TLPC株式会社はどんな会社?事業内容・評判・採用情報を調査【就活・転職】

就職・転職の候補としてTLPC株式会社を調べ始めると、公式サイトのほかに転職サイトや採用媒体のページが次々と並びます。どこから読めば会社の輪郭がつかめるのか、迷ってしまう人も多いのではないでしょうか。同社は東京都港区に本社を構え、システム・アプリ開発からWeb制作、DX支援、SNSマーケティングまで幅広く手がけてきました。

そこで本記事では、会社概要から事業内容、働く環境、採用条件までを、企業研究に使える形で並べ直しました。よりどころにしたのは、同社の公式サイト、国税庁法人番号公表サイトの登録情報、採用ページ、そして上場企業が開示した適時開示資料です。社員・元社員が口コミサイトへ投稿した内容については、調査も引用も行っていません。

なおTLPC株式会社は、2025年9月に大きな経営上の変化を経験しています。同社が営んでいた事業の全部を新設分割という手法で新会社「株式会社トレプロ」に引き継がせ、そのトレプロが東証グロース市場に上場するマテリアルグループ株式会社の完全子会社になりました。この経緯は本文で詳しく説明します。企業研究の際に見落としやすいポイントなので、先に触れておきます。

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目次

TLPC株式会社の会社概要

TLPC株式会社公式サイトのトップページ
TLPC株式会社公式サイトのトップページ(2026年9月現在。出典: TLPC株式会社 公式サイト
正式商号 TLPC株式会社(TLPC Inc.)
本社所在地 〒108-6028 東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟28階
設立 2018年9月(適時開示資料では2018年9月13日)
代表者 代表取締役 金山卓真
資本金 80,000,000円
従業員数 58名(パート・アルバイト・業務委託含む)
事業内容 経営コンサルティング、ITコンサルティング、財務コンサルティング、システム開発・アプリ制作、Webサイト制作、クリエイティブ制作、広告運用等
株主 金山卓真(100%・2025年8月時点の適時開示資料より)
主要取引銀行 三井住友銀行 新宿西口支店、三菱UFJ銀行 渋谷支店、ジャパンネット銀行 ビジネス営業部支店
公式サイト https://tlpc-t.co.jp/

出典: TLPC株式会社 公式サイト 会社概要(2026年9月時点)。株主の情報のみマテリアルグループ株式会社の適時開示資料(2025年8月22日付)を出典としています。主要取引銀行に挙げられている「ジャパンネット銀行」は、2021年4月5日に「PayPay銀行株式会社」へ商号変更された銀行です(出典: PayPay銀行 商号変更に関するご案内)。

本店所在地の変遷(同一法人であることの確認)

〜2021年3月 東京都新宿区西新宿7丁目5番9-1110号
2021年3月〜2024年4月 東京都渋谷区松濤1丁目28-2
2024年4月〜2026年4月 東京都港区芝浦3丁目14番18号キャナルスクエア芝浦5階
2026年4月〜(現在) 東京都港区港南2丁目15番1号品川インターシティA棟28階

出典: 国税庁法人番号公表サイトの登録情報(法人番号3011101085430)にもとづく所在地変更履歴。現在の所在地は公式サイト記載の住所と一致しています。なお2026年9月時点の採用ページでは、ひとつ前の本店所在地だった東京都港区芝浦が勤務地として案内されたままとなっており、登記上の現在の本店所在地とは一致しません。

TLPC株式会社の事業内容

TLPC株式会社は、経営コンサルティング・ITコンサルティング・財務コンサルティングを土台に、システム・アプリ開発、Web制作、クリエイティブ制作、広告運用まで幅広く手がけてきた会社として公式サイトで紹介されています。事業領域は大きく6つに分かれており、システム・アプリ開発事業では業務効率化や新規事業向けのシステム・アプリを開発し、年間500社以上との取引実績があると案内されていました(出典: TLPC株式会社 公式サイト)。

Web制作・開発事業では、顧客企業のWebサイトやWebメディア、Webサービスの制作・開発を担当します。DX事業ではデジタル変革を支援するサービスを提供し、補助金対応の実績もあるとされていました。メディア構築事業として展開する「トレプロ」は、SNSマーケティングと採用特化型のサービスで、累計300社、月間2,000本という制作実績を掲げています。

このほか、映像分野のプロ人材を育成する映像スクール事業では月間1,500本以上のショート動画制作の実績があるとされ、従業員のスキルアップを支援する研修事業も手がけています。企業方針としては「想像を超えた市場創造を。」「常識を超えなければ、市場形成はできない。」という考え方を掲げ、マーケティング・マネジメント・IT・クリエイティブ・ファイナンスなど複数領域の専門家で構成されるとしています(出典: 公式サイト)。

大切にしている4つの価値観として並べられているのが、T=トップギバー、L=ライフスタイル、P=プロフェッショナル、C=キュリオシティです。理念ページでは、「“ありがとう”だけじゃ物足りない!感謝・感動・感激を創造し続ける」という言葉とあわせて紹介されていました(出典: TLPC株式会社 公式サイト 理念)。

TLPC株式会社の働く環境・社風

採用ページで確認できる待遇としては、交通費全額支給とフルフレックス制が全職種共通で案内されています。事務と営業の募集には勤務時間・曜日の欄が置かれ、月曜から日曜までのシフト制、稼働時間の目安は月160時間程度(週5日程度)と記されていました。事務職は「リモートあり!」、SNS編集ディレクターは「フルリモート」と紹介されています(出典: TLPC株式会社 公式サイト 採用情報)。

一方で、公開されている求人は4件とも雇用形態が業務委託で、正社員としての募集は確認できませんでした。フルフレックスやリモート可という柔軟さがある半面、この4件が雇用契約ではない点は、企業研究のうえで押さえておきたいポイントだといえるでしょう。

社風に関わる情報としては、前述の企業理念や4つの価値観のほか、マーケティング・マネジメント・IT・クリエイティブ・ファイナンスといった複数分野の専門家で構成されるという紹介があります。くるみん認定や健康経営優良法人といった公的認定についての記載は、公式サイトと採用ページには見当たりませんでした。

TLPC株式会社の評判・口コミ

ここで取り上げるのは、公式サイトと上場企業の適時開示資料から確認できる、外部からの評価や会社の信頼性に関わる事実です。2025年に起きた事業承継の経緯と、そのときあわせて公表された3期分の決算数値が中心になります。

最も大きな出来事は、2025年8月から9月にかけて起きた事業承継でした。始まりは2025年8月22日、東証グロース市場に上場するマテリアルグループ株式会社(証券コード156A)が適時開示を出したところからです。TLPC株式会社の新設分割で生まれる新会社「株式会社トレプロ」について、その全株式を取得して完全子会社にすると取締役会で決議した、という内容でした。資料に記された取得価額は、株式取得価額18億9,000万円とアドバイザリー費用の概算1,000万円を足した合計およそ19億円です(出典: マテリアルグループ株式会社 適時開示資料、2025年8月22日付)。

同年9月30日には、TLPC株式会社が「事業の全部に関して有する権利義務」をトレプロへ承継させたことが、お知らせとして公表されました。このお知らせは承継先のトレプロだけでなく、TLPC株式会社自身の公式サイトにも同じ内容で掲載されています(出典: TLPC株式会社 公式サイト お知らせ株式会社トレプロ 公式サイト お知らせ)。

上場企業が約19億円を投じて承継先を完全子会社にしたという取得価額の水準は、TLPC株式会社が手がけてきた事業やノウハウに対する買い手側の評価を映したものと考えられます。この金額は株式市場での売買価格ではなく、マテリアルグループとの株式譲渡契約で決まった価格として適時開示資料に記載されたものです(出典: マテリアルグループ株式会社 適時開示資料)。

この適時開示資料では、TLPC株式会社自身の決算数値も3期分そろって公表されました。売上高は2022年8月期が156百万円、翌2023年8月期が440百万円、2024年8月期が654百万円という推移です。営業利益は2022年8月期が▲0百万円と収支のほぼ並ぶ水準でしたが、2023年8月期に33百万円、2024年8月期には222百万円へ届いています。なお同資料には、売上高の一部は収益認識基準の適用前であるという注記も添えられていました。短い期間で事業規模を伸ばしてきた会社だと、この3期分の数字からは読み取れます(出典: マテリアルグループ株式会社 適時開示資料)。

職場の実態を確かめたい場合は、公式の採用情報に加えて、複数の求人媒体や企業情報サイトの記載を読み比べてみてください。求人票に書かれた条件と、承継後の運営体制についての説明をあわせて読むと、働き方の実像がつかみやすくなります。

TLPC株式会社の採用情報

2026年9月時点の採用ページに出ていた募集は4職種でした。契約形態はすべて業務委託、勤務地はいずれも東京都港区芝浦と案内されています。SNSディレクターは月額報酬33万円から、未経験OKかつ急募とされていました。事務は月額報酬33万円からで、リモートワークが可能とされています(出典: TLPC株式会社 公式サイト 採用情報)。

営業は月額報酬35万円からで、こちらも未経験OK・急募と案内されていました。SNS編集ディレクターは月額報酬25万円からで、フルリモート勤務が可能とされています。4職種に共通する待遇として挙げられていたのは、交通費全額支給とフルフレックス制です。勤務時間・曜日の欄が置かれていたのは事務と営業の2職種で、月曜から日曜までのシフト制、稼働時間の目安は月160時間程度(週5日程度)と記されていました。

アクセスについては、勤務地が東京都港区芝浦とされている事務と営業の求人欄に、JR田町駅から徒歩6分、都営三田線・浅草線の三田駅から徒歩6分と案内されています。採用ページの区分は中途採用で、新卒向けの募集は掲載されていませんでした。

TLPC株式会社が向いている人・企業研究のポイント

公式に発信されている情報から見えてくるTLPC株式会社は、経営・IT・財務のコンサルティングを軸に、システム開発やWeb制作、SNSマーケティング、映像制作まで幅広い領域を手がけてきた会社として紹介されていました。複数分野の専門家が集まる組織という紹介や、フルフレックス・リモート可という柔軟な働き方の案内からは、特定の業務に縛られず幅広いスキルを身につけたい人や、裁量を持って働きたい人に関心を持たれやすい会社だと考えられます。

企業研究の際に押さえておきたいのが、2025年9月の事業承継です。TLPC株式会社の事業の全部が新会社「株式会社トレプロ」へ移り、トレプロは東証グロース市場に上場するマテリアルグループ株式会社の完全子会社となりました。この承継そのものは、TLPC株式会社の公式サイトにもお知らせとして掲載されています(出典: TLPC株式会社 公式サイト お知らせ)。

一方で、同じ公式サイト(tlpc-t.co.jp)は2026年9月時点でもTLPC株式会社の名称で会社概要や求人情報を載せています。これらのページが承継後のどの時点の状況を映したものかまでは、サイト上に説明が見当たりませんでした。応募を考えるときは、会社説明会や面接の場で、いま事業を運営している法人と雇用契約の相手先がどちらになるのかを確かめておくとよいでしょう。

もうひとつ確認しておきたいのが、契約の形です。公開されている求人は4件とも業務委託で、正社員としての募集は見当たりませんでした。正社員雇用を前提に考えている人にとっては、応募前に必ず押さえておきたい条件だといえます。募集職種の詳細や実際の働き方は、問い合わせや面談の場で聞いておくと安心です。

よくある質問

Q. TLPC株式会社は何の会社ですか?

A. 公式サイトでは、事業領域を6つに分けて紹介しています。システム・アプリ開発、Web制作・開発、DX、メディア構築(SNSマーケティング)、映像スクール、研修の6つで、これらを経営・IT・財務のコンサルティングが土台として支える形です。本社は東京都港区にあります(出典: 公式サイト)。

Q. TLPC株式会社とトレプロはどういう関係ですか?

A. トレプロは、TLPC株式会社の事業を引き継ぐために新設分割でつくられた会社です。2025年9月30日付でTLPC株式会社の事業の全部がトレプロへ移り、その全株式は同じ日に東証グロース市場上場のマテリアルグループ株式会社へ渡りました。適時開示資料では「一部の資産を除き」すべての事業を承継すると説明されています。いまのトレプロは、マテリアルグループの完全子会社という位置づけになります(出典: マテリアルグループ株式会社 適時開示資料、TLPC株式会社および株式会社トレプロ 各公式サイトのお知らせ)。

Q. TLPC株式会社の評判はどうですか?

A. 公式に確認できる客観的な情報としては、2025年9月に上場企業マテリアルグループが約19億円を投じて事業承継先のトレプロを完全子会社化したこと、2022年8月期から2024年8月期にかけて売上高と営業利益が伸びてきたことが挙げられます。働き方の条件は公式サイトの採用ページに示されており、本記事の「働く環境・社風」「採用情報」の項にまとめました(出典: マテリアルグループ株式会社 適時開示資料、TLPC株式会社 公式サイト 採用情報)。

Q. TLPC株式会社の採用情報はどこで確認できますか?

A. 公式サイトの採用ページ(tlpc-t.co.jp/recruit)が窓口になります。2026年9月時点で掲載されていた募集は4職種、契約形態はいずれも業務委託でした。職種ごとの月額報酬や勤務条件は、本記事の「採用情報」の項にまとめています(出典: 公式サイト)。

この記事の著者情報

株式会社ネット風評被害対策 代表取締役 内村淳

ネット風評被害対策の専門家として15年以上の実績を持つ。
風評被害誹謗中傷対策・サジェスト対策・逆SEO対策・SNS炎上対応など、企業のWebリスク解決を累計10,000社以上支援。
ネット誹謗中傷対策に特化した法律事務所に1年間従事し、法的観点からの対応知見を習得。IT技術と法的アプローチの双方に携わってきた経験を持つ。
あらゆるネット風評被害対策支援に加え、企業向けコンサルティングや同業他社へのサービス提供も行う。
現在、日々進化するAI検索エンジンのアルゴリズムを徹底解析し、AI検索時代に適応した次世代の風評対策に注力している。

著書: 『AI時代のネット風評被害対策』(Kindle出版) ↗

発信活動: ネット風評被害対策に関する情報をnoteでも発信しています。 note ↗

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