web業界という括り方そのものの成り立ちから、「大手」の判断基準の違い、事業モデル別の代表的な企業、そして就活生が自分の目で企業規模を確認する具体的な調べ方までを順に整理します。複数のランキング記事を読み比べる前提知識として役立ててください。
そもそもWeb業界とは何か？IT業界との境界線
「Web業界」という呼称は、法律や統計上の正式な業種区分ではありません。就活情報サイトや転職エージェントが便宜的に使っている呼び方であることを、まず押さえておくと、後述する「大手」の定義のブレも理解しやすくなります。
Web業界はIT業界に含まれる一分類
IT業界という大きな括りの中には、通信インフラを支える通信キャリア、業務システムを開発するSIer、パッケージソフトを手掛けるソフトウェア企業など、複数の分類が並んでいます。Web業界と呼ばれる企業群は、この中でもWebサイトやスマートフォンアプリを通じてサービスを提供する事業者を指すのが一般的です。ポータルサイト、SNS、ECサイト、マッチングサービスなどを運営する企業が、この分類に当てはまります。
一方で、システム開発を主体とするSIerや通信キャリアは、広義のIT業界には含まれてもWeb業界と呼ばれることはあまりありません。この線引きが曖昧なまま企業研究を進めると、比較対象がずれてしまうため注意が必要です。
統計上は「情報通信業」という大分類に含まれる
公的な統計では、Web業界に近い括りとして「情報通信業」という大分類が使われています。総務省の日本標準産業分類では、通信、放送、情報処理、インターネット附随サービスなどをまとめてこの大分類に位置づけており、政府統計の総合窓口(e-Stat)の解説では「情報の伝達を行う事業所」と「情報の処理、提供などのサービスを行う事業所」がここに含まれると説明されています。
就活サイトが独自に定義する「Web業界」よりも、情報通信業という統計上の分類のほうが範囲は広く、通信キャリアやハードウェアメーカーの一部も含んでいます。ランキング記事を読む際は、その記事がどこまでを「Web業界」に含めているのかを確認したうえで、企業の顔ぶれを比較する意識を持ちましょう。
「大手」の定義は一つではない
冒頭で触れた「記事によって顔ぶれが違う」という現象の正体は、大手を判定する基準の違いにあります。代表的な基準は、大きく分けて三つです。
上場区分で見る大手
もっとも客観的に確認しやすいのは、東京証券取引所の市場区分です。東証プライム市場は、多くの機関投資家の投資対象になりうる規模と流動性を備えた企業向けの市場で、上場企業には有価証券報告書をはじめとする開示義務が課されています。この開示情報が公開されていること自体が、企業規模を外部から検証できる材料になるため、就活生にとっては扱いやすい基準です。
売上高・従業員数で見る大手
事業規模そのもので判定する見方もあります。売上高や従業員数が大きい企業ほど、組織としての体力があり、部署ごとの専門分化も進んでいる傾向が見られます。ただし、売上高が大きくても子会社や関連会社を多数抱える持株会社の場合、単体の従業員数だけでは実態がつかみにくいこともあるため、連結ベースの数字なのか単体ベースの数字なのかを見分けておくべきでしょう。
知名度・生活への浸透度で見る大手
就活生の実感に近いのは、サービスの知名度や生活への浸透度で判定する見方かもしれません。日常的に使っているアプリやサイトを運営している企業を「大手」と感じるのは、自然な感覚です。ただし、この基準は財務データの裏付けを伴わないため、体感的な知名度と実際の企業規模が一致するとは限りません。
知名度だけで企業規模を判断すると、実態より過大評価してしまう危険があります。三つの基準のどれか一つに偏らず、組み合わせて確認する姿勢が欠かせません。
Web業界を構成する4つの事業モデルと代表的な企業
基準を整理したところで、実際にWeb業界に分類される企業を事業モデル別に見ていきます。同じ「大手Web企業」でも手掛けている事業はまったく異なるため、この違いを押さえておくと志望企業選びの解像度が上がります。
プラットフォーム・ポータル系
検索やニュース、メッセージングなど生活インフラに近いサービスを提供する企業群です。代表例として挙げられるのが、LINEヤフー株式会社です。同社は2023年10月にZホールディングス、ヤフー、LINEなど5社が合併して発足した企業で、LINEヤフーの沿革ページによれば、ポータルサイトの「Yahoo! JAPAN」とメッセージングアプリの「LINE」を中核事業として運営しています。東証プライム市場に上場しており、上場区分という基準でも大手に該当する企業です。
EC・マーケットプレイス系
オンラインでモノやサービスを売買する場を提供する企業群です。楽天市場を中心にECからフィンテック、通信事業まで幅広く手掛ける楽天グループ株式会社や、フリマアプリ「メルカリ」を運営する株式会社メルカリが代表例に挙げられます。いずれも東証プライム市場に上場していますが、楽天グループが複合的な事業ポートフォリオを持つのに対し、メルカリは単一サービスに近い形で成長してきたという違いがあり、同じEC系の大手でも組織の広がり方は対照的です。
広告・マーケティング系
インターネット広告の運用や、それに付随するメディア事業を手掛ける企業群です。株式会社サイバーエージェントは、インターネット広告事業を起点に、動画配信サービスの「ABEMA」などのメディア事業やゲーム事業へと展開してきた企業で、東証プライム市場に上場しています。広告代理店というと総合広告代理店を思い浮かべがちですが、Web広告を専門領域として成長した企業も、Web業界の大手として扱われることを覚えておきましょう。
インフラ・受託制作系
表舞台に立つサービスの裏側で、ドメインやサーバーといったインターネットインフラを提供する企業や、企業のWebサイト構築を受託する制作会社も、Web業界の一角を占めています。GMOインターネットグループ株式会社は、ドメイン登録やレンタルサーバーなどのインフラ事業を中心に、決済や広告など幅広い事業を展開する企業で、東証プライム市場に上場しています。
受託制作の分野では、大手広告代理店のデジタル専門子会社や、Web制作を専業として上場している企業が存在します。BtoC向けサービスほどの知名度はなくても、取引先企業の規模で見れば大手企業を相手にビジネスを展開しているケースが少なくありません。就活の企業研究では、こうした「知名度は低いが取引規模は大きい」企業を見落としがちなので、意識して調べておく価値があります。
ランキング記事を読むときに確認すべき3つの視点
事業モデルの違いを踏まえると、ランキング記事の数字をそのまま信じるのが危ういことがわかります。ここでは、ランキングを読み解く際に確認しておきたい視点を三つに絞って紹介します。
- 判定基準の違い。年収なのか、売上高なのか、就職偏差値なのか、知名度なのかによって、上位に並ぶ企業はまったく変わります。
- データの時点。上場企業の業績や採用状況は年度ごとに変わるため、公表年が古いランキングをそのまま参考にすると実態とずれることがあります。
- 比較対象の母数。上位10社に絞ったランキングと上位100社を対象にしたランキングでは、同じ「大手」という言葉でも意味合いが変わってきます。
この3点を押さえておくだけで、複数のランキング記事を読み比べたときに「なぜ順位が違うのか」を自分で説明できるようになるはずです。
就活で「大手Web企業」を自分で調べる方法
ランキングを鵜呑みにしない代わりに使えるのが、企業自身が開示している一次情報です。ここでは、就活生でも実際に確認できる調べ方を紹介します。
有価証券報告書で平均年間給与を確認する
上場企業は、金融商品取引法にもとづいて有価証券報告書を提出する義務を負っています。東証マネ部の解説によると、有価証券報告書には従業員の数、平均年齢、平均勤続年数に加えて、賞与を含む平均年間給与の記載が義務づけられています。この情報は、金融庁が運営する開示システム「EDINET」で誰でも無料で閲覧できます。
有価証券報告書は誰でも無料で閲覧できる公的な一次情報のため、就活の企業研究では真っ先に確認する価値があります。
非上場企業は口コミサイトや求人票を組み合わせる
ベンチャー企業や非上場の中堅企業は、有価証券報告書の提出義務を負っていません。そのため、平均年収などの数字を有価証券報告書だけで確認することはできません。
こうした企業を調べる際は、社員クチコミサイトや求人票に記載された想定年収レンジを組み合わせ、複数の情報源を突き合わせる姿勢が欠かせません。単独の情報源だけで判断すると、極端な口コミに引っ張られてしまう可能性があります。
業界地図・就職四季報で全体の相場観をつくる
個社の情報を集める前に、業界全体の構図を頭に入れておくと理解が早まります。書店で手に入る業界地図や就職四季報のような書籍は、企業同士の系列関係や事業領域の重なりを図解でまとめており、Web業界のように事業モデルが多岐にわたる業界の全体像をつかむのに向いています。個社研究とあわせて、こうした書籍で相場観を先につくっておくことをおすすめします。
大手とベンチャー、どちらを検討すべきか
Web業界の企業研究を進めていくと、大手企業とベンチャー企業のどちらを軸に就活を進めるべきか、という判断に行き着きます。優劣ではなく、働き方の違いとして捉えることが大切です。
分業体制の大手、裁量の大きいベンチャー
大手企業は組織規模が大きい分、業務が細分化され、専門性を深めやすい環境が整っています。一方でベンチャー企業は、一人が担う業務範囲が広く、若手のうちから意思決定に関わる機会を得やすい傾向があります。どちらが向いているかは、専門性を積み上げたいのか、幅広い経験を早く積みたいのかという志向によって変わってくるでしょう。
配属・異動のコントロールしやすさ
大手企業では、入社時に希望した職種や部署に必ずしも配属されるとは限らず、入社後の配属や異動が会社主導で決まる場面が多く見られます。ベンチャー企業では組織自体が小さいため、担当業務の変更はあっても、大手ほど大規模な異動サイクルは発生しにくいのが実情です。志望動機を固める段階で、この違いを踏まえて自分の許容度を確認しておくと、入社後のギャップを減らせます。
よくある質問
最後に、Web業界の大手企業について就活生から寄せられやすい疑問をまとめました。
- Web業界とIT業界は同じ意味ですか？
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同じではありません。IT業界は通信インフラやシステム開発、ハードウェアなどを含む広い括りで、Web業界はその中でもWebサイトやアプリを通じてサービスを提供する企業群を指す呼び方です。IT業界という大きな枠の一部がWeb業界にあたると考えると整理しやすくなります。
- 文系でも大手Web企業に就職できますか？
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職種によります。エンジニア職は技術的な知識が求められる場面が多い一方、企画やマーケティング、営業といった職種は文系出身者も数多く活躍しています。募集要項の応募資格欄を職種ごとに確認し、文理を問わない職種から企業研究を始めるのが現実的です。
- 大手企業とベンチャー企業、将来性が高いのはどちらですか？
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一概にはいえません。大手企業は経営基盤が安定している一方、事業の変化に時間がかかる場合があります。ベンチャー企業は成長スピードが速い反面、事業環境の変化による影響も受けやすくなります。将来性は個社の事業内容や市場環境によって左右されるため、企業単位で有価証券報告書や決算資料を確認しながら判断する姿勢が欠かせません。
「Web業界の大手」とひとことで言っても、判定基準によって顔ぶれは変わり、事業モデルも一様ではありません。ランキング記事は業界の全体像をつかむ入り口として活用しつつ、最終的な志望企業の絞り込みは、有価証券報告書のような一次情報を自分の目で確認したうえで進めてください。
