Web業界とは|仕事内容や代表的な職種、将来性をわかりやすく解説

「web業界」で検索すると、SNS運用、ECサイトの企画、動画配信サービスの開発など、性質の異なる仕事が一気に並んで表示され、結局どこまでがWeb業界なのか輪郭をつかみにくいと感じた人も多いのではないでしょうか。IT業界という言葉との違いも曖昧なまま、企業研究を進めてしまっている就活生は少なくありません。

就活キャリア研究所では、Web業界を「なんとなく知っている業界」から「企業選びの材料にできる業界」に変えるため、定義とIT業界との違い、代表的なサービスと職種、市場規模と将来性、そして業界研究で押さえておきたい視点までを整理してお伝えします。

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目次

Web業界とは何か

まずはWeb業界という言葉が指す範囲を、定義とIT業界との違いという2つの角度から整理していきます。

Web業界の定義とビジネス領域

Web業界とは、インターネットを介したWebサイトやWebサービスを軸にビジネスを展開する企業群を指す言葉です。ECサイトの運営、SNSプラットフォームの提供、Web広告の配信、動画や音楽の配信サービス、オンライン学習サービスなど、生活者が日常的にブラウザやアプリを通じて触れているサービスの多くが、この事業領域に含まれます。

この定義に法律上の明確な線引きがあるわけではありません。経済産業省や総務省の統計にも「Web業界」という単独の産業分類は存在しないため、就活生が目にする「Web業界」という括りは、業界地図や求人サイトが便宜的に使っている呼び方だと理解しておくと、企業ごとの違いに振り回されにくくなります。

混同されやすいIT業界との違い

Web業界とIT業界は、しばしば同じ意味で語られますが、厳密には包含関係にあります。IT業界は情報技術全般を扱う業界であり、社内システムの開発・運用、通信インフラの構築、ハードウェアの製造なども含む幅広い概念です。一方でWeb業界は、その中でもWebサイトやWebサービスを軸にしたビジネスに携わる企業群を指す、より狭い呼び方だと捉えると整理しやすくなります。

たとえば、金融機関の基幹システムを開発するSIerはIT業界に含まれますが、一般的にはWeb業界とは呼ばれません。反対に、ECサイトを運営する企業は、Webサービスそのものが事業の核であるため、Web業界とIT業界の両方に該当すると考えられます。「システムを作る会社なのか、Webサービスそのものを事業にしている会社なのか」という切り口で見ると、両者の違いが見えやすくなるでしょう。

Web業界が展開する主なサービス

Web業界と一口に言っても、扱っているサービスの種類はさまざまです。代表的な分野を押さえておくと、求人票や企業サイトに書かれた事業内容の解像度が一段上がります。

  1. eコマース:自社サイトやモールを通じて商品を販売するサービス
  2. SNS:交流や情報発信の場を提供するプラットフォーム
  3. Web広告:検索広告やSNS広告などを配信・運用するサービス
  4. ポータル・キュレーション:情報や記事を集約し提供するサービス
  5. eラーニング:オンラインで学習コンテンツを提供するサービス
  6. ソーシャルゲーム・動画配信:エンタメ領域のコンテンツ配信サービス

これらのサービスは、広告収入型・課金型・手数料型など収益モデルも大きく異なります。志望動機を考えるうえでは「どの分野の、どの収益モデルに携わりたいか」まで踏み込んで調べておくと、説明会で聞く話にも解像度が出てきます。

Web業界の代表的な職種と仕事内容

Web業界の職種3分類(クリエイティブ系・エンジニア系・マーケ系)を示す図解

Web業界の職種は、大きく「クリエイティブ系」「エンジニア系」「マーケティング・企画系」の3つに分けて理解すると整理しやすくなります。

クリエイティブ系職種

Webサイトやアプリの見た目・使いやすさをつくる職種です。代表的なのはWebデザイナーで、ワイヤーフレームの作成からビジュアルデザインの制作までを担当します。サイト全体の企画や進行管理を担うWebディレクター、記事やコンテンツの執筆を担当するWebライターも、このカテゴリーに含まれます。デザインツールの操作スキルだけでなく、ユーザーの行動を想像しながら形にする力が求められる領域だといえるでしょう。

エンジニア系職種

Webサイトやサービスの裏側にある仕組みを構築する職種です。ユーザーが直接目にする画面部分を実装するフロントエンドエンジニア、データベースやサーバー側の処理を設計・実装するバックエンドエンジニアが代表的な職種にあたります。デザインをそのままコードに変換するWebコーダーという専門職も存在し、実装の正確さとスピードの両方が問われる仕事です。

マーケティング・企画系職種

サービスをどう届け、どう成長させるかを考える職種です。広告運用やSEO、SNS運用などを通じて集客や売上の拡大を担うWebマーケター、新しいサービスや機能の企画立案を担うWebプランナーが中心的な役割を果たします。データを見ながら仮説を立て、施策に落とし込むまでの一連の流れを担当することが多く、数字への感度が求められる仕事だといえます。

Web業界の市場規模と将来性

Web業界の将来性を考えるうえでは、業界全体の市場規模と、人材需給の両面から見ておくと判断材料が増えます。

EC市場を中心に拡大を続ける規模感

経済産業省が公表した令和6年度の調査によると、2024年の国内BtoC-EC市場規模は26.1兆円で、前年の24.8兆円から5.1%拡大しました(経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査」)。この数字にはEC以外のWebサービス、たとえばSNS広告やサブスクリプション型のコンテンツ配信などは含まれていませんが、Web業界の中核をなす分野の一つが年率5%前後で伸び続けている点は、市場の勢いを示す材料になるでしょう。

一方で、拡大しているのは市場規模だけではありません。EC事業に参入する企業の数そのものも増えており、参入障壁が下がった分野では価格競争や差別化の難しさという新しい課題も生まれています。市場が伸びていることと、一社一社が稼ぎやすくなっていることは、必ずしもイコールではないと捉えておくほうが実態に近いと考えられます。

IT人材不足という追い風と技術の陳腐化という向かい風

経済産業省の調査では、IT需要の伸びが中位で推移した場合、2030年には国内で約45万人のIT人材が不足すると試算されています(経済産業省「IT人材需給に関する調査」概要)。Web業界はこの調査でいうIT人材の主要な受け皿の一つであり、需要面では追い風が吹いていると見てよさそうです。

ただし、この追い風は「誰にでも通用する」ことを意味するものではありません。フロントエンド開発で使われるフレームワークや、Web広告のアルゴリズムは数年単位で入れ替わる傾向があり、数年前の知識だけでは通用しなくなる場面も出てきます。人材需要が伸びている業界だからこそ、入社後も学び続ける前提でキャリアを考えておく姿勢が、実務的だといえるでしょう。

Web業界に向いている人の特徴

職種によって求められる資質は異なりますが、Web業界全体に共通して向いていると言われる傾向はいくつかあります。

  1. 変化を前向きに捉えられる人:技術トレンドやユーザーの好みは移り変わりが速く、昨年の成功パターンが今年も通用するとは限りません
  2. 数字と向き合うことを苦にしない人:アクセス解析やコンバージョン率など、感覚だけでなくデータを根拠に判断する場面が多い業界です
  3. 小さな改善を積み重ねられる人:一度作って終わりではなく、公開後に修正・改善を繰り返す仕事の進め方が中心になります

これらは性格的な適性というより、日々の仕事の進め方に馴染めるかどうかという観点に近いものです。説明会やOB・OG訪問では、こうした働き方の実態を具体的に聞いてみると、自分に合うかどうかの判断材料になります。

就活生がWeb業界を業界研究するときに押さえたい視点

就活生が自宅の机でノートパソコンを見ながら業界研究のメモを取っている様子

ここまでの内容を踏まえて、実際の就職活動でWeb業界を調べる際に意識しておきたい視点を2つ紹介します。

会社説明会の話だけでなく担当領域まで確認する

Web業界の企業は、同じ「Web制作会社」という括りでも、実際に手掛けている領域が大きく異なります。自社サービスを開発・運営している会社なのか、クライアントから受託して制作する会社なのか、あるいはその両方を行っている会社なのかによって、働き方も裁量の大きさも変わってきます。求人票や会社説明会で語られる言葉だけで判断せず、実際にどの領域を、どんな体制で担当しているのかまで確認しておくと、入社後のギャップを減らせるはずです。

志望動機の解像度を上げる質問の立て方

「Web業界に興味があります」という志望動機は、そのままでは解像度が低く、面接官にも刺さりにくいものです。前述の職種分類や市場規模の話を踏まえ、なぜWeb業界の中でもこの職種を志望するのか、なぜこの会社が展開しているサービス領域に関わりたいのかまで言葉にできると、説得力が増します。説明会やOB・OG訪問では、こうした問いに答えるための材料を集めるつもりで質問を用意しておくとよいでしょう。

よくある質問

Web業界とIT業界は、結局何が違うのですか

IT業界は情報技術全般を扱う幅広い概念で、社内システムの開発やインフラ構築なども含みます。Web業界はその中でも、WebサイトやWebサービスそのものを事業の核にしている企業群を指す、より狭い呼び方だと捉えると整理しやすくなります。

文系でもWeb業界を目指せますか

目指せます。Webマーケターやディレクター、Webライターといった職種は、専門的なプログラミングスキルよりも、企画力や文章力、コミュニケーション能力が重視される傾向にあります。一方でエンジニア系の職種を目指す場合は、入社前後で一定のプログラミング学習が必要になるケースが多い点は押さえておきたいところです。

未経験からWeb業界の職種に就くのは難しいですか

職種によって難易度は異なります。Webディレクターやマーケターは、他業界での営業経験や企画経験が評価されるケースがある一方、専門性の高いエンジニア職は、未経験からの応募だと選考のハードルが上がりやすい傾向にあります。新卒であれば、多くの企業が入社後の研修を前提に採用しているため、過度に身構える必要はないでしょう。

まとめ

Web業界は、ECやSNS、Web広告など幅広いサービスを含む業界であり、IT業界という大きな括りの中でも、Webサービスそのものを事業の核にする企業群を指す言葉だと整理できます。職種はクリエイティブ系・エンジニア系・マーケティング系に大別され、それぞれ求められるスキルや向いている資質が異なります。

市場規模や人材需給の面では追い風が吹いている一方、技術トレンドの移り変わりが速いという特徴も併せ持つ業界です。会社説明会の情報だけで判断せず、担当領域や働き方の実態まで確認しながら業界研究を進めることが、納得感のある企業選びにつながっていきます。

この記事の監修者

株式会社ネット風評被害対策 代表取締役 内村淳

大学卒業後、サッカー選手を経て、大手風評対策会社に入社。
3年半にわたりナショナルクライアントを含む数々の炎上事案・ブランドイメージ毀損対策に従事。
その後、ネット誹謗中傷対策に特化した法律事務所に1年間従事し、法的観点からの対応知見を習得。
IT技術と法的アプローチの双方に携わってきた経験を持つ。
現在は15年以上の経験とノウハウをもとにネット風評被害対策専門会社を設立。あらゆるネット風評被害対策支援に加え、企業向けコンサルティングや同業他社へのサービス提供も行う。
日々進化するAI検索エンジンのアルゴリズムを徹底解析し、AI検索時代に適応した次世代の風評対策に注力している。

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