言語聴覚士のホワイトな職場の見分け方｜届出で分かる人数と嚥下の体制

「言語聴覚士の職場は、リハビリのスタッフが多い病院を選べば安心」。病棟や介護施設の配置の決まりでは、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士を合わせて数えることが多いため、そう考える人もいるでしょう。ところが、病院で働く言語聴覚士は理学療法士の約5分の1で、リハビリのスタッフが多い職場でも、言語聴覚士は1人ということがあります。働きやすさを分けるのは、言語聴覚士が何人いて、嚥下の訓練や子どもの支援など担当する領域にどんな体制があるかです。

言語聴覚士は、病院が都道府県に報告する人員配置の職種に入っておらず、医療情報ネットに人数が載っていない病院もあります。それでも、地方厚生局の届出の名簿で言語聴覚士の配置が条件の届出を探せば、最低何人いるかが分かります。介護の事業所は、介護サービス情報公表システムで言語聴覚士の人数を確かめられます。

本記事では、言語聴覚士の職場が比べにくい理由から、働きやすい職場に共通する特徴、届出と人員基準で分かる配置、自分で確かめる手順まで、就活キャリア研究所の視点で順を追ってお伝えします。

言語聴覚士の職場が比べにくい3つの理由

言語聴覚士の職場が比べにくいのは、担当する障害の領域が職場で違うこと、同じ職場の言語聴覚士が少ないこと、言語聴覚士の人数が公開情報に載らない病院があることが重なるからです。

担当する障害の領域が職場で違うから

言語聴覚士は、音声機能、言語機能、聴覚に障害のある人に、言語訓練などの訓練と、必要な検査、助言、指導を行う国家資格です。診療の補助として、医師または歯科医師の指示の下で、嚥下訓練や人工内耳の調整も行います。

（参考：言語聴覚士法（e-Gov法令検索））

対象になる障害は、失語症や高次脳機能障害、発音がはっきりしない構音障害、声の障害、聴こえの障害、ことばの発達の遅れ、飲み込みの障害などと幅広く、子どもから高齢者までに及びます。同じ言語聴覚士の求人でも、嚥下訓練が中心の病棟と、子どものことばの発達を支える事業所では、一日の仕事が大きく変わります。

同じ職場の言語聴覚士が少ないから

2023年10月1日時点で、病院で働く言語聴覚士は常勤換算で17,703.1人でした。理学療法士の88,925.5人の約5分の1、作業療法士の50,304.4人の約3分の1です。全国8,122の病院の数で割ると、1施設あたり約2.2人になります。

（参考：令和5(2023)年医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況（厚生労働省））

言語聴覚士が1人の職場には、休んだ日の訓練を代わる人も、評価の進め方を相談できる同じ職種の先輩もいません。

言語聴覚士の人数が公開情報に載らない病院があるから

病院や診療所は、医療機能情報提供制度にもとづいて、医療従事者の人数を都道府県に報告します。報告する職種は告示で医師、薬剤師、看護師、診療放射線技師、理学療法士、作業療法士などと決まっていて、言語聴覚士は入っていません。

（参考：医療機能情報提供制度（厚生労働省））

医療情報ネットの人員配置の表にも、言語聴覚士の行がある病院とない病院があります。理学療法士の人数は公開されていても、言語聴覚士の人数は届出の種類と面接で確かめるしかない病院があります。

ホワイトな言語聴覚士の職場に共通する4つの特徴

働きやすい言語聴覚士の職場は、次の4つを面接で具体的に答えられます。人数と個別療法室は届出の基準と照らして確かめられ、嚥下訓練の手順と研修の扱いは職場ごとの取り決めです。

1. 言語聴覚士が2人以上いる
2. 個別療法室で訓練できる
3. 嚥下訓練の指示と記録の手順がある
4. 研修の費用と勤務の扱いを決めている

言語聴覚士が2人以上いる

言語聴覚士が2人以上いるかどうかは、届出の基準を満たしていることだけでは分かりません。脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)は、専従の理学療法士、作業療法士、言語聴覚士を合わせて10名以上求めますが、言語聴覚士は、言語聴覚療法を行う場合に1名以上いれば足ります。

1人が受け持つ量にも決まりがあります。疾患別リハビリテーションは20分以上の個別の訓練を1単位とし、従事者1人の実施単位数は1日18単位が標準、週108単位までで、1日24単位が上限です。言語聴覚士が複数の患者に訓練を行う集団コミュニケーション療法を併せて行う場合は、その3単位を1単位とみなして数えます。

疾患別リハビリテーションの専従の言語聴覚士が、摂食機能療法など疾患別リハビリテーション以外の診療報酬の業務に就いた時間も、合計が20分以上なら20分を1単位として加えて数えます。面接では、言語聴覚士の在籍人数と、1日に担当する単位数の目安を尋ねてください。

個別療法室で訓練できる

言語聴覚療法を行う病院が脳血管疾患等リハビリテーション料を届け出るには、遮蔽などに配慮した専用の個別療法室が1室以上必要です。広さは8平方メートル以上で、聴力検査機器、音声録音再生装置、ビデオ録画システムなどの器械も備えます。

個別療法室の決まりは1室以上という下限なので、言語聴覚士が何人いても1室で届け出られます。見学のときに個別療法室を見せてもらい、何室を何人の言語聴覚士で使っているかを尋ねると、訓練の場所と時間を確保できる職場かが分かります。

嚥下訓練の指示と記録の手順がある

言語聴覚士が嚥下訓練を行うには、医師か歯科医師の指示が必要です。患者に主治の医師や歯科医師がいるときは、言語聴覚士はその指導を受けて業務を行います。

診療報酬の摂食機能療法は、診療計画書に基づいて、医師、歯科医師、またはその指示を受けた言語聴覚士や看護師などが1回30分以上の訓練指導をした場合に算定します。脳卒中の発症後14日以内の患者には、15分以上で算定できる区分もあります。治療開始日と毎回の訓練内容、訓練の開始と終了の時刻は、診療録などに記録します。

医師は、定期的な摂食機能検査をもとに訓練の効果を判定します。面接では、嚥下訓練の指示を誰がどの形で出すかと、内視鏡下嚥下機能検査や嚥下造影を院内で行えるかを尋ねてください。

研修の費用と勤務の扱いを決めている

日本言語聴覚士協会は、2008年度から認定言語聴覚士の制度を設けています。認定のための講習会を受けられるのは、満5年を超える臨床経験があり、協会の生涯学習の専門プログラムを修了した正会員です。講習会は2日間を年3回、全部で6日間行われます。

講習会は、摂食嚥下障害、失語・高次脳機能障害、言語発達障害、聴覚障害などの領域ごとに開かれ、開く領域は年によって変わります。認定は5年ごとに更新の申請が必要です。

（参考：生涯学習プログラムについて（日本言語聴覚士協会））

参加が業務上義務づけられた研修や、使用者の指示で業務に必要な学習をした時間は、労働時間にあたります。講習会の受講料を誰が払い、6日間を勤務として扱うかを書面で示せる職場は、言語聴覚士が専門性を高めることを前提にしています。

届出で分かる病院の言語聴覚士の配置

診療報酬の届出には、言語聴覚士の配置を条件にするものと、言語聴覚療法を行う場合だけ求めるもの、理学療法士などと合わせて数えるものがあります。ここで取り上げる基準は、2026年6月1日から適用されている令和8年度改定のものです。多くの基準では、週3日以上かつ週22時間以上勤務する非常勤の人を組み合わせて、常勤の人数に数えることもできます。

（参考：令和8年度診療報酬改定について（厚生労働省））

脳血管疾患等リハビリテーション料

脳血管疾患等リハビリテーション料の(Ⅰ)と(Ⅱ)は、言語聴覚療法を行う場合に専従の常勤言語聴覚士を1名以上求めます。(Ⅲ)の療法士の条件は、専従の常勤の理学療法士、作業療法士、言語聴覚士のいずれか1名以上です。

言語聴覚療法だけを行う医療機関には別の基準があります。(Ⅰ)は専任の常勤医師1名以上と専従の常勤言語聴覚士3名以上、(Ⅱ)は専任の常勤医師1名以上と専従の常勤言語聴覚士2名以上で、どちらも個別療法室と必要な器械を備えます。名簿に（脳Ⅰ）とあるだけでは、その病院が言語聴覚療法を行っているかは分かりません。

回復期リハビリテーション病棟入院料

回復期リハビリテーション病棟入院料1と2の病棟には、専従の言語聴覚士1名以上を常勤で配置します。複数の病棟で届け出る場合は、病棟ごとに配置します。入院料3と4では言語聴覚士の配置は望ましいという扱いで、入院料5には言語聴覚士の定めがありません。

入院料1と2の病院は、土曜日や休日を含むすべての日にリハビリテーションを提供できる体制をとります。毎日の配置が求められるのは理学療法士か作業療法士なので、言語聴覚士に休日の勤務があるか、あれば月に何回かを尋ねておきましょう。

集団コミュニケーション療法料

集団コミュニケーション療法料の届出には、専任の常勤医師1名以上と、専従の常勤言語聴覚士1名以上が必要です。集団コミュニケーション療法室を1室以上持つことも条件で、言語聴覚療法の個別療法室と共用できます。名簿の（集コ）は、言語聴覚士が専従で勤務していることを条件にした届出です。

摂食嚥下機能回復体制加算

摂食嚥下機能回復体制加算1と2を届け出る病院は、摂食嚥下支援チームを置き、内視鏡下嚥下機能検査か嚥下造影の結果を踏まえたカンファレンスを週1回以上開きます。チームの構成は次の3つです。

• 専任の常勤医師または常勤歯科医師
• 専任の常勤看護師または専任の常勤言語聴覚士
• 専任の常勤管理栄養士

このうち看護師は、摂食嚥下機能障害のある患者の看護に5年以上従事し、600時間以上の所定の研修を修了した人に限られます。加算1は、鼻腔栄養や胃瘻などで栄養をとっていた患者のうち、それらを始めてから1年以内に口からの食事だけに戻った患者の割合が、前年に3割5分以上という実績も条件です。

加算3の人員の条件は、専任の常勤の医師、看護師、言語聴覚士のいずれか1名以上です。（摂嚥回１）や（摂嚥回２）の病院でも、チームに入っているのが言語聴覚士とは限らないため、嚥下の診療での役割を面接で尋ねてください。

介護と子どもの支援で違う言語聴覚士の配置

介護保険と障害児の通所支援の人員基準は、原則として言語聴覚士だけの人数を決めておらず、理学療法士などと合わせて数えるか、職種を指定していません。

介護老人保健施設と通所リハビリテーション

介護老人保健施設には、理学療法士、作業療法士または言語聴覚士を、常勤換算で入所者の数を100で割った数以上置きます。定員29人以下のサテライト型や医療機関併設型の小規模な施設には、本体の施設などの職員で入所者の処遇が適切に行われるときは置かなくてよい定めもあります。

通所リハビリテーションでは、専らリハビリテーションに当たる3つの職種を、利用者が100人またはその端数を増すごとに1以上置きます。事業所が診療所の場合は、経験1年以上の看護師も含めて常勤換算0.1以上とする別の定めがあります。

2024年10月1日時点で、介護老人保健施設は全国に4,214施設あり、そこで働く言語聴覚士は実人員で2,892人です。理学療法士の15,035人、作業療法士の9,313人より少なく、施設の数も下回ります。介護老人保健施設であれば言語聴覚士がいる、とは言えません。

（参考：令和6（2024）年介護サービス施設・事業所調査の概況（厚生労働省））

訪問看護ステーションと訪問リハビリテーション

訪問看護ステーションの理学療法士、作業療法士または言語聴覚士は「指定訪問看護ステーションの実情に応じた適当数」で、訪問リハビリテーションの事業所は3つの職種を合わせて1以上置きます。2024年10月1日時点で、訪問看護ステーションで働く言語聴覚士は実人員で3,527人です。

利用者の自宅では1人で訓練を行うため、入職後に先輩と同行して訪問する期間があるか、相談できる言語聴覚士が事業所にいるかを確かめておきたいところです。

児童発達支援

児童発達支援センターではない児童発達支援事業所に置く職員は、児童指導員または保育士と、児童発達支援管理責任者です。機能訓練を行う場合は機能訓練担当職員も置きますが、その職種は言語聴覚士に限られていません。主に重症心身障害児が通う事業所では、機能訓練を行わない時間帯を除いて、機能訓練担当職員を1人以上置きます。

機能訓練担当職員が支援の時間を通じて専ら支援に当たる場合は、児童指導員や保育士の人数に含められます。その場合も、合計の半数以上は児童指導員か保育士です。

例外として、2024年4月1日の時点で指定を受けていた、主に難聴児が通う児童発達支援センターは、2027年3月31日まで、職員の配置などについて改正前の基準によることができます。改正前の基準では、言語聴覚士を支援の単位ごとに4人以上置くのが原則です。2012年4月に、それまでの盲ろうあ児施設などから移ったセンターは、言語聴覚士4人以上に代えて、聴能訓練を担当する職員と言語機能の訓練を担当する職員をそれぞれ2人以上置く定めです。子どもの支援で働きたい人は、個別の言語訓練に充てる時間と、集団の支援に入る時間の割合を尋ねてください。

（参考：児童福祉法に基づく指定通所支援の事業等の人員、設備及び運営に関する基準（e-Gov法令検索））

公開されている情報で言語聴覚士の職場を確かめる手順

言語聴覚士の配置は、地方厚生局の届出の名簿と、医療情報ネット、介護サービス情報公表システムで確かめられます。気になる職場が見つかったら、次の3つの手順で調べてみてください。

医療情報ネットに言語聴覚士の行がない病院は、面接で在籍人数を尋ねてください。病院と介護施設、訪問の事業所を同じ法人が運営している場合は、STEP3の就業場所の変更の範囲で、どこまで異動しうるかを確かめておきましょう。

（参考：令和６年４月より、募集時等に明示すべき事項が追加されます（厚生労働省））

子どもの発達支援の事業所は、福祉医療機構の障害福祉サービス事業所検索で、名称や所在地から事業所の情報を探せます。

言語聴覚士の職場選びでよくある質問

言語聴覚士は毎年何人が資格を取っていますか

2026年2月21日に実施された第28回言語聴覚士国家試験では、受験者2,187人のうち1,453人が合格し、合格率は66.4%でした。合格基準は、200点満点のうち120点以上です。

（参考：第28回言語聴覚士国家試験の合格発表について（厚生労働省））

言語聴覚士にも残業の上限はありますか

雇われて働く言語聴覚士には、管理監督者にあたる人を除いて、あります。労働基準法第36条にもとづく労使の協定（36協定）で決められる時間外労働の上限は、原則として月45時間・年360時間です。対象期間が3か月を超える1年単位の変形労働時間制では、月42時間・年320時間になります。

臨時的な特別の事情があっても、時間外労働は年720時間以内に収めます。休日労働を含めて月100時間未満、2〜6か月のどの平均も月80時間以内とし、原則の上限を超えられるのは年6か月までです。労働基準法の附則にある医師の特例は医業に従事する医師が対象で、言語聴覚士には当てはまりません。

資格がない人が言語聴覚士と名乗れますか

名乗れません。言語聴覚士法により、言語聴覚士でない人が、言語聴覚士やこれに紛らわしい名称を使うことは禁じられていて、違反すると30万円以下の罰金です。

聴力検査や補聴器の訓練も言語聴覚士の仕事ですか

仕事に含まれます。医師または歯科医師の指示の下で言語聴覚士が診療の補助として行える行為には、言語聴覚士法施行規則により、機器を用いる聴力検査、聴性脳幹反応検査、耳型の採型、補聴器装用訓練などが含まれます。機器を用いる聴力検査のうち、気導による定性的な検査で決まった周波数と聴力レベルのものは、この行為から除かれています。

届出の名簿と面接で言語聴覚士の体制を確かめよう

言語聴覚士の職場は、嚥下、失語症、聴こえ、子どものことばと担当する領域が広く、病院で働く人数は理学療法士の約5分の1です。病棟や介護施設の決まりはリハビリ職を合わせて数えるものが多く、病院の人員配置の公表にも言語聴覚士が載らないことがあります。言語聴覚士が何人いるかは、自分で確かめる必要があります。

地方厚生局の名簿で（回１）や（集コ）などの届出を探し、医療情報ネットと介護サービス情報公表システムで人数を見る。そのうえで、在籍人数と1日の単位数、個別療法室、嚥下訓練の指示の出し方、研修の扱いを面接で尋ね、自分が続けられる職場を選んでいきましょう。