スーパーマーケット業界の大手企業ランキング|1位イオン、2位トライアル

「スーパーの大手は、イオンとセブン&アイ」。イトーヨーカ堂とヨークベニマルが長くセブン&アイ・ホールディングスの子会社だったため、こう覚えている人もいるでしょう。ところが、2社は2025年9月1日にセブン&アイの連結子会社から外れました。2026年に提出された有価証券報告書で、食品を中心に売るスーパーの上場会社を売上高の大きい順に並べると、1位はイオンの9兆3,554億円、2位は2025年7月に西友を子会社にしたトライアルホールディングスの1兆3,471億円です。

3位以下は、ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスの9,444億円、バローホールディングスの8,961億円、ライフコーポレーションの8,485億円と続きます。ただし、上位10社のうち3社はイオンの連結子会社で、6社は持株会社です。持株会社が自社について載せる「平均年間給与」は本部で働く人の数字で、店を運営する会社の数字ではありません。

本記事では、上位10社の売上高の順位から、順位が分かりにくい3つの理由、見比べる4つの視点、有価証券報告書で確かめる手順まで、就活キャリア研究所の視点でお伝えします。

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目次

スーパーマーケット業界の大手企業ランキング上位10社

東証に上場するスーパーを売上高の大きい順に並べると、次の10社です。売上高は各社の最新の有価証券報告書にある連結損益計算書の数字で、億円未満は切り捨てています。

  1. イオン:9兆3,554億円(2026年2月期)
  2. トライアルホールディングス:1兆3,471億円(2026年6月期)
  3. ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス:9,444億円(2026年2月期)
  4. バローホールディングス:8,961億円(2026年3月期)
  5. ライフコーポレーション:8,485億円(2026年2月期)
  6. フジ:7,842億円(2026年2月期)
  7. ブルーゾーンホールディングス:7,834億円(2026年3月期)
  8. アークス:6,269億円(2026年2月期)
  9. イオン九州:5,205億円(2026年2月期)
  10. イズミ:5,109億円(2026年2月期)

対象は、日本取引所グループが公表する2026年10月末の東証上場銘柄一覧で、プライム、スタンダード、グロースの各市場に上場し、33業種区分が「小売業」の会社です。このうち、食品を中心に売るスーパーマーケットや総合スーパー、スーパーセンターを主な事業とする会社を、有価証券報告書の事業の内容とセグメント情報で選びました。

売上高には、テナントからの賃料や手数料などの営業収入を含めていません。営業収入を足した営業収益で並べると9位と10位が入れ替わり、イズミが5,693億円、イオン九州が5,471億円になります。

(参考:東証上場銘柄一覧(日本取引所グループ)、第101期 有価証券報告書(イオン)、第12期 有価証券報告書(トライアルホールディングス)、第11期 有価証券報告書(ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス)、第69期 有価証券報告書(バローホールディングス)、第71期 有価証券報告書(ライフコーポレーション)、第59期 有価証券報告書(フジ)、第1期 有価証券報告書(ブルーゾーンホールディングス)、第65期 有価証券報告書(アークス)、第54期 有価証券報告書(イオン九州)、第65期 有価証券報告書(イズミ))

ドン・キホーテなどのディスカウントストアの事業が売上高の61.6%を占めるパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(2026年6月期の売上高2兆4,452億円)は入れていません。セグメント別の営業収益の9割をコンビニエンスストアの事業が占めるセブン&アイ・ホールディングスも入れていません。

エイチ・ツー・オー リテイリングは、関西スーパーマーケットとイズミヤ・阪急オアシス(2026年4月1日に合併して関西フードマーケット)などの食品事業が、連結売上高6,802億円の6割を占めます。ただ、売上を仕入先への支払いを差し引かない総額で数えた「総額売上高」1兆1,624億円では百貨店事業が53.4%を占めるため、主な事業を百貨店とみて入れていません。

(参考:第46期 有価証券報告書(パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス)、第107期 有価証券報告書(エイチ・ツー・オー リテイリング))

売上高が1兆円を超える2社

売上高が1兆円を超えるのは、イオンとトライアルホールディングスの2社です。イオンは純粋持株会社で、2026年2月28日時点で312社の連結子会社を持ちます。2026年2月期の外部の顧客への営業収益は、総合スーパーのGMS事業が3兆6,048億円、スーパーマーケットのSM事業が3兆704億円で、2つを合わせると連結の営業収益10兆7,153億円の6割を超えます。

トライアルホールディングスは、スーパーセンターなどのトライアルの店と、西友の店を運営しています。2025年7月1日に西友の全株式を取得し、2026年6月期の売上高は前の期の8,038億円から67.6%増えました。加工食品、日配品、生鮮食品の3つの区分を合わせた売上は、売上高の79.5%です。

売上高が1兆円に届かない8社

3位から10位の8社は、店を運営する会社をグループに持つ持株会社と、自ら店を運営する会社に分かれます。各社の有価証券報告書の「事業の内容」に載る主な会社と事業は、次のとおりです。

  • ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス:マルエツ、カスミ、いなげや、イオンフードスタイルなどの持株会社
  • バローホールディングス:スーパーのバローや、ドラッグストアの中部薬品などの持株会社
  • ライフコーポレーション:首都圏と近畿圏で食料品を中心に売る店の運営
  • フジ:総合小売業の運営と、子会社のフジマートなどによるスーパーの運営
  • ブルーゾーンホールディングス:ヤオコー、エイヴイ、せんどう、クックマートなどの持株会社
  • アークス:ラルズ、ユニバース、ベルジョイス、福原などの持株会社
  • イオン九州:九州での総合スーパーやスーパーマーケットなどの運営
  • イズミ:「ゆめタウン」などのショッピングセンターや総合スーパーの運営

イオンフードスタイルは、2026年3月1日にマックスバリュ関東から社名を変えた会社です。ブルーゾーンホールディングスは、ヤオコーが2025年10月1日に単独株式移転で設立した持株会社で、2026年3月期の連結の数字はヤオコーの1年分を引き継いでいます。

スーパーの順位が分かりにくい3つの理由

スーパーの順位が分かりにくいのは、イオンの売上高に上場子会社の売上が入り、上位10社のうち6社が持株会社で、決算期も会社ごとに違うからです。

イオンの売上高に上場子会社の売上が入るから

上位10社のうち3社は、イオンが議決権の過半数を持つ連結子会社です。2026年2月28日時点でイオンが持つ議決権の割合は、次のとおりです。

  • ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス:52.90%
  • フジ:51.49%
  • イオン九州:70.18%

3社の売上高を足すと2兆2,492億円で、イオンの連結売上高の24.0%にあたる規模です。イオンと3社を同じ順位表に並べると、同じグループの売上を2回数えることになります。

上位10社のうち6社が持株会社だから

イオン、トライアルホールディングス、ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス、バローホールディングス、ブルーゾーンホールディングス、アークスの6社は持株会社です。有価証券報告書を出した会社自身(単体)の従業員数と平均年間給与は、次のとおりです。

  • イオン:559人、932万9千円
  • トライアルホールディングス:113人、1,137万9千円
  • ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス:445人、6百万円
  • バローホールディングス:192人、735万7千円
  • ブルーゾーンホールディングス:4人、805万9千円
  • アークス:125人、624万円

人数と給与の時点は各社の決算日で、給与は千円未満を切り捨てています。ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスは、給与を百万円単位で載せています。ブルーゾーンホールディングスの4人は、全員がヤオコーからの出向者です。持株会社6社の平均年間給与は、店を運営する会社で働く人の給与の水準を表しません。

決算期が会社ごとに違うから

上位10社の決算期は、2月、3月、6月の3つに分かれます。2026年に提出された報告書が対象とする1年間は、次のとおりです。

  • 2025年3月から2026年2月:イオン、ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス、ライフコーポレーション、フジ、アークス、イオン九州、イズミ
  • 2025年4月から2026年3月:バローホールディングス、ブルーゾーンホールディングス
  • 2025年7月から2026年6月:トライアルホールディングス

トライアルホールディングスの売上高は、2月期の会社より4か月遅く終わる1年間の数字で、2025年7月1日に子会社にした西友の12か月分が入っています。

決算期によって、報告書に載る給与の範囲も異なります。2026年2月20日に公布された内閣府令の改正で、子会社の経営管理を主に行う会社は、2026年3月31日以後に終わる事業年度の報告書から、外国会社を除いて従業員が最も多い連結子会社(最大人員会社)の平均年間給与も載せることになりました。その会社の従業員が連結の過半数に届かなければ、次に多い会社も載せます。

(参考:企業内容等の開示に関する内閣府令の改正(金融庁))

2月期決算の持株会社であるイオン、ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス、アークスの報告書には、店を運営する子会社の平均年間給与がまだ載っていません。

スーパー大手を見比べる4つの視点

スーパー大手を見比べる4つの視点を示した図(営業利益率・入社先の年収・パートの人数・人数の数え方)

スーパー大手の違いは、売上高の順位よりも、次の4つを有価証券報告書で見比べると分かります。

  1. 営業利益率:営業収益に対する本業の利益の割合を見る
  2. 入社先の年収:入社する会社の平均年間給与を見る
  3. パートの人数:従業員1人あたりのパートタイマーの数を見る
  4. 人数の数え方:従業員数に入る人の範囲を注記で見る

営業利益率

上位10社の営業利益率は、0.5%から4.8%です。高い順に並べ、営業利益を添えると次のとおりです。営業利益率は、売上高と営業収入を足した営業収益に対する営業利益の割合で、小数第2位を四捨五入しています。

  • イズミ:4.8%(272億円)
  • ブルーゾーンホールディングス:4.5%(363億円)
  • バローホールディングス:3.0%(275億円)
  • ライフコーポレーション:3.0%(260億円)
  • アークス:2.8%(176億円)
  • イオン:2.5%(2,704億円)
  • トライアルホールディングス:2.2%(303億円)
  • イオン九州:2.0%(107億円)
  • フジ:1.4%(112億円)
  • ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス:0.5%(50億円)

売上高3位のユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスの営業利益は50億円で、10位のイズミの272億円の5分の1に届きません。売上高の順位と、本業で出す利益の順位は一致しません。

入社先の年収

店を運営する会社などの平均年間給与を高い順に並べ、従業員数と平均年齢を添えると、次のとおりです。ライフコーポレーション、フジ、イオン九州、イズミは単体の数字、ほかは持株会社の報告書に載る子会社の数字です。

  • ヤオコー(ブルーゾーンホールディングス):657万3千円(4,493人・40.2歳)
  • ライフコーポレーション:582万7千円(7,499人・41.2歳)
  • 西友(トライアルホールディングス):578万7千円(2,574人・46.7歳)
  • バロー(バローホールディングス):564万3千円(2,828人・38.4歳)
  • イズミ:564万2千円(2,895人・41.3歳)
  • フジ:515万1千円(6,681人・45.6歳)
  • イオン九州:481万1千円(5,316人・47歳2か月)
  • トライアルカンパニー(トライアルホールディングス):478万6千円(4,686人・41.2歳)

平均年間給与には賞与と基準外賃金が含まれ、時点は各社の決算日です。トライアルホールディングスの報告書には、従業員が最も多いトライアルカンパニーと、2番目に多い西友の2社が載っています。トライアルカンパニーは主に店舗物件の保有と子会社への商品供給を担い、その店舗の運営はトライアルストアーズが担います。西友の平均年間給与は前の年より15.1%減っており、報告書は主な理由を業績連動賞与としています。持株会社の単体と比べると、ヤオコーは約150万円、バローは約170万円、トライアルカンパニーは約660万円低い額です。

パートの人数

店を運営する会社の従業員数と、1日8時間で換算したパートタイマーなどの数を比べると、従業員1人あたりのパートタイマーは次のとおりです。かっこ内は、従業員数とパートタイマーなどの数です。

  • フジ:3.5人(6,681人と23,688人)
  • ライフコーポレーション:3.4人(7,499人と25,833人)
  • ヤオコー:3.3人(4,493人と14,690人)
  • バロー:2.8人(2,828人と8,031人)
  • イオン九州:2.5人(5,316人と13,323人)
  • イズミ:2.1人(2,895人と6,148人)

有価証券報告書の平均年間給与は従業員数に入る人の平均で、従業員数の横にかっこ書きで載るパートタイマーなどの給与は含みません。パートタイマーの多い会社ほど、平均年間給与は店で働く人の一部だけの数字になります。

人数の数え方

従業員数とパートタイマーの数に入る人の範囲は、会社ごとに違います。表の下の注記に書かれた主な違いは、次のとおりです。

  • フジ:パートタイマーの数はアルバイトを除いた時間給制社員の数で、従業員数とパートタイマーの数の両方で再雇用の人を含め、8時間を1人として数える
  • ライフコーポレーション:パートタイマーの数にパートナー社員とアルバイトを含める
  • イオン九州:従業員数に親会社などからの出向者58人を含め、親会社などへの出向者62人を含めない
  • 西友とトライアルカンパニー:臨時従業員の数は契約社員、嘱託、パートタイマーの年間の平均雇用人員で、派遣社員を除く

西友の臨時従業員は11,619人で、従業員2,574人の4.5倍です。ただ、注記に1日8時間で換算したとの記載がないため、上の6社の数字とはそのまま比べられません。パートタイマーの多さを比べるときは、注記で8時間換算かどうかを確かめましょう。

有価証券報告書でスーパー大手を確かめる手順

スーパーマーケット業界の大手企業ランキングについて公開されている情報を確かめている場面のイラスト
STEP1

日本取引所グループの東証上場銘柄一覧のExcelを開き、33業種区分の列で「小売業」、市場・商品区分の列でプライム、スタンダード、グロースの会社に絞り込みます。2026年10月末の一覧では324銘柄あるため、気になる会社は社名で探します。

STEP2

金融庁のEDINETで会社名を入れて書類を検索し、事業年度が最も新しい有価証券報告書を開きます。「第5 経理の状況」の連結損益計算書で売上高と営業収入を、注記の「セグメント情報等」で事業ごとの売上を確かめます。

STEP3

同じ報告書の「従業員の状況」で、従業員数、平均年齢、平均年間給与と、かっこ内のパートタイマーなどの数を見ます。「従業員の状況」は、2026年2月期までの報告書では「第1 企業の概況」に、2026年3月期からの報告書では「第4 提出会社の状況」にあります。持株会社の報告書では、「最大人員会社の状況」もあわせて読みます。

スーパーマーケット業界の大手企業でよくある質問

イオンのスーパーで働くと、どの会社の社員になりますか

店を運営する子会社の社員になります。イオンは純粋持株会社で、2026年2月28日時点の従業員は559人です。連結子会社には、総合スーパーのイオンリテール、スーパーマーケットのダイエー(2026年3月1日に光洋を吸収合併)、小型スーパーマーケットのまいばすけっとなどがあります。

イトーヨーカ堂やヨークベニマルが順位にないのはなぜですか

2社は2025年9月1日に、セブン&アイ・ホールディングスの連結子会社から外れたためです。2社は、Bain Capital Private Equity, L.P.とそのグループ会社が設立した株式会社BCJ-95の子会社になり、セブン&アイはBCJ-95の株式の35.07%を持っています。BCJ-95は東証に上場していないため、順位表には入れていません。

(参考:第21期 有価証券報告書(セブン&アイ・ホールディングス))

西友はどこの会社のグループですか

トライアルホールディングスのグループです。トライアルホールディングスは2025年7月1日に西友の全株式を取得し、連結子会社にしました。西友の店はスーパーマーケット、ハイパーマーケット、トライアル西友の3種類で、トライアルの店と合わせて流通小売事業として運営されています。2026年11月、グループのSTリテールが社名を西友に変え、もとの西友は社名をUnicornに変えました。店の事業は新しい西友が引き継ぎ、Unicornは12月1日にグループ外へ譲渡される予定です。

マルエツやカスミの平均年収は分かりますか

2026年2月期の有価証券報告書では分かりません。持株会社のユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスは2月期決算で、最大人員会社の平均年間給与を載せる決まりは、2026年3月31日以後に終わる事業年度から適用されるためです。2027年2月期の報告書からは、従業員が最も多い子会社の平均年間給与が載ることになります。

売上高の順位より入社先の会社で比べよう

スーパーマーケット業界の大手は、売上高ではイオンが首位で、西友を子会社にしたトライアルホールディングスが続きます。ただし、上位10社のうち3社はイオンの連結子会社で、6社は持株会社です。

気になる会社の有価証券報告書を開き、「従業員の状況」で入社先の平均年間給与と、かっこ内のパートタイマーの数を確かめてから比べてください。

この記事の調査・執筆

就活キャリア研究所編集部

就活キャリア研究所編集部

就活キャリア研究所編集部は、就職・転職活動に役立つ企業情報やキャリアに関する情報を調査・発信する編集チームです。
企業の公式サイトや採用ページ、公開資料などをもとに、事業内容・年収・福利厚生・働く環境・口コミ・評判などを幅広く調査しています。
また、自己分析や面接対策、キャリア形成に関する情報も発信し、就活生や転職希望者が自分に合った企業・仕事を見つけられるよう、正確性と客観性を重視した記事制作に取り組んでいます。

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