ゴム業界の大手企業ランキング｜タイヤ4社と5位以下の売上と年収

「ゴム業界の大手はブリヂストン、横浜ゴム、住友ゴム、TOYO TIRE」。業界研究を始めた人の多くは、まずタイヤメーカーの名前を挙げます。ところが5位から下に並ぶ会社や、添えられた平均年収の数字は、一覧ごとにそろっていません。12月決算の会社と3月決算の会社が同じ表に並び、2026年1月に上場をやめた会社が、それより前に作られた一覧には載っているためです。

東証の33業種区分で「ゴム製品」に分類される上場企業16社を、2026年10月27日時点で最新の有価証券報告書の売上高で並べると、1位はブリヂストンの4兆4,294億円です。2位は横浜ゴムの1兆2,349億円、3位は住友ゴム工業の1兆2,070億円、4位はTOYO TIREの5,949億円で、4社とも2025年12月期の数字です。5位の西川ゴム工業は2026年3月期の1,221億円で、4位のおよそ5分の1です。それでも上位10社の提出会社の平均年間給与は、647万円から771万円の幅に収まります。

本記事では、上位10社の売上高・従業員数・平均年間給与を有価証券報告書の原文から並べ、決算月の違い、タイヤの会社と部品の会社の違い、自分で確かめる手順まで、お伝えします。

ゴム業界の大手企業ランキング上位10社

ゴム業界の大手企業を売上高の大きい順に並べると、上位10社は次のとおりです。数字は各社の最新の有価証券報告書にある「主要な経営指標等の推移」の連結の数字で、億円未満を切り捨てています。

1. ブリヂストン：4兆4,294億円（2025年12月期）
2. 横浜ゴム：1兆2,349億円（2025年12月期）
3. 住友ゴム工業：1兆2,070億円（2025年12月期）
4. TOYO TIRE：5,949億円（2025年12月期）
5. 西川ゴム工業：1,221億円（2026年3月期）
6. バンドー化学：1,192億円（2026年3月期）
7. オカモト：1,080億円（2026年3月期）
8. 三ツ星ベルト：922億円（2026年3月期）
9. ニッタ：918億円（2026年3月期）
10. フコク：900億円（2026年3月期）

このうちブリヂストン、横浜ゴム、住友ゴム工業、バンドー化学の4社は国際会計基準（IFRS）で連結財務諸表を作っており、表の行の名前は「売上収益」です。残る6社は「売上高」です。以下では、4社の売上収益も含めて売上高と呼びます。

対象にしたのは、日本取引所グループが公開している東証上場銘柄一覧の2026年9月末の版で、33業種区分が「ゴム製品」とされている16社です（日本取引所グループ）。11位以下は、ニチリンの736億円、藤倉コンポジットの402億円、櫻護謨の145億円、朝日ラバーの78億円、不二ラテックスの67億円、相模ゴム工業の59億円が続きます。ニチリンは2025年12月期、ほかの5社は2026年3月期の数字です（金融庁）。

売上高5,000億円を超えるタイヤ4社

上位4社は、売上高が5,000億円を超えるタイヤメーカーです。

ブリヂストンは、子会社222社と関連会社等122社でグループを構成し、日本、アジア・大洋州・インド・中国、米州、欧州・中近東・アフリカの4地域を報告セグメントにしています。事業はタイヤ事業、ソリューション事業、化工品・多角化事業などで、連結の従業員数は115,716人です（ブリヂストン有価証券報告書）。

横浜ゴムは、タイヤと、ホース配管や工業資材などのMB（マルチプル・ビジネス）の2つを主なセグメントにしています。タイヤセグメントが連結売上収益の90.8%を占め、連結の従業員数は34,471人です（横浜ゴム有価証券報告書）。

住友ゴム工業は、タイヤ、スポーツ、産業品他の3事業を持ち、外部顧客からの売上収益のうちタイヤが1兆436億円です。住友電気工業は、住友ゴム工業の議決権の29.0%を持つ「その他の関係会社」です。住友ゴム工業の連結の従業員数は37,671人です（住友ゴム工業有価証券報告書）。

TOYO TIREは、タイヤ事業と、自動車用防振ゴムなどを作る自動車部品事業の2つを報告セグメントにしています。2025年12月期の外部顧客への売上高は、タイヤ事業が5,476億円、自動車部品事業が472億円で、連結の従業員数は9,941人です（TOYO TIRE有価証券報告書）。

売上高900億〜1,300億円の6社

5位の西川ゴム工業から10位のフコクまでの6社は、売上高が900億円台から1,200億円台に並びます。6社が作っているのは、自動車や産業機械に使うシール・ベルト・ホース・防振ゴムなどの部品と、フィルムや生活用品です。

西川ゴム工業は、ドアシールなどの自動車用のゴム・樹脂シール製品を中心に作る会社で、自動車用部品事業の売上高が連結売上高の90%を超えます。連結の従業員数は6,294人です（西川ゴム工業有価証券報告書）。

バンドー化学は、自動車用伝動ベルトなどの自動車部品事業、産業機械用のベルトやコンベヤベルトなどの産業資材事業、精密ベルトや工業用フイルムなどの高機能エラストマー製品事業を持っています。連結の従業員数は4,159人です（バンドー化学有価証券報告書）。

オカモトは、プラスチックフイルムや壁紙、自動車内装材などの産業用製品と、医療・日用品などの生活用品を作る会社です。2026年3月期の外部顧客への売上高は産業用製品が757億円、生活用品が320億円で、有価証券報告書は生活用品事業の主力をコンドームとしています。連結の従業員数は2,593人です（オカモト有価証券報告書）。

三ツ星ベルトは、自動車用ベルトや産業機械用ベルトなどを国内と海外で作る会社で、事業は国内ベルト、海外ベルト、建設資材に分かれます。連結の従業員数は4,568人です（三ツ星ベルト有価証券報告書）。

ニッタは、搬送用のベルトなどのベルト・ゴム製品と、ホース・チューブ製品を中心とする会社です。2026年3月期の外部顧客への売上高は、ホース・チューブ製品が329億円、ベルト・ゴム製品が305億円で、連結の従業員数は2,993人です（ニッタ有価証券報告書）。

フコクは、シール部品やワイパーブレードラバーなどの機能品と、ダンパーやマウントなどの防振製品を中心に作る会社です。外部顧客への売上高は機能品が419億円、防振が378億円で、連結の従業員数は4,401人です（フコク有価証券報告書）。

ゴム業界のランキングが分かりにくい3つの理由

ゴム業界のランキングが一覧ごとに食い違うのは、決算月がそろっていないうえに、上位の順位が1年で入れ替わり、上場をやめた会社が古い一覧に残っているからです。

12月決算と3月決算が混ざるから

タイヤ4社の数字は2025年1月から12月までの1年間、5位から10位の6社の数字は2025年4月から2026年3月までの1年間の実績です。どちらも2026年10月27日時点で最新の有価証券報告書ですが、対象の期間は3か月ずれています。

報告書を出す月も違います。上位10社では、12月決算の4社が2026年3月18日から26日に、3月決算の6社が2026年6月22日から25日に、最新の有価証券報告書を提出しています。一覧の数字を見るときは、各社の数字がいつまでの1年間のものかを先に確かめてください。

2位と3位が1年で入れ替わったから

2025年12月期に2位になった横浜ゴムは、前の期までは住友ゴム工業を下回っていました。2024年12月期の売上収益は、住友ゴム工業が1兆2,118億円（住友ゴム工業有価証券報告書）、横浜ゴムが1兆947億円です（横浜ゴム有価証券報告書）。2社の報告書の「主要な経営指標等の推移」に載る2021年12月期から2024年12月期までの4期は、いずれも住友ゴム工業のほうが大きい数字です。

横浜ゴムの2025年12月期の売上収益は、前期比12.8%増でした。報告書は、OHT（オフハイウェイタイヤ）の売上収益が前期を上回った理由の1つに、2025年2月に買収したGoodyear社のOTR事業の業績が加わったことを挙げています。この事業は、建設・鉱山用車両向けのタイヤなどを生産・販売しています（横浜ゴム有価証券報告書）。

上場廃止で住友理工が外れたから

住友理工は、住友電気工業による公開買付けと売渡請求を経て、2026年1月29日付で東京証券取引所と名古屋証券取引所の上場を廃止しました。2026年3月期の売上高は6,532億円で、TOYO TIREの5,949億円を上回る規模です（住友理工有価証券報告書）。

住友理工は上場をやめた後も2026年3月期の有価証券報告書を提出しており、2026年3月31日現在、住友電気工業が発行済株式の100%を持っています。古い一覧で見た社名が見当たらないときは、その会社の最新の報告書の「沿革」と「株式等の状況」で、上場を続けているかを確かめてください。

ゴム大手を見比べる4つの視点

ゴム大手の違いは、売上高の順位よりも、次の4つを見比べると見えてきます。

1. 主力の製品：タイヤか、ベルトやシールなどの部品かを見る
2. 主な取引先：売上の大きい相手先の名前が書かれているかを見る
3. 海外の比重：どの地域で人が働き、売上を上げているかを見る
4. 年齢と勤続：平均年間給与と並べて見る

主力の製品

国内で作られるゴム製品の出荷金額は、半分以上が自動車タイヤです。日本ゴム工業会が経済産業省の生産動態統計をもとにまとめた2025年の出荷金額は、ゴム製品合計の2兆6,412億円のうち、自動車タイヤが1兆5,043億円、工業用品が7,718億円でした（日本ゴム工業会）。

上位10社のタイヤの4社も、売上の多くをタイヤで上げています。横浜ゴムはタイヤセグメントが連結売上収益の90.8%を占め、TOYO TIREはタイヤ事業が外部顧客への売上高の9割を超えます。5位以下の6社の主力は、伝動ベルト、自動車用シール、防振ゴム、ホースといった部品や、フィルムです。技術職を志望するなら、配属される工場がタイヤを作るのか、どの部品を作るのかを説明会で尋ねておきましょう。

主な取引先

有価証券報告書のセグメント情報には「主要な顧客ごとの情報」の欄があり、売上高の10%以上を占める相手先がない会社は、そのことを書いて記載を省いています。上位10社のうち国際会計基準で連結財務諸表を作る4社では、欄の名前が「主要な顧客に関する情報」です。

西川ゴム工業は、この欄に自動車メーカー4社とそれぞれのグループ会社を挙げています（西川ゴム工業有価証券報告書）。2026年3月期の、4社とそれぞれのグループ会社への売上高は次のとおりです。

1. トヨタ自動車：330億円
2. 本田技研工業：247億円
3. マツダ：163億円
4. 日産自動車：145億円

TOYO TIREも2025年12月期の欄に、タイヤ事業の相手先としてAmerican Tire Distributors, Inc.を挙げており、この相手先への売上高は636億円です（TOYO TIRE有価証券報告書）。一方、ブリヂストン、横浜ゴム、住友ゴム工業と、バンドー化学、オカモト、三ツ星ベルト、ニッタ、フコクの8社は、売上高の10%以上を占める相手先がないとしています（金融庁）。入社後にどの業界の会社と仕事をすることになるかは、この欄とセグメントの名前で見当を付けられます。

海外の比重

ゴム大手の中には、日本より海外で働く人のほうが多い会社があります。ブリヂストンの連結の従業員115,716人のうち、米州セグメントは46,312人で、日本セグメントの24,563人を上回ります。米州セグメントの外部収益は2兆1,071億円で、売上収益の半分近くを占めます（ブリヂストン有価証券報告書）。

TOYO TIREは、顧客の所在地で分けた2025年12月期の売上高5,949億円のうち、米国が3,637億円です（TOYO TIRE有価証券報告書）。西川ゴム工業では、連結の従業員6,294人のうち北米が2,571人で、日本の1,994人より多くなっています（西川ゴム工業有価証券報告書）。

三ツ星ベルトでは、海外ベルト事業の従業員が2,732人、外部顧客への売上高が507億円で、どちらも国内ベルト事業の1,411人、289億円を上回ります（三ツ星ベルト有価証券報告書）。海外で働きたい人は、説明会で海外拠点への赴任の時期と人数を尋ねておきましょう。

年齢と勤続

ゴム大手10社の提出会社の平均年間給与は、647万円から771万円の幅に収まります。高い順に並べ、平均年齢と平均勤続年数を添えると次のとおりです。タイヤ4社は2025年12月31日現在、ほかの6社は2026年3月31日現在の数字です。

1. ブリヂストン：771万3,000円（42.1歳・15.8年）
2. バンドー化学：733万2,412円（42.9歳・15.9年）
3. 三ツ星ベルト：725万6,000円（41.0歳・17.1年）
4. 横浜ゴム：692万8,000円（41.1歳・17.4年）
5. TOYO TIRE：688万円（40.8歳・15.0年）
6. ニッタ：680万3,000円（43.2歳・17.8年）
7. 西川ゴム工業：673万4,000円（45.3歳・20.7年）
8. 住友ゴム工業：667万8,000円（40.2歳・14.4年）
9. オカモト：651万円（40.2歳・16.1年）
10. フコク：647万1,860円（44.3歳・15.6年）

売上高は1位のブリヂストンと10位のフコクで約49倍の差がありますが、平均年間給与の差は124万円ほどです。バンドー化学と三ツ星ベルトは、ブリヂストンを除くタイヤ3社より高い数字です。

平均年間給与は、報告書を出した会社自身の従業員の平均で、グループ全体の平均ではありません。ブリヂストンの771万3,000円の対象は提出会社の13,934人で、連結の従業員115,716人の約12%です（ブリヂストン有価証券報告書）。

3月決算の6社の報告書には、平均年間給与の対前事業年度増減率も載っています。6社で最も大きいのは西川ゴム工業の6.3%増で、フコクの4.2%増が続きます。フコクは増加の主な理由を賃金水準の引上げ（ベースアップ）の実施と注記しています（フコク有価証券報告書）。1年分の数字だけで比べず、増減率と注記もあわせて読んでください。

有価証券報告書でゴム大手を確かめる手順

この記事の会社ごとの数字は、日本取引所グループと金融庁が公開している資料で、誰でも同じものを開いて確かめられます。次の3つの手順でたどってください。

同じ「従業員の状況」には、管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率、労働者の男女の賃金の差異も載っています。住友ゴム工業の提出会社は、管理職に占める女性労働者の割合が5.9%、男性労働者の育児休業取得率が115.3%でした。取得率が100%を超えるのは、前の事業年度に配偶者が出産した従業員が当事業年度に育児休業等を取ることがあるためと注記されています（住友ゴム工業有価証券報告書）。

業界全体の生産と出荷は、日本ゴム工業会が公開しているゴム製品の生産・出荷・在庫の統計で、品目ごと・月ごとに確かめられます。2026年1月から8月までの自動車タイヤの生産は7,901万本で、前年同期の97.6%でした（日本ゴム工業会）。

ゴム業界の大手企業でよくある質問

ゴム業界の大手企業について、就職活動で出やすい4つの疑問に答えます。

ゴム業界で売上高が一番大きい会社は？

ブリヂストンです。2025年12月期の連結の売上収益は4兆4,294億円で、2位の横浜ゴムの1兆2,349億円の3倍を超えます（ブリヂストン有価証券報告書）。連結の従業員数も115,716人で、上位10社の中で最も多い会社です。

タイヤメーカーのほうが年収は高い？

タイヤメーカーと5位以下の会社の年収には、売上高ほどの差はありません。提出会社の平均年間給与は、ブリヂストンが771万3,000円で上位10社の中で最も高い数字です。一方、横浜ゴム、TOYO TIRE、住友ゴム工業の3社は、バンドー化学の733万2,412円と三ツ星ベルトの725万6,000円を下回ります（金融庁）。

住友理工はなぜランキングにない？

2026年1月29日付で上場を廃止したためです。住友電気工業の公開買付けと売渡請求を経て、住友電気工業の完全子会社になりました。上場をやめた後も有価証券報告書を出しており、2026年3月期の売上高は6,532億円、提出会社の平均年間給与は755万5,000円です（住友理工有価証券報告書）。

日本ではゴム製品がどれくらい作られている？

日本ゴム工業会のまとめでは、2025年のゴム製品の出荷金額は2兆6,412億円でした。このうち自動車タイヤが1兆5,043億円で、半分を超えます。2025年の自動車タイヤの生産は1億2,352万本で、前年の100.6%でした（日本ゴム工業会）。

売上の大きさより、作る物と売り先で選ぼう

ゴム業界の大手企業は、売上高で見るとタイヤ4社が5,000億円を超え、5位の西川ゴム工業から10位のフコクまでの6社が900億円台から1,200億円台に並びます。一方で、10社の提出会社の平均年間給与は647万円から771万円の幅に収まり、売上高の順位ほどの差はありません。

順位の次に見たいのは、その会社が何を作り、誰に売り、どこで人が働いているかです。一覧の数字を比べるときは、12月決算か3月決算か、提出会社の数字かグループの数字かを確かめてください。気になる会社の有価証券報告書を開き、セグメント情報と「従業員の状況」から読み始めてみてください。